「政府関係」のブログ記事一覧-冥土 in Japan　-メイドインジャパン-

ウクライナが核武装宣言❓

2024年09月11日 10時20分37秒 | 政府関係

[ウクライナは欧米とNATOが約束と義務を果たさなければ、ウクライナ独自の核兵器生産を開始出来るとオレグ・リバチュク宇国元副首相が言明
【石川雅一のYOUTUBEシュタインバッハ大学】
https://www.youtube.com/watch?v=Dfb_VD-PQq0

ウクライナは昔、旧ソ連時代、核兵器を作っていた場所です。
原発はあるし、技術者もいるし、ミサイルなども作れるので、核ミサイルを作る実力も材料も人もありますから、十分可能でしょう。
ただし、一方的に核武装宣言しているのではなく、しっかり支援してくれなければ、という交渉材料に使ってる感じですね。
戦争が長引けば、国力も人命も消耗しますから、ある意味仕方がないことかもしれません。

ところで、世界には、今核兵器を持っていないけど、その気になればいつでも作れる国がもう一つあります。
私達日本です。
六ケ所村に使用済み核燃料の再処理工場がありますが、あれはトラブル続きでまだ稼働してはいません。
しかし、再処理工場を持つお題目だった、核燃料サイクルは、肝心の高速増殖炉が失敗し中止になったので核燃料サイクル自体は破綻しています。
なのに再処理工場だけは失敗続きでも続けているのは、再処理工場があるとプルトニウムが作れて、これを使う核兵器は簡単に作れるからです。
核実験で細かいデータが必要なのは、最前線で使う小さな核兵器である、戦術核兵器の話。
とにかく派手に爆発するだけの原爆ならそんなデータは必要ありません。

六ケ所村の再処理工場は、佐藤栄作総理のとき、中国が核実験をやって恫喝外交を始めたので、米国に核兵器所持の要求をしました。
その結果、核兵器はどうしても許可できないが、代わりに再処理工場なら持っても良い、という返事を得たことに始まります。
つまり原発から出た使用済み燃料を再処理して高速増殖炉で燃やして、無限の根料を得るという、核燃料サイクルは表向きの話、最初から核武装が目的でした。
その再処理工場は、まだまともに動いてませんが、今まで海外で使用済み核燃料を再処理して得たプルトニウムがたくさん在庫になって溜まっています。
これを使うと数千発の核兵器が作れます。
しかもミサイルの要であるロケット技術は世界でも有数の国です。
もしかすると、極秘で自衛隊がすでに作っていたとしても全く不思議ではない状態にあるのが、私達日本です。
ウクライナの行く末は日本の未来かもしれません。

ウクライナ戦争の真犯人 / 追補

2024年04月22日 04時50分42秒 | 政府関係

2024年4月20日追補
この戦争初期、ゼレンスキー大統領は各国にいろんな要請をしたのですが、日本に対しては「憲法の制約で武器や弾薬を頼めないことは理解しているから、人工衛星のデータがほしい」と言ってきました。
※日本経済新聞、3月18日付朝刊）。日本に要請したとされるのが、夜間や悪天候でも地表を観測できる「合成開口レーダー（SAR）」という技術を生かした衛星データ。

日本政腐（キシダ総離大臣）は「憲法に抵触する疑いがある」と、この要請を断っています。
しかし、今、どうなっているでしょう❓
日本は明らかに憲法に抵触する弾薬提供を閣議決定で決めてしまいました。
秋田魁新報電子版｜社説：武器輸出原則改定　国会議論抜き、禍根残す｜
正直、人工衛星のデータ提供は、ウクライナ側も非常によく考えた要求だったと思います。
武器ではないけど、作戦上、非常に有効なものでしょう。提供していれば戦況を変えてしまうくらいの可能性があったかもしれません。
そういう道を選んでくれたのに、日本政腐はこれを拒否して、結局、国会審議もなしに武器輸出解禁です。
そこで、浮かんできた疑問が、アメリカはウクライナを早く負けさせてほしいので、日本に「提供するな」と言ってきたのではないでしょうか❓
その理由が、この項目で前回書いた記事です。

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もしかしたら、この戦争の種を撒いたのは、私達日本かもしれません。
ことの発端は、安倍総理がトランプに脅されてビビって約束してきた防衛費倍増です。※記事１
この契約は『FMS調達』という契約で、米国のメーカーから直接買うのではなく、米政府が一旦買い上げ、それを日本が米政府から買う、というもので、価格は米政府の言い値になりメーカーの販売価格は公表されません。
米政府の売上価格とメーカーの販売価格の差は、全て米政府の収入になり、事実上、日本の税金を米政府に垂れ流す太いパイプになっています。
安倍元総理が亡くなった時、米国からブリンケンが飛んできて岸田総理に会っていますが（※記事２）、弔問にかこつけて、この契約の遵守を迫ったと言われています。
これとウクライナ戦争の関連ですが、米国はこうやって濡れ手で粟の巨額の収入が突然入ってきました。
契約を結んだ当のトランプ大統領は、防衛費上積みを要求はしたが、倍増なんて考えてなかったらしい。
当然、軍需産業はそれを知ってますから米政府に強力に圧力をかけ、米国にとって最も重要である軍の装備を最新装備への更新を始めます。
その際、ある程度のまとまった量の古い兵器を消費するか廃棄しなければなりません。
通常は実弾演習や、旧兵器の性能確認、新装備のテストなどで使うのですが、収入が巨額なので、更新できる装備がかなりあったでしょう。
となると、まとまった量の軍の装備を消費するには戦争か軍事衝突しかありません。
それで、ウクライナーロシア間のドンバス紛争を利用し、おそらくはプーチンとも示し合わせてウクライナで古い武器の消費を狙ったというのは、うがった見方でしょうか❓
ロシアの侵攻当時、世界中でウクライナは短期間で負けると誰もが予想していました。
「キエフは３日で落ちる」とまで言われていました。
今日の状況を予測できた人はほぼいません。
そこへ少々の兵器を送っても、大勢に影響はない・・・と考えたでしょう。
米国はNATO諸国へ、支援の証を示すことが出来き、ロシアは念願のクリミア半島を公に手にできる・・・という Win-Win の取引になります。
事実、NATOの周辺諸国は、ゼレンスキー大統領に「脱出用のヘリを提供する」という申し出がされ、その準備もされています。
急な軍事侵攻で指導者が危うい場合、国外脱出は当然の選択ですから。
しかし、ゼレンスキー大統領の「逃げるためのヘリなら要らない。戦うためのヘリをくれ」という一言が全てを変えてしまいました。
ウクライナ軍の士気は非常に高く、当初劣勢だった状況はどんどん挽回し、ロシア軍の稚拙な侵攻作戦もあって、当初攻め込んだ部隊は補給ができず、後続部隊も来れず全滅し、陸路で侵攻した大部隊はキエフにたどり着けず壊滅的な打撃を受けました。
その結果、戦争は泥沼化して現在にいたります。
米国は始めからNATO支援の証として、武器を提供するなどしたため、ウクライナを切り捨てる事が出来ず、支援を続けるハメになりました。
事実、トランプ元大統領は「私なら24時間以内に戦争終わらせる」（2023年5月10日 ※記事３）と言っています。
つまり米国からの武器供与を止めればウクライナは戦争が継続できなくなり、和平交渉をせざるを得なくなるということです。
もしプーチンと密約があったのならプーチンはだまし討ちを喰った形になり、意地でも戦争を止める事が出来ない立場になりました。
現在、明らかにロシア軍は、とんでもない大損害を被って、戦後の国の存続まで危ぶまれるような状況になりながら戦争を止められない理由がここにあるのかもしれません。
ロシアのウクライナ侵攻は、2022年2月24日、ブリンケンの弔問来日が、2022年 7月11日、既に戦争は、4月にはロシア黒海艦隊旗艦モスクワが撃沈、5月にはマウリポリのアゾフスターリ製鉄所の籠城戦が降伏・開城で終了しましたが、その間にウクライナ軍は反撃体制を構築できたと言われ、ウクライナの敗勢とは言えない状況になっていました。
武器提供を続けざるを得なくなった米国は、何としても岸田総理にこの要求を飲ませ、収入を確保しなければならない状況で、防衛費倍増を約束した当事者の自民党の幹部の安倍元総理が暗殺により死亡したわけです。

●記事１
https://newspicks.com/news/3427832/
安倍首相とトランプ大統領の“密約”　防衛費倍増で11兆円へ週刊朝日

●記事２
https://www.reuters.com/article/idJP2022071001000162
米国務長官、安倍氏追悼で訪日へ | Reuters

●記事３
https://mainichi.jp/articles/20230511/k00/00m/030/111000c
「私なら24時間以内に戦争終わらせる」　ウクライナ巡りトランプ氏 | 毎日新聞

出動するチームは素晴らしいですが、受け入れる体制は日本は非常に遅れていますね。
震度ですが、これは震度階級というもので地震のエネルギーを反映するマグニチュードとは全く違い、被害を想定して行政の動きを決めるために作った指標です。
その一番上の「震度７」では、現地の消防・救急、いれば自衛隊なども、消火作業や被災者の救助を一切諦め、他地域から来る広域救助隊のために、予め決めてある大きな道路を確保することに全力を上げます。
これ以上の凄いのが来たら、もう行政はこれ以上のことは何もできませんから震度８は無いのです。
こういう対応になるのだから、政府の対策本部には震度７が発報されたら、自動的に海外からの支援を受け入れる体制が立ち上がらなければおかしいですよね。
国際的な支援を受け入れるのには政府を通ることが絶対必要なのですから。
おかしなことは海外のマスコミはたくさん現地入りし、現地リポートを放送していることです。
まあ国内の支局や出張所から来たのでしょうけど。
救助初動にいかに専門チームをたくさん、つぎ込めるかが勝負なのに、なぜ救助隊は入国させないのでしょうね❓
自衛隊に外国隊のサポートチームを作ってでもやる価値はあると思いますけど。
なお報道ヘリ・ドローンの飛行規制はまっさきにやったようです。
熊本地震ではたくさんのドローンが飛んで救助・捜索・物資輸送のヘリの運行に重大な支障を出しましたからね。

現地は今日も雨、最低気温４度前後の模様です。
報道では、現地は交通が寸断され、孤立してる地域もあり物資はまともに届いていない模様。
道路寸断「避難者１万７５人に、２０００食しか届いていない」…輪島市長が窮状訴え(読売新聞) - goo ニュース
とんでもない悪質なイタズラが多発中らしい。
【能登地震】SNSの虚偽情報により輪島市消防本部が存在しない倒壊建物の救助に行かされる前代未聞の悪質犯罪多発中 - YouTube

今、財政法がターゲットになってるかもしれません

2023年12月21日 16時08分41秒 | 政府関係

自民壺⚱🍯与党への検察の捜査が進み、キシダ内閣がてんやわんや、国民の目が釘付けの中、鈴木俊一財務相が、G７財務相・中央銀行総裁会議後、「日本政府として総額45億ドル（約6500億円）のウクライナへの追加支援を行う用意がある」「支援の財源は2023年度補正予算や24年度予算から捻出する」と言ったというニュースが流れてます。
税金から捻出するという事は、国債発行が前提になるでしょうけど、戦時国債（戦争の費用を国債で調達すること）は財政法で禁止されています。
ウクライナの戦争は、国連安保理常任理事国であるロシアが一方的にウクライナに軍事侵略したという、圧倒的にロシアが悪であるということが鮮明な戦争なので、ウクライナへのどんな支援も、万が一、そこに参戦するとしてもハードルはかなり低いでしょう。
しかし日本はWW2後、戦争をしない事を表明し、それを担保するために戦時国債を財政法で禁止しています。
今、ウクライナの戦争を税金で支援し、国債を使うなら財政法を形骸化・破壊することになるのではないでしょうか❓
なお、今までは、ウクライナ支援を『税金ではない』外貨準備という、日本の持っているドル資産で行っています。
今回、税金の使用を言い出したことは、何を意味するのか、十分に考える必要があるでしょう。
「ウクライナを支援するな」と言っているのではありません。
日本の法律を破壊するような方法で支援してはいけないのではないでしょうか❓

最近話題の中国の重症肺炎・上気道感染症流行について

2023年12月02日 01時27分53秒 | 政府関係

もしかしたら、この流行は自然のものかもしれません。
中国当局は、患者さんから、マイコプラズマ、インフルエンザ、ライノウィルス、RSウィルス、アデノウィルスが検出されていて、これらの混合流行による複合感染であると発表しています。
先般のコロナウィルスが免疫を弱体化させる性質を持っていたなら、流行地域では免疫力の落ちた集団が出来ます。
そうなると、普段いるウィルスが猛威をふるって流行し、重症化も起こりやすくなるでしょう。

※参考資料
新型コロナウイルスの症状の多様性とウイルスの受容体の関係｜新型コロナ関連情報｜公益財団法人東京都医学総合研究所

複数種類のウィルス、マイコプラズマなどが同時に感染すると治療は非常に難しくなります。重症化すれば細菌性肺炎も起こすでしょうね。
この場合なら、この流行は先般のコロナの流行がもたらした結果ということになります。
また、世界中どこでも、コロナが流行した地域では似たようなことが起きる可能性があります。
中国ではアジスロマイシンだけで治療を行っているようですが、マイコプラズマとウィルスが複合感染していたら、アジスロマイシンだけでは治療できません。

台湾有事と尖閣問題

2023年09月23日 09時49分55秒 | 政府関係

尖閣問題は、中国が台湾に軍事侵攻することではなく、直接、日本と中国の間の対立の問題なので、これは「台湾有事」ではない。

日米両政府は台湾有事を煽る必要があった。
ことの発端は、安倍元総理がトランブ大統領に脅されて約束してきた防衛費倍増。

安倍首相とトランプ大統領の“密約”　防衛費倍増で11兆円へ | AERA dot. (アエラドット)
https://dot.asahi.com/articles/-/115892?page=1

しかも契約は、日本がメーカーから直接買うのではなく、一旦米政府が買い上げ、それを日本に売りつけるという仕組み。
その際、企業の売値などは一切知らされないので、米政府の言い値で金額を支払わなければならず、事実上、日本の税金を米政府に垂れ流すトンネルになっている。
そのために日本の防衛費が足りなくなり、防衛費を倍増する口実が必要になり、日本国内世論を誘導するために、米国と共同で台湾有事を焚き付けた。
エマニエル駐日大使は毎週くらいに木原とあって打ち合わせて、岸田を操縦している。
岸田総理が２０２２年末に防衛費倍増を決めた途端、不゛倫拳が訪中、シュレージンガーのキンペー (50%生きて50%死んでいる)と対談して、「台湾独立をアメリカは支持しない」と表明。
中国が台湾に軍事侵攻するオプションは唯一つ、台湾独立以外にはないので、これで台湾有事騒動は国際的には治まった。
日本で騒がれている「台湾有事」は防衛費倍増をする為に焚き付けられた口実に過ぎない。

(1) 文春砲炸裂！木原誠二逃げられず！文春執念の木原追撃記事。生涯つきまとう事件。財界人と飯を食っている場合か？元朝日新聞・記者佐藤章さんと一月万冊 - YouTube
https://youtu.be/ZUe0hk2HAjA?t=875

近頃話題の福一事故の処理水排出問題について。

2023年09月11日 08時41分07秒 | 政府関係

この問題では、誰も触れない事があります。
まず、海に捨てないで済む方法があるのなら、その方がいい事。
その方法はちゃんとあるのだけど、世界中の各国・IAEAも含めてその方法を使わせてくれない事です。
方法とは、タンカーで柏崎刈羽原子力発電所まで運べば、トリチウムを分離濃縮できる施設があるので、そこで分離し保管すれば半減期は１２年ちょっとなので、保管・管理すれば自己崩壊を待つ方法が十分に使えます。
経済的に無理だとか、立地的に不可能という話ではありません。
この方法はちゃんとした学者が当初から主張していた方法です。
なお、「水素とトリチウムの性質は全く同じなので分離は不可能」などという主張をする人がいますが、これ間違いです。
水素とトリチウム、水とトリチウム水は、性質が全く同じではなく、僅かな違いがあります。
全く同じならそもそも発見自体されてませんから。
使わせてくれない理由は、他の国の全ての原子力行政は、トリチウムを海に捨ててるので、日本だけこんな事されては困るからです。

出爺樽大臣❓

2023年05月23日 16時59分56秒 | 政府関係

話題のコオロギ食について

2023年03月31日 14時55分31秒 | 政府関係

私も食べたい人は食べればいい派。
ただ、もし食べられるものなら、すでに食べた歴史があると思うのですよね。
ところが、飢饉の時でさえ、コオロギを食べたって話は聞いたことないです。
イナゴや蜂の子は有名だし、ザザムシを食べる地方もあるけど、コオロギは聞かない。
だから食べるにしてもしっかり研究してほしいですよね。
そして、コオロギを養殖❓する餌に、飼料用の大豆などの穀物を使うらしいけど、そうなると、その穀物を育てないとダメで、本当に意味があるのか❓って思う。

また、人口爆発を根拠にしているけど、歴史的に人口の将来の推計は当たってないですよね。
どこでも人口がある程度増えると増え方が鈍化し、それを考えずに産児制限や人口削減計画を作って少子化になってます。
そして、現代の食料問題を起こすキッカケは、経済戦略、支配戦略による食料独占と戦争です。これらはコオロギでは解決しません。

虫を普通に食べる国は結構あります。
北米の五大湖のあたりではユスリカを食べる地域もあります。
アリを食べる地域もありますし、中東地域ではサバクトビバッタの料理もあります。
※近年、サバクトビバッタの大量発生の時「食べるな」という指示が出るのは、化学物質や強力な殺虫剤で汚染されているから。
ゴキブリは漢方薬にも使われます。
食物に赤い色をつけるのに使うコチニールという色素は、カイガラムシから取ってますし。
だから、コオロギが食べられる可能性はあると思いますが、外国で食べられている＝日本人も食べられるということにはなりません。
有名なのは、海で穫れる海苔ですね。ナマのやつに限りますが、海苔を消化できるのは日本人だけだそうな。
※火を通せば外国人も大丈夫らしい。
この逆は当然ありえるわけです。外国の人には無害でも、日本人はダメかもしれない物があるかもしれません。
虫ではないけど、韓国の辛ラーメンは、東日本大震災の被災地でもたくさん売れ残ってました。あれを食べられる日本人は少ないでしょう。

ヘルメット般若

2023年03月04日 13時30分51秒 | 政府関係

鬼狐：幼稚園 51年生　鉄の子宮を持つ妖怪
#平民ごときが好奇な私達に逆らうな #招待状ビリビリ #農産物強奪
#もっと金(Gold)を使え #イタリア産大理石
#国民の使命は皇室に寄り添うことです。ご安心下さい
#日本語不自由 #偏差値こそが帝王学 #ズルヒトは金アレルギー
#ズルヒト誕生の経済効果は1,500億円

このところ、ズルヒトくん界隈で、「ぜいじゃくなんちゃら」(脆弱X症候群)という言葉がチラホラ聞かれるのを皆さんご存知かと思います。
ちょっとこの病気のことをご紹介いたします。
この病気は遺伝性の病気で、女の子は発症しない人が多く、男の子に多く発症する病気です。
これは、原因となるX染色体を男の子は１つしか持ってないので、この病気の遺伝子を持った男の子は必ず発症し、女の子はX染色体が２つあるので、両方共この病気の遺伝子を持ったX染色体でないと発症しないからです。
こういうのを伴性遺伝といい、色盲・色弱、ヨーロッパやロシアの王朝を悩ませた血友病などが有名です。
このような、異常のあるX染色体を一個だけ持ってもう一個は正常な発症していない女性は「保因者：ほいんしゃ」と呼ばれます。
ズル・・・くんがこの病気であった場合、産み分け作業で染色体が傷つき・・・という人が時々見られますが、その作業で細胞が傷つくことはありますが、染色体が壊れることは、考えづらく、むしろ、母親が、この遺伝子を持っている「保因者」である可能性が非常に高いように思います。
その場合には、その女性は遺伝子疾患という観点から見れば男の子を産まないほうがよい、ということになります。

面白い話があります。
ズルヒトくんがトンボで立身出世を狙ってるみたいですが、「殺人とんぼ」で検索すると、そのゴースト・ライターならぬ、ゴースト・サイエンティスト❓と目される、鉄の子宮を持つ妖怪鬼狐👹🦊 とつながりのあるとされる人物が出てきます。…🤣🤣🤣🤣🤣
色々と変なトンボと縁のある身焼けですね。

ヒー暴君　世紀末覇王伝説　Ver. 2023-09.3　　#愛知県の伊勢神宮 #王女にぶちかまし #赤点
小学校の時、走っては全生徒をぶっちぎりで誰も寄せ付けず、後ろから一位、下級生の大玉転がしに飛び込んで叱責し、自分の競技の大玉送りでは、大玉に手を触れることもなく他の生徒の手で押し上げ、スキーでは幼少期に全身で雪煙を上げ、スーパー大回転する目玉を披露しました。
ブータンでは弓矢で誰よりも届く足元を射抜いて、誇らしげに子どもたちを「平民ども」と罵倒しブータンの職員をのけぞらせました。
槍ヶ岳登山では、他の登山客には見えない猛スピードで頂上で写真に収まり、中学の卓球では不戦勝で常勝腐敗、あまりにも早い動きで一枚も写真に映らず、ツクフでは、剣道で打ち込まれたら🐯と🐴のオーラで圧倒し、バレーボールではサーブで相手が連続得点をあげ、レシーブでは相手の攻撃を一身に集めて嘲笑を受け、クラス対抗綱引きでは一人だけ全く力を出さずに相手を引き倒し、 🤣 _*バドミントンでは、小学生の頃から始めた稲の研究の成果である麦角菌に感染した米を食べ、ダイナミックにラリって大活躍し、鋭いスマッシュを顔面で受け止めて🐎🦌と恐れられ、後輩の美人な新入女子部員の胸やお尻を触りまくってアドバイスし『ドスケベ王子』と称賛され、嫌惨を積んでいます。
文化祭ではコロスケを持ち帰って、両親のベトナム訪問を脅かしました。*_ 🤣
顧問の先生の指導には『オレは生来の脳天（気）だぞ❗文句があるのか❗』とフットサルでは、コートの外から念力でボールを操って勝利に貢献しました。
ベルギーの王女との面会では国技の大相撲の「ぶちかまし」を見舞い、胸に顔を埋めて、スキを見て後ろ廻し（まわし）をまさぐり、護衛官を凍りつかせました…。

史上最大の暴君と言われる武烈天皇のように、女官をみんな裸にして衆目の中で、無理やり馬と交尾させたり、その交尾を見せて陰部が濡れた者を斬首し、濡れなかったものは家来に分け与えたとか、妊婦の腹を裂いてその胎児を見たとか、真冬に人の爪を全部剥がして素手で芋を掘らせたとか…やりかねません。

とある日の悪しき飲み屋毛の会話

ヘルズキッチンの🐍から☎
「眞子ぉ、金、ねンだわ」
🐎
「圭クン？今月はいくら必要なの？３千ドル？わかったわかった、LINEペイですぐ送金するッ！」
🐍
「ありがてンだわ！」
悪しき飲み屋
『なあ、眞子！皇族としての身分をわきまえろ！』
🐎
なによ、お父様だって、タイに“隠し子”がいるんでしょ？全部知ってンだわ！
クリントン大統領との晩餐会を欠席して、タイの愛人とナマズ見に行ったんでしょ？全部知ってンだわ！
腹違いのお兄さんがタイにいること、ヒサに教えちゃうから！全部、知ってンだわ！

てすと：思想統制

2019年03月24日 17時06分03秒 | 政府関係

戦前回帰の検定強行！下村文科相が「東日本大震災は愛国心を失った日本への天からのお告げ」発言

テスト：辺野古

2019年03月23日 23時53分40秒 | 政府関係

辺野古埋め立て、国を提訴＝承認撤回の効力回復求め－沖縄県：時事ドットコム

辺野古埋め立て、国を提訴＝承認撤回の効力回復求め－沖縄県

2019年03月22日18時29分

米軍普天間飛行場（沖縄県宜野湾市）の名護市辺野古移設をめぐり、国提訴のため福岡高裁那覇支部に入る弁護士ら＝２２日午後、那覇市

　沖縄県は２２日、米軍普天間飛行場（同県宜野湾市）の名護市辺野古移設をめぐり、埋め立て承認撤回の効力を一時停止した石井啓一国土交通相の決定は違法だとして、効力の回復を求める訴えを福岡高裁那覇支部に起こした。総務省の第三者機関「国地方係争処理委員会」が県の審査申し出を却下したことを受けた措置。玉城デニー知事は対話による解決を模索してきたが、移設を推進する政府の方針は固く、訴訟に踏み切った。
　ハワイを訪問中の玉城氏は２２日、政府が移設方針を変えないことについて「対話による解決の必要性を強く求めてきただけに、極めて遺憾だ」とのコメントを発表。「辺野古に新基地は造らせないという公約実現に向け、全身全霊で取り組む」と訴えた。
　一方、菅義偉官房長官は２２日の記者会見で「原点は普天間の危険除去と返還だ。辺野古移設が唯一の解決策との考え方に変わりない」と強調。県との対話に関しては、宜野湾市も交えた「普天間飛行場負担軽減推進会議」などで対応する考えを示した。
　辺野古移設に関する国と県の訴訟は６件目。故翁長雄志前知事が行った埋め立て承認取り消しをめぐる訴訟は、最高裁が２０１６年１２月、県の取り消しを違法と判断、県の敗訴が確定した。

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辺野古基地の建設強行も…“マヨネーズ並み”地盤で海に沈む　日刊ゲンダイ

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