A6 東京都の病院への調査、指導

インターネットで得た資料をみると、
東京都もｔPA治療の普及に積極的なことがわかりました。
東京都に動いてほしいと思っていると、
生活者ネットの元区議会議員さんと知り合いになれました。
その方のご紹介で、生活者ネットの都議会事務所と連絡が取れるようになりました。

2016年11月、生活者ネットから都内の病院を監督指導する東京都福祉保健局に連絡を入れてもらうと、翌年1月には福祉保健局の調査が総合病院に入り、24時間体制で」ｔ－PAの治療体制作りが始まりました。

A5 医療の格差、命の重さに違いがある？

インターネットからの情報によれば、
東京都はの脳卒中後遺症を防ぐため、ｔPAの普及活動を主な目的として、
地域の脳神経系の医師の代表を集めて会議を開いていました。
立川共済病院の医師は、それに敏感に反応して、立川周辺の病院で協力し合って、
24時間体制の脳梗塞治療体制を作り上げていました。
同じ会議に出席していた青梅市の代表の医師は、全く何も行っていませんでした。

私は「日本脳卒中協会」という患者と医者の協会に入会して、
情報の収集に努めました。
杏林大学での同会の脳卒中市民講習会に参加して、
愕然としました。
「今やｔPAの24時間治療は体制は当たり前、
　カテーテルによる血管内治療が問題の焦点となっていたのでした」
西多摩と東京のほかの地域では、医療にこんなにも格差があるのか驚きました。
一人一人の命の重みに差があるように思えて、悲しい気持ちになりました。


行革推進委員任期中でしたので、委員会で講習会の内容を伝えました。
この時も
「病院にはおしゃったことをお伝しておきます」というものでした。

A4 青梅市行政改革推進委員（2015年7月～2916年6月）

市議会で病院長から「該当者なし」と言われて、自分の存在を否定されたように感じた私。は、
市長に直接訴えたいと思いました。
折しも行政改革推進委員の公募があり、私は応募し委員に選ばれました。

ところが、当時の竹内市長は困ったような顔をされるだけで、
副市長が
「病院は独立した機関で、管理者も他にいます。
　市が口出しできない問題です。
　あなたのご意見はそのまま、病院に伝えます」と対応しました。
私は
「市長といえば市民にとって親のようなものでしょう。
　たとえ権限がなくても、子供が困っている問題には、親として
　対応してほしい」と伝えましたが、回答はオウム返しのような繰り返しでした。

A3 市議会一般質問（2014年6月、9月議会）

退院して、2年ほどたった時、
ぬのやさんが総合病院で十分な脳卒中治療が受けられなかったことを
市議会の一般質問で取り上げたいという市議会議員さんが現れました。
その方は頑張ってくださいましたが、当時の病院長は
「該当する患者さんはおられない」の一本やりでした。

A2 優秀な理学療法士さんに恵まれて

総合病院は3週間しか入院できないとのことで、
リハビリ病院に転院しました。

総合病院を出るときは医者から
「左半身を動かす部分の神経が脳梗塞でなくなってしまっているので、
　９９％と言ってもいいくらい、車いす生活でしょう」と言われました。
後になって、カルテ開示を受けたものにも、目標は「車いすでの生活」とありました。

リハビリ病院では優秀な理学療法士さんに恵まれ、約6か月の入院期間で、
杖で戸外に外出できるまでに回復しました。