総務省統計局の家計調査によると，３月の外食支出は、前年比で１６．６％減少している。この家庭で食事、いわゆる内食を支えているのが、コンビニやスーパー、百貨店などで販売する惣菜や調理済み食品などの中食。主婦の有職化の振興，少子高齢化がもたらす社会構造の変化は、簡便食品へのニーズを一段と高めている。
◆内食化の進行
（社）日本惣菜協会が毎年発行している「惣菜白書」によれば、０９年の惣菜の市場規模は８兆５４０億９５００万円。前年比９８％と２ポイントのマイナスである。
その原因は，「リーマンショックで半値に近い２９８円弁当が飛び出すなど、単価の大幅下落にある。１０年が８兆１７５５億円と２５％の伸びを予測。さらに１２年には、食品スーパーの６％を筆頭に、総合スーパ１１．９％、百貨店１．７％、コンビニ１．４％など、あらゆる業態がデフレ基調のなかでも堅実な伸びを見込んでいる。
消費者動向に関しては，「２～３年前と比べて食事は変わったか」との問いに、「大いにそう思う」「ややそう思う」と答えた人の４０％以上が「和風料理、野菜料理（サラダを含む）が増えた」と回答している。
反対に「中華、洋風、肉料理、穀類（井もの、チャーハンなど）が増えた」という答えは２０％に満たない。
また「今後購入したい惣菜」では、調査対象の首都圏、近畿圏、北海道の全エリアで「家庭で作りづらい惣菜」が第１位に。首都圏、近幾圏では第２位に「野菜が多く含まれた惣菜」が入り、３位は全エリアで「栄養バランスのとれた惣菜」となっている。その他では、添加物不使用、薄味、できたてが上位を占め、首都圏、近畿圏で「魚の惣菜」が９位に登場していることも注目される。
この消費者動向は、調査対象者が年齢も２０代から６０代の女性のみであることを考慮せねばならないが、中食ニーズへの変化を映し出すものといえよう。
◆日経文庫『ビジュアル 流通の基本 (日経文庫)
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