「諸国民の戦い」（独: Völkerschlacht, 仏: bataille des Nations, 英: Battle of the Nations）
２００年前のライプツィヒの戦い（ 1813年10月16日 - 10月19日）は、ナポレオン戦争における最大規模の戦闘（「関ヶ原の戦い」のような天下分け目の戦い）
ナポレオン一世麾下のフランス帝国軍ポーランド公国ナポリ王国ライン同盟など総勢19万でドイツ東部ライプツィヒ（当時はザクセン王国領）に集結。対してロシア帝国プロイセン・オーストリア帝国スウェーデンなど反仏連合軍３８万人が激突した（フランス軍死傷者3万8000で、反フランス連合軍死傷者5万4000より少ないが圧倒的な兵力差で補給路を断たれて孤立しナポレオンは大敗北する）
覇権国家ナポレオン・ボナパルト（フランス帝国）は前年のロシア遠征（１８１２年）の失敗での権威失墜を回復することを目的にした「ライプツィヒの戦い」（諸国民の戦い）に敗北、翌１８１４年には反フランス連合軍によってパリ陥落ナポレオンは退位してコルシカ島に幽閉されるが脱出、再起を図るが１８１５年イギリス軍とのワーテルローの戦いで敗北が確定した（★注、圧倒的な戦力差のワーテルローは豊臣家滅亡の「大阪落城」と同じで、いくら真田幸村やナポレオンが頑張っても「負け戦」は動かせない。ライプツィヒの「諸国民の戦い」の勝敗が歴史の動きを決定した）
「
諸国民戦争記念碑（ドイツ・ライプツィヒ）
1813年にライプツィヒで起きた諸国民戦争の勝利を記念し、1913年に戦後100年を迎え建てられたヨーロッパ最大の記念碑の一つ。諸国民戦争でロシア帝国、プロセインやオーストリア連合国にナポレオンが敗北、既存の世界秩序が崩壊してドイツやイタリアも国家統一「国民国家」に動き出す（1861年以前にはイタリアという国家は存在せず単なる地域名。ドイツも同じで地域名。国家としては1871年ドイツ帝国成立からの１世紀半程度の若い歴史）
マスク氏がウクライナ軍への衛星通信「切断」指示、新たな伝記が指摘 戦争対応でジレンマに直面
全てのメディアはアゼルバイジャンが２０２０年奇襲に成功するまで（ソ連崩壊後３０年間の）アルメニア実効支配地域図を報じない（★注、アルメニアが回廊どころかナガルノカラバフの何倍もの面積を占拠している事実を知らせたくないらしい＼(^o^)／
しかも、再度アゼルバイジャンが奇襲攻撃に成功した現在、時事通信は３年前に掲載していたアルメニア実効支配地図を全面削除。影も形もない ダメだこりゃ(^_^;) 2020年9月29日 軍事、外交 アゼルバイジャンがアルメニアをドローンで電撃奇襲
【ナゴルノ・カラバフ】力の空白が軍事侵攻を招いた 「看護師の母は塹壕の野戦病院に」
ナゴルノ・カラバフ地方に19日、アゼルバイジャン軍が軍事侵攻した。2020年秋の衝突を受けロシア軍が平和維持軍として同地方に進駐してきた。だがウクライナ戦線で苦戦するロシア軍を尻目にアゼルバイジャン軍はナゴルノ・カラバフを封鎖してしまったのである。
アルメニア人ジャーナリスト2022年、ナゴルノ・カラバフ
ビル・ゲイツ氏、突然気候変動の破滅説を否定 グローバリズムに反発する人々
ビル・ゲイツ氏、突然気候変動の破滅説を否定 グローバリズムに反発する人々
2023年9月25日 ランス・D・ジョンソン
『How to Avoid a Climate Disaster』ビル・ゲイツ著。過去10年間、世界は人口過剰であり、気候変動による破滅が差し迫っている。地球を救うために「2050年までに炭素排出ゼロ」と警告する
多くの人々が気候変動を見破り、自分たちの生活がいかにグローバリズムに搾取されているかを理解するにつれ、ビル・ゲイツは突然、気候変動の破滅という物語に対する態度を変える。（ニューヨークのタイムズ・センターで行われたライブ・スピーチで）気候破滅に関する著書出版から2年後に唐突にまったく逆のことを喋り出す
恐怖に駆られ、世界の終わりを告げるような気候変動説はもはや大衆には通用せず、ゲイツは人々が操作と搾取を見抜いていることを知っている。気候変動を力ずくで推進しようとすれば「気候変動は好きだがコスト負担で生活水準を下げたくない」人々が出てくる。ゲイツは自分の気候変動への投資が、世界中の何百万もの人々の生活水準を破壊することを知っているのだ。（抜粋）
新型コロナウイルスで大儲けしたビル・ゲイツ氏：次の標的は食糧の種
世界第3位の資産家ビル・ゲイツの「裏の顔」には驚かされます。たとえば2019年9月、ニューヨークで「イベント201」と題する国際会議を主催しました。何と、その狙いは「コロナ・パンデミックのシミュレーション」だった
実際、その直後の12月、中国の武漢から新型コロナウイルスが世界に広がったわけで、その3カ月前に感染症の爆発を予測し、「ワクチン接種ビジネスで大儲けできる」と語っていたのは意味深です。
そんなゲイツが密かに進めているのが農地の買収事業。2021年1月の時点で全米19州で25万エーカーの農地を取得済み。今や「アメリカ最大の農地王」とまで呼ばれる。ニューヨークのマンハッタンの10倍以上の農地を手にしているわけで、これは香港全土を上回る広さに匹敵します。
その狙いは何なのでしょうか。ゲイツ氏は大の和食ファンで軽井沢にも大豪邸を所有しているそうですが、お気に入りの日本の穀物や野菜、果物等の種子（タネ）を買い漁り、ノルウェーの氷で閉ざされたスピッツベルゲン島に「世界最大の種子貯蔵庫」を建設、維持していることは、あまり知られていません。
もちろん収集保管しているのは日本の種子に限りません。世界中で安全、安心、高品質と評価の高い農作物の種子を大量に買い付けているのです。ゲイツ氏曰く「世界では人口が増え過ぎた。このままではもうじき90億人に達する。食糧不足から対立や戦争も起きかねない。人口を早急に抑制し、少なくとも15％は減らす必要がある」（抜粋）
（★注、ゲイツの主張は人口削減とCO2ゼロの二つで成り立っているが、炭酸ガス削減は自動的に植物に大打撃を与え食糧危機から人口減少になるので、「地球を救う」の中身は人口削減の一択だった）
「生かさぬように殺さぬように」ダラダラ続く奇妙なウクライナ戦争
ウクライナ戦争で黒海の機雷敷設で封鎖され穀物価格が急上昇してアフリカの最貧国が困っているとリベラルメディアが大きく報じているが、実は国家財政が破綻しているウクライナの広大な肥沃な農地が米国などのアグリビジネスに買い占められている事実はほとんど報じられていない。
中国の北京オリンピック閉会式翌日の去年２月２４日に始まった不真面目なロシア軍ウクライナ侵攻の不思議な騒動が、実は今までとは大きく違う一番不思議なのが欧米や日本のリベラルメディアの誰も彼も同じで極端な善悪二元論に陥って「即時停戦」を言い出さない。有識者全員が白黒二択のアスペルガー症候群だから今も「生かさぬように殺さぬように」ダラダラ続くウクライナ戦争が、意味不明に延々と続いていた。
有識者全員アスペルガーの不思議な現象を、遺伝子操作の新型コロナ騒動のｍRNAワクチン強制接種で大儲けしたビル・ゲイツの今回の「気候変動」ビジネスからの撤退と、今後の確実な大儲けが約束されているアグリビジネスとのピースを加えると自ずから正しい答えが導かれるのである。
ファイストスの円盤
クレタ島南岸にあった古代都市ファイストスの宮殿遺跡から見つかった粘土製の遺物。1908年7月3日にイタリア人の考古学者ルイジ・ペルニエルが発見したが同じ文字が記された粘土板が他に見つからないことから現在も文字の解明が出来ず内容が不明のまま
「イフィトスの円盤」は…
「イフィトスの円盤」はオリンピアの祭典中の休戦の取り決めが記された円形の青銅盤という。イフィトスは紀元前9世紀のエリスの王で、彼がスパルタ王らと結んだ休戦条約が古代オリンピックの起源とされる
▲2世紀の旅行家パウサニアスによれば、円盤はオリンピアのヘラの神殿に置かれていたという。古代オリンピックの開催を各地に伝える使節団はそれを携えて休戦の約束を読み上げたともいわれるが、残念ながら円盤は残っていない（★注、世界的に有名なオリンピック開催中の休戦協定の「イフィトスの円盤」の現物が何処にも無いという何とも教訓的な逸話）
▲エケケイリアと呼ばれた古代オリンピックの休戦を今日に引き継ぐ国連総会の五輪・パラリンピック休戦決議だ。北京冬季大会の同決議も昨年の12月に無投票で採択されたが、日米豪印などは共同提案国173カ国に加わらなかった
▲米国は背景として中国の人権問題を示唆したが、その後、米英豪などは五輪の「外交的ボイコット」を持ち出した。そればかりかウクライナの緊迫、北朝鮮のミサイル連続発射など、「平和の祭典」直前にそぐわぬニュースが相次ぐ
▲振り返れば2008年北京夏季五輪では、開会式当日にジョージアとロシアの間で南オセチア紛争が勃発して世界を仰天させた。14年のソチ冬季パラリンピックの閉幕2日後にはロシアのクリミア併合が強行されたのも記憶に新しい
▲古代オリンピックでも休戦が破られたことはあるが、休戦の約束の尊重なしに祭典が約1200年間も続くことはなかったろう。休戦が守られれば、かえってその後難が怖い現代のエケケイリアである。
古代オリンピア神話とは大違い、近代オリンピックは常に戦争と二人三脚
毎日新聞第一面の看板コラム「余禄」は編集委員以上の幹部記者が執筆している社説（新聞社の顔）のようなもので、同じく毎日新聞坂東賢治専門編集委員のコラム「木語」でも同じように２００８年８月北京オリンピック開会式に出席したロシアのプーチン大統領のすきをついてカラー革命のグルジア軍（サーカシビリ）が南オセチア駐留のロシア軍平和維持部隊に対してアメリカやイスラエル軍の支援で先制奇襲攻撃を仕掛ける冒険主義の暴挙を行ったことが書かれている。
ところが、アメリカやイスラエル製の最新兵器で武装するグルジア軍の奇襲攻撃を冷戦当時と同じ古い装備のロシア軍が逆にコテンパンに打ちのめす珍事が発生していた。しかし、毎日新聞「木語」は開会式当日にジョージアとロシアの間で南オセチア紛争が勃発してと何かの自然現象か、偶発的な出来事であるかの如く描く（アメリカなど危険な軍事冒険の悪事を隠す）看板コラム「余禄」を同じ趣旨の不真面目なコラムを書いている。
どうも事実を明らかにしないで「喧嘩両成敗」にするのが毎日新聞編集部の政治姿勢なのである。（★注、グルジアのサーカシビリ大統領はアメリカ軍が支援してくれると信じてロシア軍に対して先制奇襲攻撃を仕掛けるが、たぶん、何らかの美味しい口約束があったと思われる）
ところが赤旗創刊記念日の２月１日の赤旗（記者の署名入り）記事の方は、毎日新聞コラムのように米国やイスラエルに支援されたグルジア軍の奇襲攻撃を隠すどころの生易しい話ではなくて「北京五輪開会式当日にロシア軍がジョージアの南オセチアやアブハジアに侵攻した」話にエスカレートしていたのですから驚くやら呆れるやら。たった１４年前の大事件なので多くに人々は覚えているのに「赤旗」は平気で１８０度正反対のデマを書いていた。
露骨な「歴史修正主義」と言うか、お馬鹿「右翼ポピュリズム」どころか丸っきり「元気な右翼のごたる」あきれ果てた惨状で、これでは「赤旗」ではなくて権力に対する「白旗」だったとの少しも面白くない「笑えないブラックジョーク」である。
米国の敵になるのは危険だが、友人になったら破滅だ
カラー革命のグルジアもウクライナも同じでアメリカに支援された右翼民族主義のクーデター政権が自分たちの偏狭な「公用語一本化」方針を全国民に対して強制したことで当然なことに激しい分離運動が勃発したのですから、理由は不明だがアメリカが旧ソ連内でわざと騒動を起こして社会を根本から破壊しているように見える（世界帝国アメリカと同盟すれば絶対勝てると信じたグルジアやウクライナの大失敗。周回遅れのアルメニアが大失敗するのは当然の成り行き） 2022年2月1日 共産党 【祝】与党入りした日本共産党 ＼(^o^)／
五輪は万国博覧会の「余興」
2021年7月1日 独立メディア塾
日本体育協会が1952年に発行した1896年の第一回アテネ五輪から1948年のロンドン五輪までの記録「オリンピックと日本スポーツ史」の開催期間を見て驚かされる。
第一回のアテネは4月6日から15日まで10日間。
ところが五輪提言者クーベルタン男爵の出身国、第2回のパリ（1900年）は5月20日から10月28日までなんと5カ月間開催され開会式も閉会式も無い参加国はわずか14カ国、参加人員は427人「オリンピックと日本スポーツ史」によれば資金難からオリンピック競技は博覧会の余興として開催されていた
第3回のセントルイス大会（1904年）も5月14日から11月末まで半年もかかって、前回以上に博覧会に人気を奪われ「博覧会の付属物ように取り扱われてしまった」と嘆いています。開催地米国が欧州から遠いため、英・仏が参加せず、参加国は10カ国、参加人員は米国選手を除くと60人ほどという淋しさ
オリンピックの日程が“正常化”したのは第10回のロサンゼルス大会（1932年）から。7月30日から8月14日まで行われ、この大会から会期を16日間と決めました。（★注、第１１回ベルリンオリンピック（1936年8月1日から8月16日）から初めてアテネの神殿での採火式や各国を巡る聖火リレーが始まっいる）
五輪が万博の「付属物」のように扱われたのは、歴史の違いが大きかった
国際博覧会（万博）は五輪より半世紀近く前。1851年5月1日から11月11日までのロンドン大会で、毎年、英国で開催されていた工業製品と工芸品の博覧会を一挙に国際規模に拡大。参加国は34カ国。世界の技術力、開発力、資金力がぶつかり合い、国家の力を見せつけ合う大デモンストレーションだったので、もともと五輪よりはるかに大規模な国際イベントでした。（抜粋）
第三回1904年セントルイス五輪ポスター下段「万博 ルイジアナ購入博覧会」の文字
「五輪」のシンボルマークが開発されたのは1920年大会から。セントルイスのオリンピックはアメリカがルイジアナをフランスから購入した100周年を祝う万国博覧会のイベントの一環として催されていた
建設中のエッフェル塔（1888年8月21日撮影）
フランス革命「バスティーユ襲撃」100周年を記念する1889年第4回パリ万博の最大のモニュメントエッフェル塔（建設時312.3mで当時の世界一高い塔）
オリンピックと万博開催の二つは一つ（ほぼ一体構造）しかも戦争までセット
ナチスドイツのベルリンオリンピックの次の第１２回東京オリンピック開催は日中戦争激化を理由に取り下げているが。実は同じ１９４０年には万国博覧会開催も日本で予定されていたのである（★注、戦争激化で断念した１９４０年東京オリンピック開催の話は誰でも知っている。ところが、何故かオリンピックと同じ１９４０年万博開催の話は何故か誰も話したくないらしい）
新幹線開通と１９６４年東京オリンピック開催、日本で初めての名神高速道路開通と１９７０年大阪万博開催の二つがセットだったとすれば、新コロ（SARS-CoV-2）騒動の灼熱地獄の２０２３年東京オリンピック開催と地盤沈下で確実に液状化する大阪南港のギャンブル地獄（カジノが目玉の）悪夢の２０２５年大阪万博の二つもセット構造。切り離せないことになる。
欺瞞の強制と分断（ジャニーズ問題と同根の社会）
共通項は世界帝国アメリカの弱体化
９月１７日付け毎日新聞コラム「余禄」
「20年ほど前だろうか。オーロラ研究の第一人者で、米アラスカに半世紀以上暮らす赤祖父俊一さんが「ヤシの木が生えるくらい温暖になればいいのに」と講演していたのを思い出す。ジョークとはいえ、氷点下40度の世界を体験してきた率直な思いだろう」
と書いているが、実はアラスカ在住の地球物理学者の赤祖父俊一は人為的ＣO２地球温暖化説を批判する急先鋒で、今までは毎日新聞などリベラルメディアが蛇蝎のごとく嫌っていて一切言動を取り上げないのですから、これも「統一協会」やジャニーズの悪事の暴露の手のひら返しと同じ流れです。これらすべての出来事の意味は、世界帝国アメリカが「終わろうとしている」のです。まさにグレートリセット（ニュー・ノーマル）真っ最中である。
日本人婦女子１万人を拉致して韓国など外国に人身売買していた、半世紀以上も延々と続いていた反日カルト組織の「統一協会」の悪事の暴露とか、
同じく朝鮮戦争で来日して米軍将校宿舎のワシントンハイツに住んでいたジャニー喜多川の悪魔の所業ベドフェリア連続多発ホモ強姦の暴露も、共通項は世界帝国アメリカの弱体化。今まで日本の警察が手も足も出せなかった原因とは「統一協会」とか「ジャニーズ事務所」など利益を目的とした組織犯罪のバックにアメリカの影が見え隠れしていたので、ＮHKや自民党政府などが全員忖度と斟酌したからだった。
逆に考えれば世界帝国アメリカのスーパーパワーが弱まったから、現在の様に極悪犯罪が見えてきた。知的エリートは、みんな知っていたが、全員が怖がって黙っていただけ。
元NHK職員田中龍作「ナゴルノ・カラバフ戦争は停戦したけれど」
ロシアは2020年晩秋から平和維持軍として駐留していたのにもかかわらず、平和維持部隊の役割を果たせなかったのである。
とあるが
田中龍作は、停戦監視目的の、ロシアの平和維持軍がアゼルバイジャンを本格攻撃すると信じていたとすれば無茶苦茶。居眠りバイデン以上の丸っきりの痴呆症。ド阿呆である。今回の場合は、本来介入するべきはあるのはロシアではない。反ロシアのアルメニア軍と合同演習中のアメリカ軍だったが一切何もしない傍観者に徹していたらしい（★注、２００８年北京オリンピック開会式に合わせてロシア軍平和維持部隊を奇襲攻撃したグルジアのサーカシビリ大大統領は、黒海に展開していたアメリカ海軍駆逐艦が介入してくれると信じてロシア軍を攻撃したが今回と同じでアメリカが傍観したので予定が狂い「ぼろ負け」して１週間程度で決着している）
【名言】
中国外務省元スポークスマン趙立堅が言った「米国の敵になるのは危険だが、友人になったら破滅だ」を証明する話（イスラエルと同じ政教一致の神聖国家アメリカは同じキリスト教のアルメニアの側に立ってイスラムのアゼルバイジャンを叩いてくれると信じていたのだろうか？）
ナッジかナラティブか
コロナやウクライナ騒動とナラティブ
人を動かすナラティブ
孤独が生み出す依存心（その1） 対話で育む「人間らしさ」
との、
毎日新聞 9/16 朝刊1面の不思議な記事が掲載されていたのですが、いくら読んでも意味不明。と言うか、読めば読むほど趣旨がぼやけて、どんどんあやふやになっていくという奇妙奇天烈摩訶不思議な蜃気楼。あるいは何かの悪い薬物中毒による幻覚幻聴
何しろ記事では、
新型コロナウイルス禍が深刻化し⇒人と人とのつながりが希薄になり心身や脳の状態に悪影響をもたらす⇒その結果として孤独が生み出す依存心が増大する⇒対話で育む「人間らしさ」のナラティブ（社会的孤立がナラティブの最大要因）なら、
普通なら、その続きはコロナ封鎖とWHOや日本政府が推し進めた人類が初めて経験する正体不明の遺伝子操作の疑いが高い新コロウイルスと、ｍRNAワクチン接種のナラティブだが、もちろん毎日新聞はｍRNAワクチンの話は一行も書かない。高偏差値の知的エリートなので何とか真実を伝えたいとは思っているが、自分が叩かれるのが心底怖いヘタレ
もっと不気味なのが第三面を丸々１ページも使った
人を動かすナラティブ
孤独が生み出す依存心（その2止） 「ぼんやり脳」の光と闇
朝刊3面は読めば読むほど読者を大混乱に導くという奇妙なプロパガンダ？？？
人間の思考には普通の生活を送っている明確な覚醒時など正常な平常時の、現象や物事の「因果関係」や「普遍性」を追求する「論理科学モード」と
それとは対照的
子供を交通事故で失った親など茫然自失の非常時の「ぼんやり脳」のときには、「ナラティブモード」があると指摘。
しかも「ナラティブモード」時には他者と共感するが、逆に排除の側面もある光と影。他者との共感（情動的共感）では快感物質オキシトシンが大量分泌されて自分の集団の結束を強める。WW2や内戦時の大虐殺などに当てはまるが、尾身茂など政府専門家会議などコロナ騒動やｍRNAワクチン、地球温暖化説にもピッタリ当て嵌まるが、
専門記者大治明子の署名記事の結論では、アッと驚く大どんでん返し。
物事の「因果関係」や「普遍性」を追求する「論理科学モード」と親和性があるのが「陰謀論」で、理由は、「オウム真理教幹部は理系だった」ともう無茶苦茶な我田引水なのですが、
何しろ、記事のタイトルが「ぼんやり脳」（ナラティブ）の光と影
(※ウクライナ戦争は終結させる…という意思表示でしょうか？)
約４４００兆円の膨大な借金を抱えており、しかも“グローバルサウス諸国や中東諸国のドル離れ”が進んでいるため、普通に考えれば、『アメリカの破産は回避不能』でしょう。
“アメリカの破産”がグレートリセットの引き金になる？という推測も…。
https://news.yahoo.co.jp/articles/69c97e44a1797130a0f7f182e0d3b438005069a4
☆米議会、苦渋の自国優先 ウクライナ支援、岐路に
10/2(月) 時事通信
◇揺らぐ支援継続
一方この日、上院では「打倒ロシア」の団結に変化の兆しがあった。米メディアによると、外交タカ派でウクライナ支援の方針を曲げない共和党トップのマコネル院内総務に、同党執行部から反発が相次いだ。こうした声を受け、共和党はウクライナ支援を盛り込んだ上院独自のつなぎ予算案の審議継続を断念した。
今回はあくまで11月半ばまでのつなぎ予算にすぎず、2024会計年度の本予算を巡る攻防はこれから本格化する。議会は来週以降、別途ウクライナ支援に関して協議するとみられるが、国民の「支援疲れ」を感じ取るマッカーシー氏は「米国を最優先する」と支援への態度を保留した。「自国第一」と「民主主義の盟主」との岐路で、バイデン大統領や民主党の手綱さばきが問われることになる。
オピニオン土記
毎日新聞 2023/9/30 東京朝刊 有料記事 1013文字
＜do－ki＞
分かりやすい軍事解説で引っ張りだこの小泉悠・東京大学先端科学技術研究センター講師が、月刊誌「世界」10月号に「ウクライナ戦争をめぐる『が』について」という文章を寄稿している。
この戦争に関する多くの論考が「ロシアの侵略は許されないが」を枕ことばに、ウクライナ国家の成り立ちや歴史の複雑さを強調しすぎるのはおかしい。「が」を取って、「侵略は絶対的に悪い」という大前提で議論せよとの指摘である。「安全保障屋」を自称し、複雑さへの知的誠実さより、単純と批判されても戦争の抑止を優先する方が重要だという。（★注、ここまでなら一応持ち上げている風にも読めるが、これはマクラ）
でも、その安全保障論で戦争は防げなかった。止められもしない。
語られることは戦況の後付けが多く、「安全保障って何」との疑問が拭えない。開戦以来、脚光を浴びている防衛省シンクタンクの防衛研究所幹部たちにも、同じ飽きたらなさを覚える。（★注、と今までのリベラルメディアの論調から１８０度正反対のコペルニクス的転換なのですから驚いた）
「土記」の続きを文字起こしすると
この欄や他の記事で、「ゼレンスキー氏は英雄化」「ウクライナ即時停戦論」を何度が書いた。普段の何倍もの抗議が届く。
大半が、「ロシア＝悪、ウクライナ＝善」の二元論に立つ糾弾である。残念ながら、得るものは乏しい。
何が、なぜ、どう起きたのか。
事実と人間の複雑さに粘り強く向き合わないと、止められる時が来ても、上手くいかないだろう。
７月に松里公孝著「ウクライナ動乱―ソ連解体から露ウ戦争まで」が出た。複雑さと正面から格闘し、この戦争の来歴と行方を解き明かそうとした本である。
親書で５００ページ超。あとがきに「非常識な分量」とあるが、無理もない。この戦争を米露の地政学的対立と見做さず、ソ連解体（１９９１年）の社会大変動がずっと続いていて、その最悪な一例と位置付ける。旧ソ連圏からの分離紛争を抱える「国家」群（未承認を含む）をすべて参照するから、目配りは広大だ。
著者はロシア帝国史や旧ソ連圏現代政治が専門の東大大学院法学政治学研究科教授。肩書はお堅い印象だが、ウクライナで動乱が有れば現地に飛び、砲弾や狙撃の危険をかいくぐり、政治家や活動家にインタビューしてきたジャーナリスト顔負けの行動力は、本の暑さを苦にさせない。
プーチン大統領の野望とは何だったのか。
ゼレンスキー大統領とは何者か。ウクライナの内情から考え抜いた著者の結論は苦い。
両国の関係は切れない。紛争解決、恒久平和が戦争を誘発する。
一時しのぎの停戦を、ほころびを繕いながら何十年でも持たせるしかない、と。
（専門編集委員）
伊藤智永のコラム「土記」の最後の結論部分は苦いが、これは「お前たちは間違っている」（今までが間違っていた）とのオルタナティブな左翼護憲派「逝きし世の面影」ブログ
2022年05月23日 | 共産党」
野蛮な米軍と「左翼嫌い」のプーチンと
https://blog.goo.ne.jp/syokunin-2008/e/94ffad8a3032b8f4e4fc268292426afe
記事とほぼ同じ内容です。間違いなく毎日新聞がコペルニクス的な転換を行ったのですよ。もう戻れないでしょう
市民生活を考慮して、あの最過激派だったビル・ゲイツが気候変動問題で唐突にUターンしたらしいし、
毎日新聞「スナク英首相、気候対策に後ろ向き 背景に「早ければ来春」の総選（9月26日）
によれば、元英国首相ボリス・ジョンソン辞任の補欠選挙で本来なら圧倒的に不利な保守党が勝利しているが、その原因は労働党の過激な気候変動対策が、有権者の怒りを買ったから。
スナク首相もビル・ゲイツの気候変動Uターンを真似て総選挙での敗北を回避したいらしいのです。ＬＧＢＴ騒動でもスナク首相は方針転換を行った模様。左翼リベラルのイデオロギー気候変動でもＬＧＢＴでも同じで実際に行ったら一般市民が大迷惑する。残念ながら今の日本共産党（志位和夫）ですが今の方針のままでは間違いなく選挙で敗北します。左翼護憲派には勝ち目がゼロ
特に悪いのがウクライナで、そもそも最初から即時停戦しかないのですよ。現実問題としても、今までの例では必ず「即時停戦」だったが、今回知的エリートのナラティブだけが変なのです。
歴史問題に詳しい毎日新聞編集委員の伊藤智永も、とうとう態度を鮮明にした
ビルゲイツやスナクの唐突なUターンを見て今までの曖昧路線を放棄して、自分も勝ち馬に乗る心算なのでしょう。
＊元記事には地図などもあります。確かにほとんど変化なしですね。分析も、ここの記事を読んでいる人にはおなじみの内容。
ここを見てない人は「何これ！？ ロシアの新聞の記事？！？！」
---- 引用ここから ----
「今年ウクライナの前線はほとんど動いていない」
「ウクライナで誰が勢力を伸ばしているのか? 今年は誰もいない」
ジョシュ・ホルダー 2023 年 9 月 28 日
>> 9か月にわたる血なまぐさい戦闘にもかかわらず、年初以降、領土の所有者が入れ替わったのは500平方マイル未満である。膠着状態が長引けば、西側諸国のウクライナへの支持が弱まる可能性がある。
>> この年は両国とも高い野望を持ってスタートした。ロシアは東部ドンバス地域の占領を望んでいた一方、ウクライナは南部への攻撃でロシア軍を分断することを目指していた。
どちらの攻撃も計画どおりにはいきませんでした。数カ月にわたる激しい戦闘と多数の死傷者を経ても、最前線はほとんど変わっていない。
>> ニューヨーク・タイムズ紙が戦争研究研究所のデータを分析したところによると、8月に領土が移ったのは戦争中の他の月よりも少なかった。ウクライナが南部でわずかな利益を上げた一方、ロシアは主に北東部で全体的にわずかに多くの土地を獲得した。
前線のあらゆる地域で激しい戦いが続いており、昨年9月にキエフがハリコフで成し遂げた急速な突破の再現はなかった。このとき、ウクライナの奇襲反撃でロシアの守備は崩壊した。
>> ウクライナの反撃は、南部の広大な野原を越えて前進するのに苦労している。同国は、広大な地雷原と、何百マイルにもわたる要塞（塹壕、対戦車壕、コンクリート製の障害物）に直面している。これらの要塞は、ロシアが昨冬、ウクライナ軍車両の速度を低下させ、より攻撃されやすい位置に追い込むために建設したものである。
双方の利益を合計すると、ロシアがウクライナで支配する領土は年初に比べて200平方マイル近く増えたことになる。
>> １月１日以来、ウクライナは143平方マイルを獲得しました
>> ロシアが獲得: 331 平方マイル 純利益: 188 平方マイル
規模としては、ニューヨーク市よりも小さいです
ウクライナの首都 キエフより も小さい。
>> キングス・カレッジ・ロンドンの戦争研究の博士研究員マリーナ・ミロン氏によると、ロシア軍は急速な利益を求めるよりも、すでに支配している領土を維持することに満足しているようだという。「前に進まなくても何も失うわけではありません」と彼女は言う。
戦場ではロシア軍の兵力はウクライナ軍のほぼ3対1を上回り、より多くの人口を補充することでロシアは防衛の長期化が自国の利益にかなうと考える可能性がある。
「ウクライナにおける全体的な戦略は、ロシア人がウクライナ人をこれらの防御に逆らわせ、できるだけ多くの人を殺し、できるだけ多くの西側の装備を破壊することだ」と彼女は付け加えた。
>> 「ロシアは西側諸国が背を向けるまで待とうとしている」とミロン博士は語った。
https://www.nytimes.com/interactive/2023/09/28/world/europe/russia-ukraine-war-map-front-line.html
自民党政権の『アメリカ離れ』は周りと比べて“周回遅れ”なのは本当になんとかする必要がありますね。
https://www.jacom.or.jp/column/2023/09/230928-69653.php
☆【鈴木宣弘：食料・農業問題 本質と裏側】種を守るのは安全保障の要
2023年9月28日 JA.com
◎野菜の自給率は8割というが、その種は9割が海外の圃場で種採りしたものだ。コロナ禍でも大騒ぎになったが、種が入らなくなれば野菜も8％しか自給できない。たとえ自家採種してもＦ1（一代雑種）だから、採取した種から同じ作物は作れない。だから、地域の在来種、固定種を守り、地域で循環できる仕組みを作っておかなければいけないとの認識が高まっている。
海外から食料や生産資材の輸入が滞りつつある今、飼料に加えて、種と肥料も考慮して、直近の農水省データから実質的自給率を試算すると、2022年の日本の食料自給率（カロリーベース）は37.6％だが、これに肥料の輸入が止まって収量が半分になることを想定すると22％まで落ちる。同じく、種が止まると想定すると9.2％だ。
この試算は、コメの種も海外企業に握られてしまうという最悪の想定ではある。だが、それはもう進んでいる。モンサント・バイエルなどの世界のグローバル種子農薬企業が、世界中の種を自分のものにし、そこから買わなければ生産できないようにしようとしたが、世界中の農家、市民の猛反発を受けて苦しくなった。苦しくなると「何でもいうことを聞く日本でもうけよう」となる。
そこで、まず種子法廃止でコメ・麦・大豆の公共の種事業をやめさせ、その種は企業に譲渡せよ、かつ、自家採種されると次から売れなくなるからと自家採種を制限せよ、と種苗法改定まで行われた。「シャインマスカットの苗が中国・韓国にとられたから、日本の種を守れ」が口実だったことは明白だ。実質自給率9%に向かってはいけない。種の自給は生命線である。