痴呆と真っ赤な嘘（お粗末プロパガンダ）との禍々しい混合物
米バイデン氏が、演説でイラクとウクライナを取り違え
アメリカのバイデン大統領が、発言の中でイラクとウクライナを取り違えました。
今月80歳を迎えるバイデン大統領は、発言の中で次々と言い間違いをすることがよく知られています。
イルナー通信によりますと、バイデン大統領は1日火曜にフロリダ州での演説で、「米国のインフレはイラク戦争が原因で起こっている」と述べました。
さらに、この間違いを正す際にも、病気で亡くなった自身の息子、ボー氏について、「イラクで命を落とした」と誤った内容を語りました。
バイデン大統領は、これ以前の先月12日にコロラド州で行った演説でも、ボー氏がイラクで死亡したと述べていました。
バイデン氏は、大統領就任前から幾度も、主に共和党員によって、認知症ではないかという疑いを掛けられていました。
バイデン氏が就任後も数々の失言を発していることから、アメリカの当局者や国民の間では、現大統領の業務管理能力を疑う声が高まっています。
11月 2日 Pars Today
居眠りバイデンの深刻な痴呆症状か？あるいは真っ赤な噓か、それとも両方（リベラルメディアのフェイクニュース）
不可解な新コロ騒動勃発３年目の今年２月２４日から始まった不思議なロシア軍のウクライナ侵攻（ネオナチ親衛隊テロリストへの警察活動）によって欧米や日本など世界中の生活必需品が急激に高騰しているのは事実ですが、いくらロシアが資源大国でも現在のような世界中がハイパーインフレを引き起こさない。
明らかに、ロシア軍の警察活動を理由にした悪質な「便乗値上げ」である。花見酒経済のねずみ講アメリカ金融詐欺の２００８年リーマンショック（信用崩壊）を輪転機をグルグル回すQE（底が抜けた歴史的な異次元金融緩和）で先送りしたバラク・オバマ民主党政権のツケをウクライナ侵攻（戦争ケインズ政策）では賄いきれない。現在のようなハイパーインフレは当然な結末である。ジョー・バイデン米副大統領の長男、ボー氏は、「イラクで命を落とした」は真っ赤な嘘で、事実は脳腫瘍で海軍病院で病死していた。
次男のハンター・バイデンはアメリカＣＩＡ主導の２０１４年ウクライナのマイダンクーデターに便乗して濡れ手に粟のぼろ儲けを行って父親のアメリカ副大統領によるキエフ政権恫喝でウクライナ検事総長の首をとって逃げ切る作戦。攻撃は最大の防御とばかりに、ウクライナ（ロシア）疑惑云々のトランプ大統領弾劾騒動を２回も引き起こしたアメリカ下院民主党の妄動は見苦しい（★注、民主党多数の下院で弾劾可決してもアメリカ憲法の規定で共和党多数の上院で弾劾裁判を行うので１００％大統領弾劾は失敗することは最初から分かっていたのですから悪質な政治宣伝程度の代物）
中間選挙で民主党が上下両院の多数派を失えば一転してバイデン大統領弾劾裁判から免れない成り行きで、最悪なら韓国のように逮捕投獄まで行くか、それとも再度の不正選挙で１５０年ぶり２回目の内乱になるか。未曾有の大騒動は必至）2022年10月08日 | 新コロ・ロシア恐怖症 １カ月後の１１月８日米中間選挙
再建中の橋のたもとでインフラ整備の重要性について演説するバイデン米大統領＝米東部ペンシルベニア州ピッツバーグで10月20日
米中間選挙２０２２
激戦の現場／3 バイデン氏、地味集会戦術 出身州での演説 出席100人
11月8日の米中間選挙は米国の行く末を左右するとともに、ジョー・バイデン大統領（79）にとって就任後に受ける初の「審判」となる。「史上最高齢の米大統領」は、2024年の大統領選での再選に向けた道筋を描けるのか。
選挙戦が終盤を迎えた10月20日、バイデン氏は上院選が激戦となっている東部ペンシルベニア州のピッツバーグに入った。同州出身のバイデン氏にとって、19年4月に20年大統領選への出馬表明後初めての選挙集会を開いた「思い出の街」でもある。小走りで演壇に向かい、「ハロー、ピッツバーグ」と切り出した。
（抜粋）
痴呆と真っ赤な噓の不気味な混合物
何と自分の出身地で、しかも支持団体の労働組合や地元民主党組織が動員をかけたのに現職アメリカ大統領に対して参加者が１００人しか集まらない白けよう。アメリカ民主党自体が居眠りバイデンを見放しているのである。
民主党の牙城である、あのカルフォルニア州在住の映画評論家町山智浩は２年前の２０２０年１１月３日アメリカ大統領選挙では居眠りバイデンの選挙集会では１０人も集まらないので仕方なく選挙演説や集会を中止したとの裏話を暴露している。選挙集会ではロック歌手のような熱狂的な何万人もの支持者から歓迎されて現役大統領として史上最大の７４００万票を得票しているドナルド・トランプとは対照的である。
現職のトランプに対し、自分の支持者が１０人程度の誰も支持していない居眠りバイデンの選挙は誰が何処で書いたかが不明の世界的に珍しいインチキ「郵便投票」で８１００万票のギネス記録を打ち立てたアメリカ大統領選挙の不真面目。（★注、リベラルメディアや有識者が口を揃えて「根拠のない不正選挙」と言い続けているが、本気で「郵便投票」で不正が無いと信じているなら居眠りバイデン以上の痴呆である。普通の大人の常識があればID本人確認が無い「郵便投票」が危ない程度は誰でも知っているのですよ。リベラルメディアや有識者の大本営発表の真っ赤な嘘である）
米国財務省発行の新型コロナウイルス対策の給付小切手直接にはアメリカのインチキ「郵便投票」とは関係ないが、同じ時期にコロナ給付金の受給資格がない４０年前にアメリカで働いていた日本人にまでアメリカ財務省の1 人あたり 1,200 ドル小切手が送られて日本国内でも大騒ぎになっている）2022年01月28日 | 新コロ・ロシア恐怖症 新コロ禍の世界同時ハイパーインフレ
２０２１年６月１７日にスイスのジュネーブで直接対面していたプーチン大統領（左）とバイデン大統領（ロイター）
オリバー・ストーン監督が仰天ＣＩＡ情報提示した「ウクライナ・オン・ファイヤー」
ドキュメンタリー映画「ウクライナ・オン・ファイヤー」（２０１６年）言い分が双方半々になっています。メガホンを取ったのは「プラトーン」や「ＪＦＫ」のオリバー・ストーン監督
歴史的な経緯で、ウクライナは地政学的に東西のパワーゲームに翻弄されてきました。１７世紀から他国の侵略にさらされてきたのです。第２次世界大戦時にはナチス・ドイツがウクライナに侵攻し、そこからポーランド、さらにはロシアにまで手を伸ばそうとします。いわゆるユダヤ人虐殺が行われたのですが、それを救ったのがスターリン率いるソ連。ウクライナは「ロシアが守ってくれた。ありがとう」と感謝し、ソビエトの一部になりました。結局１９９１年のソ連崩壊後に独立することになりますが、ポイントになるのはネオナチが残ったことです。
ネオナチはウクライナ国内で起こった２度の革命（０４年、１４年）を先導。そしてオリバー・ストーン監督によると、そのネオナチに資金援助していたのが何と米情報機関ＣＩＡだというのです。いや～これにはビックリ。要するにナチスの思想を受け継ぐ組織でさえも、ロシアの防波堤として利用したというわけ。だからこそプーチン大統領は今でもネオナチを敵視しているのです。
もちろん、これはあくまでオリバー・ストーン監督の取材や見解を基にしているので、事実かどうかまで正直、僕はわかりません。あとは皆さんに判断していただくしかありませんが、ウクライナの問題はとても根深いということ。そして「ウインター――」だけでは見えなかった視点があるということだけは言えそうですね。現在もユーチューブで見られるようなので、ぜひご覧になってみてはいかがでしょうか。
（抜粋）
ヘルソン州のダム破損、ウクライナ軍が砲撃＝ロシアメディア
ロイター
ウクライナ南部へルソン州のロシア占領下にあるノバカホフカダムが、ウクライナ軍による砲撃で損傷したと、ロシア国営メディアが６日、救急当局の情報として伝えた。
タス通信によると、米国製の高機動ロケット砲システム「ハイマース」（ＨＩＭＡＲＳ）から発射されたロケット弾がダムの水門に命中し、破損。救急当局者はダムを破壊することにより「人道的な大惨事に向けた条件を作り出そうとする試みだ」との見解を示したという。
ロイターは、この報道を確認できていない。
ウクライナが進軍しているヘルソン地域のドニエプル川を上流でせき止める広大なノバカホフカダムはここ数週間、極めて重要な戦略的意義を持つようになっている。
ロシアとウクライナは１０月以降、爆発物を使用してダムを破壊し、下流域の多くを浸水させ、ヘルソン市周辺に大きな被害をもたらす計画を立てているという非難の応酬を繰り返している。
ザポリージャ原発 砲撃で外部電源を再び喪失 IAEA
NHK
IAEA＝国際原子力機関は、ウクライナにあるザポリージャ原子力発電所につながる送電線が砲撃により損傷し、再び外部からの電力供給が失われたと明らかにしました。非常用の発電機で原子炉を冷却し、安全に問題はないということです。
BBCなどリベラルメディアで、欧州最大の原子力発電所であるザポロジエ原発を砲撃しているのはロシア軍の偽旗だとのプロパガンダが繰り返されるが、
２月２４日からのウクライナ侵攻で真っ先に占拠したのがクリミア半島に隣接するへルソンやザポロジエ原発で、それ以後一貫してロシア側が管理しているのである。それを自分で砲撃するはずがない。
今年３月４日イギリスＢＢＣニュースの地図では閉鎖中のチェルノブイリ原発と欧州最大のザポロジエ原発を占拠したロシア軍は次の目標として戦略的に重要な港湾都市オデッサではなくて、南ウクライナ原発を占拠しようと異様に突出して動いていたことを明確に示している。ベラルーシ側から侵攻し唐突に３月末に全軍が早々と退去したロシア軍の目標は首都キエフではなく、残ったリネウとフメルニツキーの二つの原発占拠だったかも知れない？（★注、ロシア軍の首都キエフや第二位のハリコフ包囲はウクライナにあるロシア製原発奪還を隠す目的の陽動作戦だったとすれば全ての不思議の辻褄がピッタリと合う）
プーチン氏盟友の娘暗殺、ウクライナ政府が関与＝米情報当局
【ワシントン】米情報当局は、極右思想家として知られるアレクサンドル・ドゥーギン氏の娘、ダリア・ドゥーギン氏が8月にモスクワ郊外で暗殺された件について、ウクライナ政府が関与していたと結論付けた。米政府当局者が明らかにした。 同当局者によれば、米政府はダリア・ドゥーギン氏の殺害計画を事前に把握していなかった。また、米政府はウクライナに対し正式に遺憾の意を伝えているという。
死刑執行人の頭巾と縄が取り付けられたロシア皇帝エカテリーナ２世の銅像＝２日、ウクライナ南部オデッサ（ＡＦＰ時事）
エカテリーナ2世像、撤去へ 投票で賛成多数 ウクライナ
配信 時事通信
黒海に面するウクライナ南部の港湾都市オデッサで、ロシア皇帝エカテリーナ2世（1729～96年）の銅像の扱いを巡る「電子投票」が実施された。 トゥルハノフ市長は5日、撤去に賛成が多数だったと発表した。
エカテリーナ2世は18世紀、露土戦争に勝利してこの地を占領、「黒海の真珠」と呼ばれるオデッサの礎を築いた。（★注、ロシア憎しのウクライナのネオナチ応援目的でロシア語追放を行って、一旦はウクライナ語表記のオデーサになっていたマスコミの表現が何時の間にか元々のロシア語のオデッサ戻っている）
ゼレンスキー政権は、まだブチャの虐殺の犠牲者の名前を公表していない。なぜ？
２月２４日からのロシア軍のウクライナ騒動ですが、そもそも欧米のネオナチ親衛隊テロリスト応援は１１月８日アメリカ中間選挙対策だったと思われるので徐々に終息する。いくら何でも原発やダムを攻撃するネオナチテロリスト集団のウクライナ支配は危なすぎて、これ以上は放置できないのである（★注、最初から「始まり」と「終わり」の「日取り」日程だけが決まっていた米露合作の出来レース。これは本物の戦争ではなくて不真面目な八百長プロレスである）
新型コロナウイルス感染症のワクチンと注射器
ワクチン高接種率とコロナ感染増に因果関係？ 秋田と山形 １０歳未満の新規感染、下げ止まり傾向
自然免疫抑制の可能性
厚労省資料と河北新報社の独自集計に基づく感染「第７波」初期の７月上旬から１０月下旬までの秋田、山形、大阪の３府県と全国の１０歳未満の人口１０万当たり新規感染者（７日間累計）はグラフの通り。
厚労省は９月中旬以降の山形県の数値を公表していないため、未公表期間は河北新報社が県発表データと２０２０年国勢調査の１０歳未満人口により算出した。
大阪を含め全国で減少が顕著になった９月中旬以降、秋田、山形両県では増加の兆しもみられるなど下げ止まり傾向が続いている。
両県の５歳以上の３回目ワクチン接種率（１１月１日時点）は秋田が全国１位（７７・６％）、山形が２位（７５・４％）と高い。５～１１歳の２回目接種率も秋田４６・９％、山形４４・９％（いずれも１０月８日時点）で大阪（７・８％、同１０日時点）や全国（１９・１％、同１７日時点）を大きく上回る。
秋田県医務薬事課は「原因や背景は不明。状況を注視している段階」と困惑。厚労省予防接種室は「年齢構成など各自治体の状況に違いがあり、接種率と感染状況の関係を判断することは困難だ」と説明する。
専門家の見方は割れる。ワクチン接種を推奨する宮坂昌之大阪大名誉教授（免疫学）は「感染者が増えて心配になった人が接種し、ワクチン接種率が上がったためだ。世界各国のデータを見れば感染も死亡もワクチン未接種者が多く、接種回数を経るごとに大きく減っている」と主張する。
ただ、秋田県の場合、１０歳未満の第７波ピークは８月中旬。県によると、５～１１歳の接種率が４０％を超えたのは７月中旬で、対象が完全には一致しないものの接種が先行していた。
遺伝子治療やワクチンに詳しい小島勢二名古屋大名誉教授は「ワクチンが自然免疫を抑制した可能性がある」と分析。「抗体ができるまでの接種後２週間が最も感染しやすい。接種を複数回受けるとワクチンの持つ免疫抑制効果が優位になり、感染症にかかりやすくなる」と話す。
データの収集・分析方法の見直しを求める声も上がる。薬害問題に詳しい医療ジャーナリストの鳥集徹氏は「統計学的に因果関係を証明するには比較対象の集団を事前に定め、追跡して結果を比べることが欠かせない。ワクチンの安全性と有効性を検証するため、接種者と未接種者の予後を調べる研究を国が第三者機関に委託して実施すべきだ」と指摘する。
河北新報
厚生労働省発表の全国統計でも未接種者の感染は１割程度の少数である。新型コロナ感染者の89.9％は接種者でｍRNAワクチン接種で自然免疫が抑制され新型コロナに感染しやすくなっていた
両論併記だが、
全国紙ではなく秋田県山形県限定の地方紙河北新報とは言え初めての画期的な出来事である。（何事にも言える鉄則ですがコロンブスの卵でどれ程困難なことでも２回目からはハードルが大きく下がり簡単に行われるようになる）
ｍRNAワクチン推進派の宮坂昌之大阪大名誉教授の主張「感染者が増えて心配になった人が接種し、ワクチン接種率が上がったためだ。世界各国のデータを見れば感染も死亡もワクチン未接種者が多く、接種回数を経るごとに大きく減っている」は事実とは違っていた。世界でも日本でも、もちろん今回の秋田県山形県でも常に同じで、ｍRNAワクチン接種が感染拡大に先行していたのである。（★注、ｍRNAワクチン接種強制の欧米諸国も、一転して３回目以降のブースター接種には全員が慎重姿勢に転じている。今も３回目４回目ブースター接種に積極的なのは日本だけの特殊なガラパゴス島的な特別な話。その当然な結果として日本の感染者数が突出する）
ｓ
パンデミックでＷHOなどが緊急承認した治験途中のｍRNAワクチンの安全性は未知数。特にオミクロン株の2価ワクチンはヒトによる治験が一切行っていない手抜き品。アメリカのファイザー社で行ったのはマウスだけなのですから、ｍＲＮＡワクチンの強制接種など危険な人体実験そのもの。狂気の沙汰である。
すべての震源地はアメリカ（民主党リベラルメディア発の大騒動は胡散臭い）
不愉快で不可解。残酷で不気味な今年２月２４日からのウクライナ騒動は１１月８日投票のアメリカ中間選挙対策だと思われる。ところが、それが正しいなら２０２０年初めからの新コロ騒動パンデミックとｍRNAワクチンは２年前の２０２０年１１月３日のアメリカ大統領選挙対策だった可能性が最も高いのである。
前代未聞、空前絶後の規模で行われたアメリカ大統領選挙対策だった「郵便投票」のインチキが可能だった原因とは、不思議な不思議な新コロ (SARS-CoV-2)騒動の勃発である。（★注、最初の震源地の中国武漢ウイルス研究所はアメリカで半世紀も感染症トップに君臨していたファウチからコロナウイルスの機能強化を下請けしていた）
NATOナチ川はテロによる国土自爆作戦行動している！
ロシアに和平交渉の強制必要 ゼレンスキー大統領
11/8(火) 10:33配信 共同通信（ロイター＝共同）
ウクライナのゼレンスキー大統領は7日のビデオ演説で、ロシアを和平交渉の席に強制的に着かせることが必要だと訴えた。その上で、「領土の回復」「戦闘による全ての損害に対する補償」「戦争犯罪人への処罰」などが交渉の条件だと改めて強調した。
米紙ワシントン・ポストは5日、バイデン米政権がウクライナ側にロシアとの和平交渉を一切拒否する姿勢を改め、前向きな姿勢を示すよう勧めていたと報道。ただ、ウクライナ側はこれまでに態度を硬化させており、先行きは見通せない。
【キーウ共同
よしログさんがリツイート
Holmes＃世論の理性
@Holms6
·3時間
ゼレンスキーの言っていることはロシアに無条件降伏を迫るものだ。ゼレンスキーがいかにfucking idiotかを示して余りある。こいつのせいで世界中が引きずり回されている。米国もロシアと交渉しろと言うのなら、軍事援助を即刻やめることだ。
２月２４日からのロシア軍の警察活動開始で即座にベラルーシ南部でウクライナとロシアの直接停戦交渉が行われるが、ウクライナ側代表の一人だった現職の国会議員が首都キエフでネオナチ親衛隊（テロリストの治安要員）に「ロシアのスパイだ」と違法に捕らえられ、街中で処刑されてしまう。
それ以後は直接交渉は頓挫。オンライン交渉しか怖すぎて行えない。３月に入ってトルコのエルドアン大統領大統領の仲介でイスタンブールで再開され、ウクライナの黒海の機雷封鎖の解除と、ロシア軍のキエフ近郊からの撤退が決定されたら、即座にブチャ虐殺事件をでっち上げて停戦協定を妨害するので、ダラダラと戦争ケインズ政策が継続していただけ。
何としても、アメリカ居眠りバイデンや極悪戦争屋のリベラルメディアとしては、１１月３日の米中間選挙まではウクライナ騒動は終わらすわけにはいかないのですよ。ハイパーインフレの深刻化でトランプ共和党には逆立ちしても民主党は勝てないのです。ですから唯一の選挙対策が不可解で不気味な２月２４日からのロシア軍のウクライナ侵攻だったとの不真面目なオチ。
しかし、数日前からは日本でもウクライナ停戦がマスコミ有識者の一部から言い出されたが、明らかに「時間切れ」。風向き（世の中の動き）が１８０度逆さまになってきています。
ていうか、「めんどくさい風邪」程度のモノに、そこまで「死ぬかもしれないワクチン」を打つのか。
まあ、すべて「中間選挙のため」ってか。
笑える。
選挙権のない私にも、今回も又無事、投票用紙、郵便投票のオススメの郵便物が届きました。（笑）
既にお読みになったことかと思いますが、こちらの伊勢崎さんの寄稿が秀逸でした。
https://iwj.co.jp/info/whatsnew/guide/51479#idx-4
法学からみたウクライナという視座は非常に重要であるにもかかわらず、こういった議論がメディアから全く聞こえて来ない。
ほとんどがオリバー・ストーンのプーチンインタビューで構成されていますが、これはNHK衛星で上下で放映されています。プーチンの自説は嫌というほど聞きましたが、この映画は一方的でもありません。
日本語字幕がないので、この映画の映写会ができませんでした。ネットでは見られましたが、出だしのヌード女性の無修正がどこかでひっかっているのかもしれません。英語版なら放映権が日本にないので勝手に上映会できることも確認しています。
ウクライナ西部は、スターリンの圧政から解放してくれたヒトラーは英雄です。ヒトラーとスターリンの影を追っているだけかに見えます。６年前のこの映画でプーチンに傾く人は、侵略後の現状を見ている人は少ないと思います。
ワクチンに関しては、後出しじゃんけんでなんとでもいえるでしょう。本文の指摘のような事は、これまで論議はされています。
ただ、ロンドンやスウェーデンが当初、自然免疫を目指していましたところは、死亡率も低く早く回復していることも事実です。結果を見てからなら何でも言えますよ。
『ウクライナ西部は、スターリンの圧政から解放してくれたヒトラーは英雄です。』
なら、１００％ネオナチでしょう。ネオナチを応援するなど狂気の沙汰。いい加減に目を覚ましなさい。真実は常に目の前にあります
幾ら世界帝国のアメリカでも、公然とネオナチを応援しても勝ち目はありません。
ウクライナの即時停戦と仲介は何よりも優先されます。
元自衛隊幕僚学校教官である伊勢崎賢治が指摘しているように、ウクライナ騒動では殺されている大部分はロシア系市民ですよ。ロシア軍のウクライナ虐殺など欧米プロパガンダ
欧米政府やリベラルメディアのが支援するネオナチ親衛隊のテロリスト集団の犯行を見ざる聞かざる言わざる「知らぬ存ぜぬ」で押し通す態度は不真面目
同じように、トランプ派の蛮行とのアメリカ議会襲撃事件云々でも死んだ警官も市民も、実はトランプ支持派だったとの事実は重いでしょう。
政治や科学は結果が全てであり、マスコミ有識者や人々が何を思ったかはそれほど重要ではありません。
３年前からの不思議な不思議な新コロ騒動発生当時から、一部では人為的なウイルス云々が言われていたし、現在では新型コロナウイルスよりも、新型コロナウイルスのｍRNAワクチン接種強制が先だったとのトンデモナイ話が暴露されています。
正体不明のグレートリセット（ニュー・ノーマル）なのかもしれないが、直接的には居眠りバイデンの選挙対策だったと解釈すると、困ったことに全ての謎の答えが全部まとめて丸ごと簡単に解決します。それ以外では不思議の答えが出てこないのですよ。どうしても科学的な辻褄が合わないのです。
「後出しじゃんけんでなんとでもいえるでしょう」
ではなくて、
政治や科学は結果（科学的な客観的真実）が全て。客観的な事実ではない美しい言葉や正義や道徳など、何の意味もない戯言である。
その意味では正に全部丸ごと「後出しじゃんけん」の世界なのです。多少時間がかかったとしても必ず事実は明らかになります。慌てることは少しもありません。