明日香の細い道を尋ねて

生きて行くと言うことは考える事である。何をして何を食べて何に笑い何を求めるか、全ては考える事から始まるのだ。

ウクライナとロシア、その裏にドル崩壊が近づいているらしいのだが・・・

2022-05-11 19:14:50 | ニュース

ウクライナに関する報道は相変わらず毎日ニュースを賑わせている。最初のうちは突然のロシアのウクライナ侵攻で世界はどうなるかと思っていたが、ここにきて「ほぼ」ロシア側の作戦は完了したようだ。日本はアメリカ従属の立場だから、ウクライナ軍が頑張ってロシア軍を押し返しているような報道で一色だが、事実はどうやら「ロシアの勝利・傀儡国家の樹立」で終わりそうである。その点、英米と協調していない諸国、例えばインドなどは、今回の戦争について「いつもの紛争でしょ」というような「覚めた見方」をしていて、ロシア経済制裁などにも積極的には参加していないらしい。

テレビではロシアが撤退した跡で市民虐殺が明るみに出るなどの「ロシアの戦争犯罪」を問題にしているが、これなどは西側の情報を一方的に鵜呑みにしてそのまま報道している状態で、真相はまだわからないままである。つまりSNSで言うところの、悪意のある書き込みを「調べもせずにリツィートで拡散」したようなもの。真実を突き止めるという報道機関の「するべきこと」ではないような気もする。私はこういう一方的な報道が嫌になって、最近はワイドショーを見なくなってしまった。

ヨーロッパはアメリカの経済制裁呼びかけにもかからわず、今でもロシアから天然ガスを買い続けているとの事だが、天然ガスが止められるかも知れないということが判っているはずなのに、何故ロシア侵攻の前に「ウクライナを説得し、ロシアを刺激しないように」話し合いで解決しようとしなかったのか、疑問である。ロシア侵攻は、当然の結果として多数の市民に甚大な被害を齎す。抵抗すれば、殺すしか無いのが戦争だ。戦争は「始めないこと」が最大の防御である。それをウクライナの国土が瓦礫の山になると判っている「本土決戦」を、何故ゼレンスキー大統領はロシアに仕掛けていったのか?。それを解明する姿勢が「日本のマスコミ」には欠けている。今回の戦争は一般に言われているようなロシアの突然の無慈悲な侵略・・・というような話ではなく、英米がウクライナを舞台にネオナチ部隊を使って仕掛けた「引っ掛け作戦」なのだ、というのが大方の見方である。表向きの狙いは「ロシアの弱体化」だ。

一方、アメリカは次の中間選挙でバイデンの民主党がトランプの共和党に負けそうだという。トランプが勝ったら、ウクライナ問題はどうなるんだろう?。アメリカのロシア非難も、トランプならコロッと変わることも充分あり得る。もともと中国やイラン・インド・トルコなどは、ウクライナとは距離をおいて静観している感じだし、韓国などはサッサと「中立」宣言をして、ロシアと今まで通りに取引しているらしい。世界は案外と「ロシア非難一辺倒では無い」感じだ。それにしても日本人は、もっと「情報の裏読み」をする習慣を身につけなければ駄目だと思う。マスコミの「罪もない市民を殺戮」などという情緒的なプロパガンダに振り回されることなく、冷徹に事実を判断する能力が「徹底的に不足」している気がしてならない。

ロシアではスーパーの棚が空っぽになっているといった、ロシアが経済的に困窮しているかのような情報に「いよいよロシア崩壊か」とワーワー騒ぐのではなく、「ウクライナがロシアと対決する理由」をまず先入観なしに分析することから始めるべきであろう。その分析なくしては、「世界の外交」に割って入ることは無理である。世界の外交が分からなければ、そもそも「中立の立場」すら認めて貰えないというのが世界の常識じゃないだろうか。ウクライナの人は苦しんでいる、というような「無邪気な博愛主義」では、世間は渡っては行けないと思う。ウクライナの支援要請に、「EUは手を貸さなかった」。これが唯一の真実である。この事実を我々は真剣に考えなければいけない。

イラク戦争での市民の死者は数十万人と言われている。が、ウクライナ侵攻から2ヶ月経った今のウクライナ市民の死者は、国連によると2000人だという(それもロシア側市民の死者も数に入っている)。これを単純に真実と言うだけの情報を私は持っていないのでなんとも言えないが、どうもウクライナの主張には「誇張が多い」という印象だ。

そこで、ウクライナ紛争の「裏の裏」を深読みするとどうなるか?

これはリーマンショック以来、アメリカ連銀が主導して各国中銀(日銀も入っている)が大々的に行ってきたQEの資金がそろそろ限界に近づいており、どうやらQEをやめるために「大規模QT」をやらねばならなくなってきている、という話が一部金融筋から出てきていることと関係があるらしい。QTというのはQEでバラまいた資金を市中から回収して、連銀の資産を健全な状態に戻す作戦である。英米・EU・日の株価がジリジリと下がり始め、円のレートも130円台に落ち込んで、これからもっと下がるという。

さて、もしこの2年間コロナが猛威を振るってなくて、もしウクライナ紛争が世界中を巻き込んでニュースを独占していなかったら、・・・つまり「世界が平和だったら」どうなっていただろうか?

世界のニュースは多分「アメリカの経済破綻」一色となって、上へ下への大騒ぎになっていただろう。他にニュースがないからマスコミも、「あなたのお金は大丈夫?」的なコメントで不安を掻き立てているのは間違いない。もしそうなったら1億総パニック症の日本人のことだから、あれよあれよという間に「素人株主が狂乱状態」になって、石油ショック時の「トイレットペーパー騒ぎの二の舞」になっているのは想像に難くない。ウクライナ紛争が意外と長引いているのは、「本当の大問題、ドルの終焉」を目立たないようにしている「やらせ」なんじゃないか?、とすら思えて来る。

いったい真実はどこにあるのか?

ロシア・ルーブルはウクライナ紛争前に比べて、世間で言われているのと逆に「対ドルレートが上がっている」らしい。マジか?・・・。真実は混沌としていて、何が本当かわからないのが現状だ。まあ、それが分かるくらいなら、世界はもっと簡単になっているんだが。先が読めないから「織田信長」のような大天才が出てくるわけだ。このように考えてくると先年のイギリスのEU離脱も、深読みすれ「ウクライナ紛争」に巻き込まれるのを回避した「深謀遠慮的決断」だとも言える。だとしたら「英国外交恐るべし」、だけど。

まあ、この先ドルやアメリカ経済がどうなるかは、しっかり見守っていくしかないだろう。私は年金が心配だけど・・・。ちなみに私の情報源は「〇〇ニュース・・・」ですが、余り穿った謀略論を私が書いていると「本家本元に迷惑がかかる」ので、ここで書いた事は「私の考え」ということにしておきます。ドル崩壊と中国・ロシアの台頭、そして大中国にぶら下がって生き延びる「強かな日本」。そんな未来が待ってると良いけど。


最新の画像もっと見る

コメントを投稿