(葬式アーティスト)フュネラルアーティスト

森本由美:欧米で葬儀装飾習得のフュネラル(葬式)アーティスト第一人者。アート葬式はサンケイ大阪賞受賞・商標登録済。

NASAがハワイを焼き討ちに?

2023-08-28 | アート

大御所のジムストーンさんから、今回のハワイの焼き討ち火事に関する事実の説明文章が出ていました。

 

これの日本語訳は独り言のブログさんから拝借です。

 

やはり、NASAからの宇宙からの兵器で焼き討ちにあったらしいですね。

暴風はラハイナだけに吹いていたらしいです。

 

しかし、悪魔主義者たちが世界を焼き尽くしている間、逃げる場所が欲しくて、ハワイを手に入れて、自分たちだけがそこに暮らして、難を逃れる、、為だったとは。

恐ろしいですね。

日本にもスマートシティー候補地は一杯ありますよ。特に熊本なんか本当に多い。

そこを焼き討ちに合ったら、作物も多く損傷するでしょうね。

スマートシティー候補地近くは要注意です。ブルーに屋根を塗り替える?

お金かかりますね、、。

 

http://www.voterig.com/.um1.html

超大作:ラハイナが戦争行為だったという反論の余地のない証拠を見つけました
このページは2023年8月26日に更新されました。

「沖合のヨットからの撮影映像は、ハリケーンによる風は海にはなく、ラハイナの風はラハイナだけの局地的なものであったことを証明しています。どうしてそんなことが?天候修正です。」

私は聖杯を見つけました。しかし、人々がこれを理解するためには、まずビューフォート・スケールを掲示し、ラハイナの風が少なくとも時速80マイルで、電柱を倒すのに十分な強さであったことを思い出させなければなりません。そのハリケーンがラハイナの風に貢献したのは時速ゼロマイルで、実際にはラハイナとその近辺の地域だけでした。

ビューフォート・スケール、波の高さ、そしてそれがハリケーンではなく気象マシンが風を起こしたことを証明する方法。

 ビューフォート・スケールは、風速と波の高さを表す計算式です。そして、常に一貫している直接的な相関関係があります。これは、ラハイナの風が完全に局地的なものであり、焼失は戦争行為でなければならなかったことを100%証明するものです。




海上の波が、自然の風が時速4-7マイル程度であったことを疑う余地なく証明しています。ハリケーンが風を起こしたわけではありませんし、もしそうであれば、このような画像はあり得ません。
見てください、水面はとても穏やかで、鳥が楽しそうにヨットの艤装の上に座っています。海を見渡すと、目立った波はなく、水面はまだ平らです。ビューフォート・スケールを見て、白いキャップがまったくなく、平らな外観を与える風速を見てください。
反対側を拡大して見てください。ラハイナだけのローカルな風が岸近くの海水をかき混ぜていましたが、大きな波を立てるほど長い距離ではありませんでした。これはラハイナだけに風が吹いていたことを証明しています。これはHAARP装置による大気加熱と呼ばれるもので、彼らはシステムがどれだけのパワーを得るかを考えていて(環境に配慮しているのか、それとも単にコストが安いだけなのか)、わざわざ1/4マイル以上沖に強風を当てようとはしなかったのです。
この報告は証拠として認められるほど決定的なものです。裁判でも勝てるでしょう。

結論:海上では強い風は吹かず、陸上では必要な場所で恐ろしい風が吹いたので、ラハイナの火災は戦争行為であったことが証明されました。もしも公式BSに記載されているようにハリケーンによる風であったなら、波の高さは50フィートになったでしょう。

ラハイナ火災の3週間前に発令された災害宣言(災害が起こる前に災害宣言が出されたのはアメリカ史上初)は、災害を処理するための緊急手順を定め、選挙で選ばれた公務員から権力を奪い、土地管理を選挙で選ばれたわけでもない、たまたまラハイナを『スマート15分シティ』にしたいだけの役人の手に委ねました。偶然ですか?


ネット荒らしはこれを叩くでしょう、しかし、ビューフォートスケールは政治的なものではなく、正確なものです。

私はラハイナに関する資料を山のように見てきました。そこで起こったことを箇条書きにすると、次のようになります。

1. 送電線が火災の原因ではないこと。
2. ハリケーンが完璧な風を起こしたのではなく、気象兵器システムが起こしたと私は強く疑っています。
3. 火は放火であり、ラハイナに到達した時点で追加点火されなかったとしても、気象戦システムだけでも同等の仕事ができたと思います。
4. おそらくNASAが最近打ち上げたと思われる宇宙レーザーによって、必要な場所で完全な破壊を確実にするために火災が再発生したことは絶対に明らかです。私はオフラインでこれを入力しているので、今それを調べることはできませんが、最近NASAは巨大なロケットを打ち上げ、私は100%、それがどこでも火災をスパークさせるために使用される武器プラットフォームを発射したと信じています。
5. 警察は、死者の数をできるだけ多くするために、ラハイナへの立ち入りを封鎖しました。警察官全員がこれに関与していたわけではなく、火災現場には避難を指示し、交通を誘導する普通の警官がいた一方で、悪質な警官たちは皆を罠にはめ、焼死させるために完璧に配置されていました。責任者は?ラスベガスでの収穫祭銃撃事件の際、ラスベガス警察を監督していたのと同じ警察署長。そのパズルのピースだけでも、収穫祭とラハイナの両方が政府の作戦であった100パーセントの証拠です。
6. ラハイナは、土地を奪うことだけを目的として燃やされました。いわゆるエリートは、先祖代々の土地をハワイアンから奪いたかったのです。ハワイアンは、アメリカ政府との契約によって、地元の人々が土地を売り払わない限り、実質的に保護された『インディアン居留地』として、無期限にその土地に居座り続けられたのです。彼らは売却を拒否していました。そして現在、多くの先祖が一掃され、土地は奪い合いになっています。
7. 島のユダヤ系住民が所有する私有地がひとつも燃えなかったのは、厳然たる現実です。一つも、一つとして、エリート主義者の財産が燃やされることはありませんでした。
8. 火事の前、WEFはラハイナを15分のスマートシティとして再建することを決定しました。そしてWEFはマウイ島全体を『スマートアイランド』にすることを望んでいました。
9.エリートたちは、マーサズ・ヴィニヤードが本土に近すぎること、季節的に寒い気候であることを懸念しています。彼らは世界を焼き尽くす間、隠れるために別の島を望んでおり、マウイ島はその条件に完璧に当てはまります。
以上の箇条書きは事実です。ここから先はストーリー。

ラハイナは、マウイ島を手に入れ、遊びの聖地に変えようとするエリートたちによって燃やされました。彼らは住民の死を望み、そのために災害を偽装したのです。おそらく、NASAが「これまでで最大のロケット」で打ち上げた、最近配備された兵器プラットフォームを使ったのでしょう。この兵器プラットフォームは、おそらくギリシャ、トルコ、カナダの火災の火種にもなったものでしょう。この兵器プラットフォームがあれば、「不思議なことに火がついてすぐに爆発し、全員が死亡した」高速道路上の車であろうと、荒野にある反乱軍の隠れ家であろうと、あるいは突然、誰も避難する暇がないほど一瞬にして全焼した不都合な医者の家であろうと、どこにいようと「競争と不都合」を排除することに何の問題もないでしょう。

悲しいことに、それが私たちの現状であり、誰にもどうすることもできないのです。

ラハイナは、死者数を含めてパレスチナのジェニンと同じでした。ジェニンの実際の死者数は4,500人。マウイも最終的に倍増してしまうのかどうか。マウイ: 土地なき民のための、民なき土地!!!
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トリチウム以外にもいっぱい出てる汚染水

2023-08-28 | アート

トリチウムしかマスコミとかで言及されないけど、、、。

ストロングチウムとか、ヨウ素とかいろいろ、超過で出ているようです。

やはり、汚染水ですよ~。

 

 

https://news.yahoo.co.jp/expert/articles/5a01717f34fcf4e7a7703e14049a798a72401cc7

 

<picture><source srcset="https://newsatcl-pctr.c.yimg.jp/t/iwiz-yn/rpr/kinoryuichi/00094631/top_image.jpeg?exp=10800&fmt=webp" type="image/webp" /><source srcset="https://newsatcl-pctr.c.yimg.jp/t/iwiz-yn/rpr/kinoryuichi/00094631/top_image.jpeg?exp=10800" type="image/jpeg" /></picture>

増設多核種除去設備の外観(東京電力提供)

 福島第一原発で発生し続ける汚染水からトリチウム以外の放射性物質を取り除いたと東電が説明してきた水、いわゆるトリチウム水に、実際にはその他の放射性物質が取り切れずに残っていることがわかった。8月19日に共同通信が取り残しを報じた後、23日には河北新報が、2017年度のデータを検証したところヨウ素129が法律で定められた放出のための濃度限度(告示濃度限度)を60回、超えていたと報じた。

 東電は23日の会見で、超過した回数は65回だったことを明らかにした。筆者がさらにデータを精査したところ、告示濃度限度を超えたのは昨年度下半期に集中していることがわかった。

 トリチウム水は、8月30日と31日に今後の取り扱い方針を議論するための公聴会が開かれることになっているが、資源エネルギー庁が公表している説明用の資料にはヨウ素129は「ND」、つまり検出されていないと記載されている(8月25日現在)。

 この資料は東電が2016年11月に作成したものをそのまま使っている。それにもかかわらず東電は、記者会見で資料の記載内容について質問すると「確認する」と繰り返し、回答を避けようとしていた。また実際には基準を超えていることもあったにも関わらずNDと記載していることについては23日の会見で、「ヨウ素に限らず、核種の濃度はフィルターの状況等によって、凸凹がある。もしNDと書いていればNDで、ND以上の数値が出るんであれば示している」と説明。記載に問題はないという認識を示した。

資源エネルギー庁の「多核種除去設備等処理水の取扱いに関する小委員会 説明・公聴会 説明資料」>(PDF開きます)

 福島第一原発の汚染水は、多量に含まれる放射性セシウムと放射性ストロンチウムについては、セシウム除去設備や多核種除去設備を使って大部分を取り除いた状態で貯蔵している。このうち多核種除去設備について東電は、62種類の放射性物質を告示濃度限度以下まで除去でき、残るのはトリチウムだけと説明してきた。

 例えば2016年11月2日に東電が原子力規制庁との面談で示した資料では、「62核種について、告示濃度限度を下回る濃度まで除去されていることを確認」と記載している。

増設多核種除去設備処理済み水の分析結果>(PDF開きます)

 また、トリチウム水の取り扱いを検討しているエネ庁の「多核種除去設備等処理水の取扱いに関する小委員会」の2016年11月11日の会合で東電が提出した資料では、「タンクに貯蔵している水は、トリチウムを除く放射性物質の大部分を取り除いた状態」と記載。貯蔵水に含まれる放射性物質は、ルテニウム106を除き、セシウム137、ストロンチウム90、ヨウ素129、コバルト60、アンチモン125は検出限界以下と、グラフで表示している。

福島第一原子力発電所における廃炉・汚染水処理の状況>(PDF開きます)

 ところが実際には、これら62核種のうちヨウ素129(I-129)、ルテニウム106(Ru-106)、テクネチウム99(Tc-99)が、17年度だけで65回、告示濃度限度を超えていた。

 さらにデータを精査すると、2017年8月24日から18年3月26日の間は、2種類がほぼ常時稼働している多核種除去設備のうちのひとつ、増設多核種除去設備で、84回分析したうちの45回で告示濃度限度を超えていたこともわかった。稼働期間の半分は、基準を超えていたということになる。なぜこの期間に集中して超過していたのか、東電は説明していない。

<2017年8月24日以降のALPS分析結果。黄色く塗りつぶした部分が告示濃度限度を超過(東電の公表データを元に筆者が作成)>

 またタンクに貯めている水は、東電は分析をしていなかった。東電が示したのは、ある一時期に多核種除去設備の出口側で採取した水の分析結果だけで、最終的にタンクに溜まっている水の性状はわからない。それでも東電は、タンクの水はほとんどの放射性物質を取り除いていると説明してきた。そして今後については、今のところ分析の計画はないという。

 多核種除去設備で取り切れていない放射性物質があることについて記者会見で質問すると、「敷地境界での放射線量を年間1ミリシーベルト以下にすることが目標だった」のであり、すべてを告示濃度限度以下にすることではないと繰り返した。だからその目標に合わせて、放射性物質を低減する吸着材の交換頻度を調整していた。

 また福島第一原発で測定している放射性物質についてはデータをすべて公表しており問題はないという認識を示した。

 こうした東電の説明には、大きな問題があるというしかない。

 まず濃度限度を超えていても目的には適っているので問題ないと東電はいうが、前述の資料にあるとおり、東電は多核種除去設備で告示濃度限度以下にできると説明してきた一方で、運用状況によって基準を超えているという説明はしていない。しかも昨年度下半期は、分析回数の5割以上が超過しているのに、記者会見など公の場ではまったく説明がなかった。これが誠実な姿勢といえるのだろうか。

 また、データをすべて公表しているという東電の説明は、ウソではないが、CSVファイルに含まれる大量のデータを精査しないとなにがなんだかわからないのはあまりに自分本位だろう。

 なにしろ使用中の多核種除去設備だけでも分析計画が21もあるうえ、分析期間が細かく分割されていて、ひとつひとつファイル名を確認しながら探す必要がある。期間によってファイルが変わってしまうので、ひとつのデータを追い続けるのも極めて困難なのが実情だ。

データの例:福島第一原子力発電所における日々の放射性物質の分析結果(汚染水処理設備、構内タンク等、項目は1〜13まであり、それぞれに細かな分析計画がぶら下がっている)

 そのうえ今回の件で、分析結果が東電の説明と違っていても、東電が自ら公表しないことがあることもわかった。これでは外部から福島第一原発の状況を確認するのは、ほぼ無理だろう。原子力規制庁の規制事務所が浜通りにあるとはいえ、常に原発構内に入っている職員は1〜3人程度。毎日5000人の作業員が入る現場をこの人数で監視するのは不可能だ。

 今週、8月30日と31日にはトリチウム水の扱いについての公聴会が開催される。これまでトリチウム水の取り扱いについては、東電の資料にあるようにトリチウム以外はほぼNDであること(ルテニウムのみ検出)を前提に政府内で議論が進んでいた。その前提が崩れた中で、公聴会が開かれようとしていることになる。

 東電は公聴会の時に最新のデータを公表するとしているが、いったいどのような説明になるのか。また主催者のエネ庁は、実際には残っている放射性物質があることをどのように参加者に説明するのか。注意深く見る必要がある。

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