現在もの凄いショーのようになってきましたね。現実とメディアの乖離が凄い。以下は面白い話題なので投稿。ヒラリークリントンは選挙人に選ばれていたため、1月6日の選挙人投票の日に議事堂に現れなければならなかった。しかし、マスクをつけて、ビル・クリントンと一緒に歩いているその女性が「ヒラリー」であると人々に思わせるには、あまりにも若返っており、これまでの数人の替え玉の中で、今回は大失敗だったようだ。これは . . . 本文を読む
■ポンペオ国務長官の演説今朝日本時間の5時台でしたか、米時間で1月11日、VOA(voice of America)にポンペオ国務長官が出演し、民主主義を守ることの重要性を語り、これまでトランプ大統領が民主主義の価値観を守るために中國共産党（CCP)と戦ってきたこと、アラブ諸国や北朝鮮との対話を続けてきたことなどを話されておられました。キューバを再びテロ支援国家に指定。そして、「次の政権にもCCP . . . 本文を読む
米国時間の1月10日、トランプ大統領は「反乱法」を発動。その後、ワシントンDCの上空に飛行禁止区域を設け、飛行機でカリフォルニア州のキャンプペンドルトン海兵隊基地に向かったそうです。米国国防総省は米軍に対してブリーフィングを行い、ワシントンDC、VA、NCには大規模な空挺軍事動員が進行中だそうです。1月6日に集められた州兵6000人も各地に配置されているようです。市民は外出禁止となり、停電が起こる . . . 本文を読む
ロシアのプーチン大統領の長期続投（2036年まで可能）というニュースがありましたが、プーチン大統領は「トランプ大統領もホワイトハウスを去らない」と語ったそうです。(正確には「彼はロシアに亡命する必要はない。彼は選挙に勝っていた」という発言です）私が毎日チェックしている中国系日本人の方のYou Tube「張陽チャンネル」という素晴らしい動画チャンネルがあるのですが、その中で、面白いご指摘があったので . . . 本文を読む
ロシアは法律で子供を米国人との養子縁組することを禁じているそうです。どうしてだかご存じでしょうか。米国では年間80万人もの子供が行方不明になっているといわれています。これは人口10万人当たりで243人、日本の場合は人口10万人当たりで1人ですから、日本の約240倍という数字です。あまりに多いことに驚きます。引用元からそのまま引用。2020年4月、コロナで世界中が大騒ぎしている頃、トランプ大統領の命 . . . 本文を読む
日本でも子供の行方不明者が増えているそうです。「行方不明」とは、災害、事故その他の事情でその人物の居場所・行き先・消息・安否などが不明になっている状態を指す、とあります。 つまり、生死が確認されていない状態でいなくなってしまった、という状態を指します。日本では年間の「行方不明者」の数は全国で８～9万人と横ばいで、10歳から60台までではどの年代でも減少傾向、但し70台以上と9歳以下で増加 . . . 本文を読む
1月6日に米議事堂でアンティファが乱入騒ぎを起こしたとき、私服の米海兵隊特殊部隊も議事堂に入り、議長室にあったナンシー・ペロシのPCや、ジェフ・マークリー上院議員ら民主党議員の約20台のPC、文書資料が押収されています。冷静に考えれば、重要な会議の最中、米議会警察（USCP）の警備態勢や対応に多くの人が疑問を感じるはずです。議事堂とその敷地の保護という役割を担う議会警官は約2000人、州兵が600 . . . 本文を読む
Gingrich won't accept Biden as president, says Democrats, Republicans 'live in alternative worlds'という見出しの記事がWSJに出ています。この発言はニュート・キングリッジ氏（元下院議長）の発言です。「トランプは7400万票というこれまでで2番目に人気のある票を獲得した。」（そう . . . 本文を読む
米下院は会期初日の1月3日、民主党のナンシー・ペロシ氏を下院議長に再度選出したそうですが、賛成216票、反対209票だったそうで、しかも５人の民主党議員がペロシ氏を支持しなかったのだそうです。80歳なのだそうですが判断力などが衰えておられるようで、そろそろ引退なさった方が・・■1月6日はトランプ支持者にアンティファが紛れ込んだことで、抗議行動を起こしている市民らが米議会乱入するという騒動を誘発そも . . . 本文を読む
警備員が柵を開いてデモの参加者を招き入れている画像、警備員が建物内にむしろ誘導している画像が次々に削除されています。真実が人々に知れ渡ることを恐れている側にメディアもTEC企業も加担しているということで、世界で共産主義的な一種の「言論統制」が始まっていると多くの人々が危機感をもち始めています。不都合な動画は削除、不都合な言論は封殺で、まさに中国共産党のやり方です。例えば藤井厳喜氏は、2016年の大 . . . 本文を読む
ロバーツ判事の「顔面の痣」で思い出したのが下の画像オバマ政権のときの国務長官だったジョン・ケリー氏ですが、あまりに凄い痣で、どれだけボコられたのだろう、と当時思ったものです。オバマ政権当時国務長官だったジョン・ケリー氏については、義理の息子のクリス・ハインツ氏がハンター・バイデン氏のビジネスパートナーだったと指摘されています。昨年の10月に米国の上院での報告会で指摘されています。昨年の秋、上院で、 . . . 本文を読む
「ラトクリフ報告書」が提出され、どうやらナンシー・ペロシ氏など民主党議員の20台のPCが押収されたそうです。トランプ大統領を罷免するための罠を仕組んだのは、今執拗に「米憲法修正第25条項による解任」を呼びかけている ナンシー・ペロシ議員らだったのではないでしょうか。米連邦議会議事堂の警備員が外の障壁を取り除き、恐らくはアンティフのメンバーとトランプ大統領の支持者の人々を米国議会議事堂に入れるように . . . 本文を読む
President Trump! It's time to implement executive order! といった声で戒厳令の発令の望んでいるトランプ支持者ら「沼のワニ達」はトランプ大統領の息の根を止めなけらば安心できないらしく、6日、米議会にトランプ支持者が侵入し、議事を妨害したことに対して「共和党は、6日中にトランプ弾劾決議に賛成せよ」「マイク・ペンス副大統領は、米憲法修正第2 . . . 本文を読む
トランプ大統領の通商担当の大統領補佐官のピーター・ナバロ氏は1月6日の米連邦議会の上下両院合同会議の前日の1月5日に、大統領選挙の投票不正をめぐって新たな32ページに及ぶ調査報告書を発表したが、国内外の主要メディアでこの報告書を報道したメディアはほぼなく、黙殺されている。ナヴァロ氏は昨年12月中旬に民主党が6つの激戦州で不正を働いたとする36ページの調査報告書を既に発表しており、その報告書では「不 . . . 本文を読む
先ほど書いた記事のつづきですが、国内のNHKなどの”公共メディア”はもはやこの話題を報道する資格すらないのではないかとさえ思うのだ。米連邦最高裁の判事らの無能と汚染ぶりには（バイデン陣営側から脅迫されていたのだとは思いますが）絶望感すらあり、米司法省も同様で、トップのバー長官が自ら辞任するなど、2020年の大統領選挙についての米司法機関当事者の「この問題には関わりたくない」 . . . 本文を読む