トランプ大統領のツイートを眺める。

ソーシャルメディアプラットフォームの主成分は、シリコンバレー、Tシャツ、チャラさ、そして……　のつづき。

いうまでもなく、今年はアメリカ合衆国大統領選挙の年。

Big Tech is doing everything in their very considerable power to CENSOR in advance of the 2020 Election. If that happens, we no longer have our freedom. I will never let it happen! They tried hard in 2016, and lost. Now they are going absolutely CRAZY. Stay Tuned!!!

— Donald J. Trump (@realDonaldTrump) May 28, 2020

"CENSOR" とは、このツイートでは「検閲する」の意の同志(ちゃんとした大学ならば、入試問題や入学後に一度は目にする用法でしょう)。

ソーシャルメディアプラットフォームが検閲する立場に立っている、という事を強く念頭に置いたツイート。

また、もしそのツイートが削除されれば、検閲している旨を証することに。なので、ソーシャルメディアプラットフォームは、大統領によるこのツイートに手を出せない。

上手いツイートです。

Texas Supreme Court: Lack of immunity to COVID-19 alone not enough to vote by mail https://t.co/rAZVRF4nkj Big win in Texas on the dangerous Mail In Voting Scam!

— Donald J. Trump (@realDonaldTrump) May 28, 2020

テキサス州の最高裁に判決を紹介。新型コロナウィルスを理由とする郵便投票は不可。テキサス州は今や、共和党の牙城。

ちなみに、郵便投票は日本でも、存在する制度。ただし、直接自書主義(投票所で有権者本人が直接書いて投票する原則)のため、郵便投票の適用要件は、厳格。

 

総務省｜郵便等による不在者投票ができます

総務省｜郵便等による不在者投票ができます

 

日本では、特別定額給付金給付ですら、各自治体が手こずっているのです。

どうして万人に郵便投票など、どうしてできようか。

直接自書主義を取っ払えば、

投票用紙は、

マスクのように売買の対象となるでしょう。

....happen again. Just like we can’t let large scale Mail-In Ballots take root in our Country. It would be a free for all on cheating, forgery and the theft of Ballots. Whoever cheated the most would win. Likewise, Social Media. Clean up your act, NOW!!!!

— Donald J. Trump (@realDonaldTrump) May 27, 2020

"Ballots"は投票用紙のこと。

こういうことを平気で言ってしまう人は、自国民にも平気で言ってしまえる人。
分断をバイデン氏こそが煽っている。
バカという必要はないが、言ってしまう。バイデン氏は人の上には立てないな。 https://t.co/CyHTscJwmK

— 松藤美香 (@mikarin_tokyo) May 27, 2020

トランプ大統領は、至極簡潔なツイートを残しています。

He looks better! https://t.co/qzxn6Svlpc

— Donald J. Trump (@realDonaldTrump) May 28, 2020

この写真一枚で、2020年米国大統領選の結果は決まったも同然。
有権者は善人を選ぶから(バイデンは、どうして黒マスクに、サングラスなんか合わせちゃったのだろうか。地が出たのでしょう。)