明日は大晦日

明日は大晦日

今年も早や明日のみを残すことになった。



歳をとると年月の流れが異常に速く感じられる。

暮れに近づくごとに、この一年の間　我輩は一体何をして過ごしたのか？と疑問に思うことばかりである。

菅首相ではないが「例え支持率が１％になっても石にしがみついても（首相）をやる」　と言う具合に、我輩もこの世にしがみついて生きている心算はないと思うが、日々病院通いを続けているさまは案外そう見られていてもしかたないかも？

歩けない分　家にいることが多い。

されど幸いに車があるので水泳、ジム、クラブ等への参加はできる。

まだしもか？

毎年のごとく目標は立てるのだが達成したことがない。

体重を落とそうとするが元来が食べ物に卑しいためか？すきっ腹には耐え難く近くにある菓子に手をだし、足をだす。

足？そうアシ（お金）を出します。

昔　１０日間の断食をした経験があるが、その時は１時間おきにコップ一杯の水を飲んでいた。実際の断食に入る前に７日にわたり徐々に減食してゆき断食に入った時は７日間の間は日中起きている間は１時間置きにコップ一杯の水をを飲み続けるのだ。

断食中は臭覚のない我輩が社宅の部屋で二部屋も離れた向こうで調理をするカミさんの食事の匂いをかぎ分けることが出来たほどだった。

寝ればお腹が背中につくほど凹んだものだ。

そして７日を過ぎれば、今度は、また７日かけて徐々に食事を元に戻す。

断食が終わった時は体重は約８Ｋｇ落ちていた。（確か５５Kg　だったか？）

身体がひじょうに軽くなった。

今　やれば体力がないので無理ではないかと想像する。

ただ今１１時です。外気温は１２度で空は曇ってやや寒いですね。



元日の朝日は拝めるだろうか？

以下は長いので適当に拾い読みか？無視してください。（年末のタワゴトと他紙の文言です）
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余録：年越しそばと……（毎日新聞）
　
http://mainichi.jp/select/opinion/yoroku/

以下上の記事全文です。↓
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余録：年越しそばと……
　「世の中にめでたきものは蕎麦（そば）の種　花咲きみのりみかどおさまる」。「みかど」はそばの実の三角と帝との掛けことばである。そばのめでたさをたたえるこの歌は、室町時代の関東の３長者の一人という増淵民部の作と言い伝えられている▲その家では大みそかにそばがきが振る舞われ、家中はもちろん出入りの者もこの「福そば」を食べた。家の繁盛を見た人が次々にこれに倣ったというのが、「年越しそば」の由来伝説の一つだ（植原路郎著「そば物語」）▲一般には江戸時代の大みそかの商家で夜明けまで働く使用人に振る舞われた出前そばが起源といわれる年越しそばだ。めでたい由来や歌、「細く長く」という縁起かつぎなど、もし年越しにそばを食べてもらおうというそば屋さんの仕掛けだとしたら大当たりである▲一方、「年明けうどん」の由来ははっきりしている。これは香川県のさぬきうどん振興協議会が一昨年登録申請し、認められた商標だ。協議会は製麺業界や流通業界、食品メーカーの協力を求め、元日から１５日までのうどん食を定着させようとキャンペーン中である▲古くは平賀源内の「土用のうなぎ」、近くは「バレンタインデーのチョコ」「節分の恵方巻き」といったキャンペーンの成功例もある。何より永遠のライバルのそばに「年越し」で後れをとった歴史的失地回復も果たしたかろう。来る年明けが３年目の正直となる▲年越しそばの由来には、鎌倉時代の僧が困窮した民に与えたそば餅が「世直しの運気そば」とたたえられたというのもある。そば一杯が「世直し」まで請け合ってくれる年の変わり目のありがたさだ。
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小沢邸新年会：参加人数にヤキモキ…離党圧力かわしたいが

http://mainichi.jp/select/seiji/news/20101230k0000m010057000c.html

以下上の記事全文です。↓
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小沢邸新年会：参加人数にヤキモキ…離党圧力かわしたいが

新年会であいさつする小沢一郎民主党幹事長（当時）＝東京都世田谷区で２０１０年１月１日（代表撮影）
　民主党の小沢一郎元代表は１１年の元日午後に、東京都世田谷区の私邸で毎年恒例の新年会を開く。現職幹事長だった１０年の元日には党所属議員１６５人が参加し、菅直人首相（当時は副総理兼国家戦略担当相）も出席した。離党圧力をかわすのに勢力を誇示したい小沢氏だけに、参加人数が焦点になりそうだ。【葛西大博、青木純】
　１０年の新年会は２部構成だったが、１１年は１部構成。出席者が激減するような事態になれば、小沢氏の求心力低下が露呈してしまうだけに、小沢氏は小沢系議員への配慮に余念がない。小沢氏が２８日に衆院政治倫理審査会（政倫審）出席を表明したのも「正月に地元を回った議員が批判されないように考慮したため」（側近）という。小沢氏に近い党関係者によると、新年会で政倫審出席を表明する案も検討されたという。
　しかし、選挙基盤の弱い新人議員の間では、「小沢グループというレッテルを貼られたくない」との空気もあり、刑事被告人ながら、８年間、私邸での新年会に大勢の客が参加した故田中角栄元首相のケースのようにはいかないとみられる。
　一方、菅首相も元日午後に首相公邸で、親しい地元関係者や国会議員らの年始のあいさつを受ける。首相は一時、森喜朗政権以前の歴代政権が元日に公邸の庭で行っていた「公邸開き」の復活を検討したが、小沢氏の新年会と対比されることを周辺が懸念したため断念した。野党時代から行っている私邸での年始の会を公邸で行う方針で、準備に官邸職員は使わない。
　２８日の閣僚懇談会で首相は「（小沢氏の新年会と）数を競うつもりはない。地元、後援会を優先してください」と呼びかけた。
毎日新聞　2010年12月29日　21時06分（最終更新　12月30日　0時24分）
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↑　こちらも新年早々に”エキデン”とともに気になるとことである。

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中国『国防動員法』の脅威を認識せよ　　桜井よしこ
2010.06.29 Tuesday name : kajikablog

http://blog.kajika.net/?eid=996833

以下上の記事全文です。↓
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「中国の最高意思決定機関、中国共産党常務委員会は今年2月26日に国防動員法を決定し、即日、法律全文を世界に発表、7月1日から施行します。全14章72条の堂々たる法律は戦いに備えたものです」

こう語るのはビジネス・ブレークスルー大学教授の田代秀敏氏だ。氏の指摘する中国の国防動員法を読んでみると、一朝有事の際に軍事的に如何に国を守るかとともに、金融・経済面の国防を如何に成し遂げるかに重点が置かれている。その点に注目する氏は、国防動員法は「次の金融危機を、中国にとって、世界に打って出る好機とするため」の非常措置を定めたものだと分析する。

同法を中国が検討、準備し始めたのは98年12月だったという。彼らは明らかに、97年７月のアジア通貨危機に触発されたと、田代氏は見る。

たしかに軍事力は国際政治に決定的な影響を及ぼす。だが、旧ソ連が経済崩壊で滅びたように、金融・経済も国家の盛衰を左右する。国際社会はギリシャに端を発する世界金融危機を体験したばかりだ。ギリシャ問題を日本こそが他山の石としなければならないのだが、民主党は前代未聞の赤字予算を組んだ。対照的に中国は、以下に紹介する国防動員法を約12年かけて検討し成立させた。

内容から彼らが日本の失敗に学び、日本を反面教師としてきたことが分かる。金融、経済、産業政策を強力な中央集権体制で統制し、強力な金融力と経済力を築き、それを21年間で軍事費を22倍に引き上げた異常な軍拡と軌を一にして押し進め、中国の支配圏を拡大するというものだ。

「国防動員法の重要項目を、新華社が報じました。筆頭に掲げられたのが戦略物資の備蓄徴用制度です。戦略物資とは、レアメタルを筆頭とするあらゆる資源と考えてよいでしょう」と田代氏は語る。

「領導」、つまり命令

リチウム、チタン、バナジウム、クロム、マンガン、タングステンなど希少金属は全体で31種類、種々の産業の成否を分かつ重要戦略物資である。田代氏の指摘から連想したのがナチスドイツと中国（国民党）の思いがけない結びつきだった。1940年9月に日本は日独伊三国同盟を結んだが、その前からドイツは日本を敵として戦っていた中国に軍事顧問団を派遣し、武器、装備を供給していた。その関係は、三国同盟でドイツが日本の同盟国となった後の1941年7月まで続いていたのだ。

日本の同盟国となったはずのドイツが背後で、日本と戦う中国に武器装備を売却し続けていたという衝撃の事態が発生したのは、希少金属のタングステンゆえだった。中国は世界のタングステンの約90％を産出するが、ドイツは全く産出しない。タングステンは鉄の硬度を顕著に高めるため、武器や工作機械の生産に欠かせず、同盟国を裏切ってまで、ドイツはこれを手に入れたかったのだ。国際戦略を希少金属が左右した顕著な事例である。

平時においても希少金属の重要性ははかり知れない。現代人に欠かせない携帯電話、パソコン、テレビなども希少金属なしには成り立たない。中国は国防動員法で、こうした希少金属をはじめとする戦略物資を、有事の際には一手に握って支配する法的基盤を整えたのだ。

第二の重要点は、国防動員法が18歳以上の中国に住む男女に加えて、外国に居住する中国人、中国で活動する外国企業及びその従業員にも適用されるとされたことだ。その意味を、田代氏は次のように解説する。

「有事の際、日本在住の中国人は皆、中国政府の指示に従って動かなければならないということです。また外国企業は中国政府の要請に応じなければならないでしょう。拒否すれば、その後の中国での活動を続けるのは困難になると思われるからです」

資産や技術を有する日本を含む外国企業は、一朝有事の際、それらの提供を迫られる可能性があるということだ。この恐るべき国防動員法実施に当たっては、国務院と中央軍事委員会が共同で「領導」する。領導は上下関係を前提とした指導である。つまり、命令ということだ。

第三の重要点は、国防動員法が実施される場合、国務院と人民解放軍は直ちに特別措置を取ることが出来ると定められており、特別措置の対象の筆頭に金融があげられていることである。田代氏のコメントだ。

「筆頭に金融を置いたことに、注目せざるを得ません。金融の重要性を彼らは十二分に意識しており、有事の際には日本の金融機関も米国の金融機関も、中国がおさえることが出来るようにしたということです」

経済の血液である金融をコントロールする権限を国防動員法で定め、堂々と発表した狙いは、全金融機関はそのことを承知で中国で事業を続けるのであるから、有事の際は中国の法律に従い、中国政府の金融統制を受け入れるべきとの主張の表明だと、田代氏は分析する。

「東アジアを人民元通貨圏に」

金融分野で中国が目指すもうひとつの目標は人民元の国際化である。実体経済は変わらないのに、金融によって利益や損失が大きく左右される。最大の要因が為替レートである。80年代以降日本は大きな貿易黒字を貯め込み、反対に米国は大きな貿易赤字を背負った。これを不満とした米国は85年9月、ドル高政策からドル安政策に転換した。円安から円高への転換である。右のプラザ合意は当時約240円だった円の対ドルレートを、その後79円にまで押し上げ、日本経済にはかり知れない打撃を与えた。米国は円高ドル安のおかげで、6年後の91年には貿易収支を黒字に転換出来た。

中国は基軸通貨ではない円の悲劇から学び、為替レートに起因する不利を回避するために、或いは米国と競合するために、金融の運営を他国の意思に委ねることを断固、拒否しているのだ。田代氏が語る。

「中国の金融メディアは昨年来、人民元の国際化を工程表とともに一斉に報じました。起点を09年とすれば、11年末までに周辺諸国で人民元を自由に両替出来る通貨とする、5年後の16年には周辺諸国との貿易を人民元で決済する、21年には東アジア全体で人民元を投資決済通貨とする、つまり、東アジアを人民元通貨圏にする。さらに25年に人民元を国際準備通貨とすることが工程表には書かれています」

貿易をドルを経由せずに人民元で決済する試みは中国とインドネシア、シンガポール、タイ、ブラジルなどとの間ですでに、一部、実施中だ。

こんな凄まじい法律が中国で作られ、事態が動いているにも拘らず、日本はそのことに殆ど留意していない。支持率が高いうちにと、参議院選挙を急ぐだけでは日本は持たないことを、菅直人首相は知っているだろうか。真に日本の立て直しを志すなら、せめて中国の意図を正確に把握する努力をしてみせよ。（週刊新潮）

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↑　緊急事態　発生時（中国がそのように認識した時か？）は中国に進出した企業は工場もろとも全てを没収されるということらしい？この中国『国防動員法』は何故？日本では大きく取り上げなかったのだろう。

中国に配慮？そのような配慮は無用の国である。　

日本の外務省は、ほんとうに日本の国にとっては“害“以外の何ものでもない。

今回　罷免されたロシア大使は「私はロシアのことは余り知らない・・・・」と言ったらしい？　それで大使が務まるのだから不思議だ？ましてロシア国から彼は惜しまれていた。

戦争放棄の憲法で底抜けのお人好しの人物ばかりが多くなってきたようだ。

そういえば仙石官房長そのものがブログで「地球市民」を自称している。

選挙で彼に一票を入れた方は今後もこの日本人でない“地球市民”に票を投ずるのかな？出来れば日本人に投票して欲しいものだ。

韓国大統領の「戦争を恐れていては平和はなりたたない」と言う言葉をもっと噛み締める必要がある。尖閣列島事件の時も同じく「力（チカラ）なき正義は意味がない」とも言っていた。

沖縄などは今後　中国のターゲットとされて、どのような仕打ちを中国から受けるか？分からない。それゆえにこの際　一時　沖縄を米国の租借地としたほうがいいようだ。それとも左翼的な沖縄では中国の配下に入ることを是とするか？中国の配下になれば現在のチベットのようになることは自明の理と想定するが？但しこれには多くの問題を含み且つ多額の維持費を要する米国が受け入れるか？どうかは不明である。

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これは戯言としては見逃せない？でも中国の軍事力を背景としたゴリ押しの勢力には常識は全くあてはまらないことは承知して欲しい。