１番左側の波、コロナ第８波では２０２３年１月に１カ月に１万人以上の死者を出すという最悪の事態を記録したが、それに近づいているコロナ第１０波。
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まず、最初に新型コロナワクチンに関する当ブログの見解を述べておきます。
ワクチン全般がそうであるように、ワクチンに対して禁忌を持っておられる方も当然いらっしゃいますから、そういう方は別のコロナ対策をしなければいけないのは当然です。
そして、ワクチンには副反応があって、それは新型コロナワクチンも同様で、私も２０２３年１１月に打った５回目は軽かったのですが４回目までは３９度以上の熱が出て、自分から飛び込んでインフルエンザになるようなものだったので、５回目は１年、間が空いてしまいました。
また、２０２２年の１１月に４回目を打った途端にコロナにり患してしまいましたから、コロナワクチンがコロナを予防するというよりも重症化を防ぐ効果が主たるメリットだということも理解しています。
さらには、ワクチンを打ったが故の後遺症もあると言われています。
しかし、統計的に全体を観察すれば、ワクチンを打った方が打たないよりも個人としても安全ですし、社会はもちろん防衛されます。
京都大・西浦博教授（理論疫学）らのチームが、新型コロナウイルスワクチンの接種によって２０２１年２月～２０２１年１１月の感染者と死者をいずれも９０％以上減らせたとの推計結果をまとめられたこと。
この期間に人口の８割以上の人がコロナワクチンを接種したことで、感染者を約６３３０万人から約４７０万人へ、死者数は約約３６万人から１万人に減らせた、という論文を発表をされていることをあらためて明記したいです。
図表は『新型コロナウイルスによる死者、ワクチン接種で9割減・接種なければ36万人、感染者は国民の半数6330万人に達した恐れ 京都大・西浦博教授らのチームが推計』より
【#岸田に殺される】コロナ第９波の新型コロナの関連死者数が２０２３年８月が４９６６人、９月が５２３５人とコロナ第６波級なのを知っていますか【＃コロナは終わっていない】
さて、客観的にはコロナワクチンには大きな意義があるのですが、トランプ支持陰謀論→反ワクチン陰謀論→親露派陰謀論という大きな流れがあり、少なくとも真ん中の反ワクチン陰謀論は日本でも１割くらいは支持者がいるようで、彼らが参政党に国会議員を与えました。
また、ワクチン担当大臣だった河野太郎氏も反ワクチン陰謀論者からめちゃくちゃに叩かれているようです（健康保険証を廃止するというデジタル担当大臣としてはもっと批判されるべきだが）。
とにかく日本で反ワクチン陰謀論が静かに浸透していて、東京で電車に乗ってもマスクをしている人がいまだに半分以下、という状況なのは、岸田政権が新型コロナを感染症法５類に格下げし、しかも感染者の全数把握を止めたり、死者数の公表を数カ月遅れにしてしまったコロナ軽視政策が根本原因です。
厚生労働省が発表した新型コロナウイルスの全国の感染状況は、２０２４年１月２８日までの１週間で全国およそ５０００の医療機関から報告された新型コロナの患者数は、前の週から１万３３３９人増えて７万３６０７人となりました。
また、1つの医療機関当たりの平均の患者数は１４．９３人で前の週の１．２２倍となりました。
他方、全国の医療機関から報告されたインフルエンザの患者数は、同じ期間で1医療機関当たり１９．２人と前の週からやや増加しました。
インフルエンザの基準で言うと１医療機関１０人を超えたら注意報ですから、コロナ感染者が前の週から増加が続くのは１０週連続で、とっくにコロナ第１０波に突入して注意報レベルが続いているのに、コロナとインフルのダブルパンチにもかかわらずマスクをしている人が増えないのは、政府の広報不足以外の何物でもありません。
新しくできた「内閣感染症危機管理統括庁」のＨＰより新型コロナウイルス感染症定点当たり報告数推移
隠しているとしか思えないくらい見つけにくくて、しかもグラフがわかりにくいねん。
岸田政権が「新型コロナウイルス感染症対策分科会」などを廃止。新発足する内閣感染症危機管理統括庁トップは警察庁出身の素人である栗生俊一官房副長官が兼務。専門家が排除されどんどん弱体化するコロナ対策。
コロナ感染者の１医療機関あたりの数は都道府県別では多い順に▽福島県が２３．９４人△愛知県が２１．２４人△茨城県が２１．１５人▽栃木県が２１．０１人△長野県が２１．０１人などとなっていて、４０の都道府県で前の週より増加しています。
可哀想に、能登半島地震の影響で、新型コロナの患者数を報告することになっている石川県２０．９１人でこれらに続く数になっています。
福島県のＨＰより「新型コロナウイルス感染症の感染者数が増加しています」
能登北部は１月１５日から２１日に警報レベルの１医療機関３０人を超えた。避難所生活のせいではないかと心配。
＜定点あたりの患者数の推移（県全体）＞
※R5.5.7までの数値は、5類移行前のデータに基づいた参考値となります。
石川県のＨＰより。緑が２０２４年。赤の「令和５年」の年末から見ると、能登半島地震があった元旦から急速に増えているのがわかる。
全国の災害対策・避難所体制の見直しは絶対必要だ。
能登半島地震の避難所で新型コロナ・インフルエンザなど感染症がまん延。断水でトイレもままならず、すでに災害関連死が多数発生。日本は軍拡を止め、国が欧米基準の避難所・避難設備を全国に用意しておくべきだ。
このほか、１月２８日までの１週間に、全国およそ５００の医療機関から報告された新たに入院した患者の数は３３１１人で、２０２３年夏のコロナ第９波感染拡大時と同じ程度の水準となっています。
東京・板橋区にある日本大学医学部附属板橋病院によると、重症患者や妊婦など向けの病床8床のほか、中等症向けの19床を確保していて、1日の時点で重症病床に5人、中等症の病床に9人がそれぞれ入院しているということです。
ほかの病気で入院することになり、その際に新型コロナへの感染がわかるケースや高齢者施設で感染が広がって入院するケースが多く、入院患者の多くは高齢者だということです。
一方で、高齢者以外にも基礎疾患のある人や、ワクチンの接種回数が少ない人、最後に接種してから長期間たった人の入院も目立つということです。
高山忠輝副病院長によると
「先週から今週にかけて入院患者が増えてきている。
基礎疾患のある方は重症化しやすく、影響を懸念していて、ワクチンの接種から時間がたっている人は追加の接種を検討してほしい。
基本的な感染対策は変わらないので、初心に戻ってマスクの着用や手指消毒に気を付けてほしい」
と話しています。
日本大学医学部附属板橋病院では入院病棟の中に新型コロナの患者専用の入院エリアを設けているそうだが、政府の補助削減で、どの病院もコロナ専門病床を減らしている。
【#岸田に殺される】岸田政権が１０月１日から無料だったコロナ治療薬を一部自己負担に。入院治療費も援助を半減。医療機関への病床確保補助金も感染者数が一定数以上に増えないとゼロ【#自民党に殺される】
感染症に詳しい東邦大学の舘田一博教授はＮＨＫの取材に対して
「検査を受ける人の数が減っているため報告されているのは氷山の一角で、見かけ上の感染者数よりもさらに多くの感染者数が存在することを考えておかないといけない」
「東京都のデータでは現在、『JN.1』と呼ばれる変異ウイルスが58％くらいで優勢になっているが、このウイルスはオミクロン株の一種で、いま使っているワクチンも有効だし、利用できる治療薬もある。慌てることなく、ワクチンを最後に接種してから時間のたっている人で、重症化リスクの高い人はもう一度接種することを検討してほしい。少し様子がおかしいなと思うときには早めに医療機関を受診してほしい」
「これ以上、感染を広げないために基本的な感染対策を徹底してもらいたい。満員電車のように距離を保てない場所ではマスクを使い、換気も行って欲しい。そして、症状がある場合は、新型コロナかもしれないし、インフルエンザかもしれないので、無理をしないで自宅で過ごしていただくことが重要だ」
と述べています。
検査が有料になって検査数が激減しているので、病院に行くくらいの症状が出てる人しか把握できない。
季節性インフルエンザだとほぼ漏れなく高熱が出るが、無症状者・軽症者が圧倒的に多いだけに感染がまん延しやすい新型コロナの盲点だ。
すでにドラッグストアではコロナ第９波の時と同様にまた風邪薬が足りなくなっている。
【新型コロナ感染増で「学級閉鎖」相次ぐ 薬局では「せき止め薬」の在庫が…注文しても欠品】（日本テレビ）。岸田政権は直ちに新型コロナ感染者数を全数把握して毎日速報できる態勢に戻すべきだ。
私はコロナ第１０波のピークが２０２４年１月に来ると思って、２０２３年の１１月末に最後の無料ワクチンの権利を使ってしまいましたが、第１０波の感染者数のピークは２～３月、死者数のピークは３月以降、ところがピーク時の死者の速報が出るのは６月(-_-;)ということになりそうです。
新型コロナワクチンの全額公費による接種は、２０２４年３月３１日で終了します。
厚労省によると「令和５年秋開始接種」は、１人１回限り受けることができます。
対象は、以下を全て満たす方です。
- ▷生後６か月以上の方
- ▷日本国内で初回接種（１回目・２回目）が完了している方又はそれに相当する接種が完了している方。
- 追加接種（３回目以降の接種）を受けたかどうかは問いません。
- ▷前回の接種から、以下の一定期間が経過していること。
- ファイザー社、モデルナ社又は第一三共社のオミクロン株対応１価ワクチンを接種したい場合：３か月以上
ワクチン接種には多かれ少なかれ副反応があり、後遺症も無くすことはできません。
これに対する健康被害救済制度をより充実させることが、市民がコロナワクチンを安心して打てることにもつながります。
そしてなにより、コロナ感染者数の全数把握を復活し、入院者数・死者数も迅速に速報する態勢に戻して市民に注意を喚起すること。
さらに、コロナの検査やワクチンや治療費無料や医療機関への補助を復活することが必要です。
とにかく医療機関へのコロナ補助金を削減して病床が減ってるぞ！入院患者が増えたら一挙に医療崩壊してしまう。
コロナ第9波で医療現場は崩壊。立川相互病院の高橋院長「すでに救急医療は破綻。マスコミは一切報じない。きっと報道管制。このうえ政府は10月にコロナ専用病床は完全解消の方針。そうするとどうなるか」
職場で感染した新型コロナウイルスの後遺症で苦しむ女性に傷病年金の受給が認められる。コロナ後遺症で労災認定を受けた人は20万人。2022年度だけでコロナ死者は3万9千人。岸田政権のコロナ軽視は論外だ。
感染症流行を読み解く数理
厚労省の「接種を受けた後に副反応が起きた場合の予防接種健康被害救済制度」について
『一般的に、ワクチン接種では、副反応による健康被害（病気になったり障害が残ったりすること）が起こることがあります。極めて稀ではあるものの、なくすことができないことから、救済制度が設けられています。
救済制度では、予防接種によって健康被害が生じ、医療機関での治療が必要になったり、障害が残ったりした場合に、予防接種法に基づく救済（医療費・障害年金等の給付）が受けられます。
新型コロナワクチンの接種についても、健康被害が生じた場合には、予防接種法に基づく救済を受けることができます。
なお、現在の救済制度の内容については、「予防接種健康被害救済制度について」をご参照ください。』
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国内では２１年２月から始まったワクチン接種に、どの程度の効果があったのかは十分検証されていない。今回の推計では、接種ペースが実際よりも１４日間早ければ感染者と死者を半分程度に抑えられ、１４日間遅かったら感染者は２倍以上、死者数は約１・５倍になっていたとの結果も出た。
西浦教授は「結果的にワクチン接種はうまくいったと言えるが、それで終わりにしてはいけない」と指摘。「感染状況の推移をリアルタイムで予測し、政策を決める人や社会に示せる仕組みが必要だ」とした。
新型コロナ
2023年11月16日 20:29 日本経済新聞
新型コロナウイルスワクチンの接種によって、国内の2021年2〜11月の感染者と死者をいずれも90%以上減らせたとの推計結果を京都大・西浦博教授（理論疫学）らのチームがまとめた。この期間の実際の感染者は約470万人と推計され、死者は約1万人だったが、ワクチンがなければ、それぞれ約6330万人と約36万人に達した恐れがあるとしている。
国内では21年2月から始まったワクチン接種に、どの程度の効果があったのかは十分検証されていない。今回の推計では、接種のペースが実際よりも14日間早ければ感染者と死者を半分程度に抑えられ、14日間遅かったら感染者は2倍以上、死者数は約1.5倍になっていたとの結果も出た。
西浦教授は「結果的にワクチン接種はうまくいったと言えるが、それで終わりにしてはいけない」と指摘。「将来の感染症対策のためには、接種を進めつつ、感染状況の推移をリアルタイムで予測し、政策を決める人や社会に示せる仕組みが必要だ」と話した。
チームは、1、2回目の接種をしていた21年2月17日〜11月30日を対象に、接種した人が増加するペース、当時主流だったデルタ型の感染力、別の研究で示されていたデルタ型に対するワクチンの効果、人の移動の活発さといったデータを分析。さまざまな条件の下で、感染者数や死者数がどう変化するかを調べた。
この間の感染者数は抗体保有率のデータから470万人だと計算した。
その結果、接種によって感染者数を92.6%、死者数を97.2%減らせたと推計。接種した人の感染が防がれると、その人が感染させる人も減る効果が特に大きかった。
研究成果は10月18日付の英科学誌サイエンティフィックリポーツに掲載された。〔共同〕
新型コロナウイルスの全国の感染状況は、先月28日までの1週間では1つの医療機関当たりの平均の患者数が14.93人で、前の週の1.22倍となっています。
また、全国の医療機関から報告されたインフルエンザの患者数は、先月28日までの1週間で1医療機関当たり19.2人と前の週からやや増加しました。
それぞれの詳しい状況を見ていきます。
新型コロナ患者数 10週連続増加 “特に若い世代で増加”
厚生労働省によりますと、先月28日までの1週間に全国およそ5000の医療機関から報告された新型コロナの患者数は、前の週から1万3339人増えて7万3607人となりました。
また、1つの医療機関当たりの平均の患者数は14.93人で前の週の1.22倍となりました。
前の週から増加が続くのは10週連続となります。
このうち、10歳未満の子どもの患者数が4.73人とすべての年代の中で最も多かった一方、80歳以上の患者数は0.81人で前の週より減少しました。
都道府県別では多い順に▽福島県が23.94人▽愛知県が21.24人▽茨城県が21.15人▽栃木県が21.01人▽長野県が21.01人
などとなっていて、40の都道府県で前の週より増加しています。
また、能登半島地震の影響で、新型コロナの患者数を報告することになっている石川県の48の医療機関のうち、能登北部の2か所からの報告は含まれませんが、石川県は20.91人で前の週より増加しました。
このほか、先月28日までの1週間に、全国およそ500の医療機関から報告された新たに入院した患者の数は3311人でした。
前の週と比べて151人の減少しましたが、去年夏の感染拡大時と同じ程度の水準となっています。
厚生労働省は全国の流行状況について「特に若い年代で感染者の増加が目立っている。冬休みが終わり学校が再開したことも要因として考えれるので、学校での感染対策などを引き続き徹底して欲しい」としています。
入院患者が増加 都内の病院は今後の感染拡大を警戒
新型コロナウイルスの感染者数の増加に伴って、入院する患者の数も多くなっています。
東京都内で新型コロナの入院患者を受け入れている病院では、今週の時点で確保している病床の半分程度が埋まっているということで、今後の感染拡大を警戒しています。
東京・板橋区にある日本大学医学部附属板橋病院は、入院病棟の中に新型コロナの患者専用の入院エリアを設けています。
病院によりますと、重症患者や妊婦など向けの病床8床のほか、中等症向けの19床を確保していて、1日の時点で重症病床に5人、中等症の病床に9人がそれぞれ入院しているということです。
ほかの病気で入院することになり、その際に新型コロナへの感染がわかるケースや高齢者施設で感染が広がって入院するケースが多く、入院患者の多くは高齢者だということです。
一方で、高齢者以外にも基礎疾患のある人や、ワクチンの接種回数が少ない人、最後に接種してから長期間たった人の入院も目立つということです。
病院では、今後さらに感染が拡大して入院患者が増えることを危惧していて、最大で35床まで拡充できるよう準備を進めているということです。
高山忠輝副病院長は「先週から今週にかけて入院患者が増えてきている。基礎疾患のある方は重症化しやすく、影響を懸念していて、ワクチンの接種から時間がたっている人は追加の接種を検討してほしい。基本的な感染対策は変わらないので、初心に戻ってマスクの着用や手指消毒に気を付けてほしい」と話していました。
インフルエンザ患者数 1医療機関19.2人 前週からやや増加
全国の医療機関から報告されたインフルエンザの患者数は、先月28日までの1週間で1医療機関当たり19.2人と、前の週からやや増加しました。
福岡県と沖縄県は「警報レベル」とされる30人を超えています。
国立感染症研究所などによりますと、先月28日までの1週間に全国およそ5000か所の医療機関から報告されたインフルエンザの患者数は9万4694人で、1医療機関当たりでは19.2人となり、前の週よりも1.48人増えました。
このデータを基に推計されるこの1週間の全国の患者数はおよそ62万7000人となり、去年9月4日以降の今シーズンの累積の患者数はおよそ1284万4000人と推計されています。
福岡県と沖縄県は「警報レベル」の30人超える
1医療機関当たりの患者数を都道府県別に見ますと、▽福岡県が最も多く34.89人、▽沖縄県が31.83人で、この2つの県は「警報レベル」とされる30人を超えています。
このほか、▽宮崎県が29.86人、▽千葉県が26.35人、▽愛知県は24.68人、▽大阪府は23.81人、▽東京都は18.53人などと、40の都府県で「注意報レベル」とされる10人を超えています。
また、国立感染症研究所のまとめによりますと、直近5週間のウイルスの分析結果では、インフルエンザのA型がおよそ8割を占め、B型がおよそ2割だったということです。
専門家「新型コロナ感染者 報告されているのは氷山の一角」
感染症に詳しい東邦大学の舘田一博教授は新型コロナの流行状況について「定点当たりの感染者数では、爆発的な増加が見られる状況ではないが、入院患者が増えていることには注意しないといけない。入院患者は、多くが80歳以上の高齢者だと報告されている。高齢者は新型コロナに感染すると、もともとの基礎疾患が悪化して重症化するリスクも高いので注意する必要がある」と話していました。
そのうえで「検査を受ける人の数が減っているため報告されているのは氷山の一角で、見かけ上の感染者数よりもさらに多くの感染者数が存在することを考えておかないといけない」と指摘しました。
そして「東京都のデータでは現在、『JN.1』と呼ばれる変異ウイルスが58％くらいで優勢になっているが、このウイルスはオミクロン株の一種で、いま使っているワクチンも有効だし、利用できる治療薬もある。慌てることなく、ワクチンを最後に接種してから時間のたっている人で、重症化リスクの高い人はもう一度接種することを検討してほしい。少し様子がおかしいなと思うときには早めに医療機関を受診してほしい」と話していました。
また「これ以上、感染を広げないために基本的な感染対策を徹底してもらいたい。満員電車のように距離を保てない場所ではマスクを使い、換気も行って欲しい。そして、症状がある場合は、新型コロナかもしれないし、インフルエンザかもしれないので、無理をしないで自宅で過ごしていただくことが重要だ」と述べました。
また、インフルエンザの感染状況については「全国的には微増だが、地域によっては30人を超えるところもあり、引き続き注意が必要だ。インフルエンザは通常、1月後半から2月のはじめにかけてピークを迎えて、流行の後半にはB型が増えてくる。そろそろ減少に転じるのかまだ増加が見られるのか、注意しなければいけない」と話していました。
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基礎疾患もありますので、買い物時には、マスクと帽子（防止の駄洒落じゃなくて、ま、兼はげ隠しですが）を着けています。とにかく、実家に持ち込んだら大変ですから。
ついでに、以前書いたと思いますが、
歯、特に犬歯を相手に見せることによって、無意識に相手より優位に立とう（マウンティングですね）とする人も多いようで。マスクを嫌がる人、一種の劣等感の持ち主だと思ってます。
犬歯が抜けると意気消沈する人もいるとか。
マスクを嫌がる→類人猿の本能が残っている→ガラスをひっかく音が苦手かどうか、試してみたい気も。
あ、そうそう（麻生じゃなくて）、祖国のためにどうのこうのって言った人、もちろん、ワクチン打ってますよね？推奨してますよね？