謎のSARS-CoV-2 ＼(^o^)／ｵﾜﾀ

奇妙奇天烈、摩訶不思議　謎のSARS-CoV-2　＼(^o^)／ｵﾜﾀ

 

インタビュー◎国立病院機構仙台医療センターの西村秀一氏に聞く

今冬のインフルエンザは流行しようがない

2020/10/28 日経メディカル

 

インフルエンザと新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の同時流行も懸念される今冬。国は都道府県に対し、同時流行に備えた医療体制の整備を求めている。一方、COVID-19の流行を機に個人の衛生観念が向上したことから、今年はインフルエンザの流行が小規模に終わるのではないかとの見方もある。ウイルスの伝播などに詳しい国立病院機構仙台医療センター臨床研究部ウイルスセンター長の西村秀一氏に話を聞いた（文中敬称略）。

 

──インフルエンザの感染経路としては、一般的に接触感染と飛沫感染が知られています。これらに加え、インフルエンザ学者の多くは、空気感染を起こすと考えているそうですね。

西村　逆に接触感染の方がレアケースで、ほとんど起きないことが分かっています。ですので、「手を洗えばインフルエンザを予防できる」というのは大きな誤解です。COVID-19に関しては明確なデータはありませんが、現在の世界的なアウトブレイクや大規模クラスターの発生は、接触感染では説明が付きません。

インフルエンザもCOVID-19も、空気感染ないしエアロゾル感染が大部分を占めると考えてよいでしょう（参考記事：空気感染、「3密」と言ってるのだから認めて当然でしょ）。

とはいえ、手洗いなどの手指衛生は行わなくてもよいのかと言うと、それは違います。なぜなら、それにより接触感染を起こす他の感染症を予防できるからです。医療体制を逼迫させないためにも、発熱などのインフルエンザ様症状で救急外来を受診する患者を減らすという観点で、手指衛生は大事です。


──つまり、インフルエンザの予防には、マスクの着用や「3密」（密閉、密集、密接）を避けるといった感染対策が有効ということですね。

西村　その通りです。2009年の夏に新型インフルエンザが流行した際も、マスクの着用率が向上し、冬の流行は小規模に終わりました。また、今年の7～9月は南半球でもインフルエンザはほとんど流行していません。やはり、ソーシャルディスタンシングの励行やマスクの着用率の高さが要因だと考えます。


──では、今冬はわが国でインフルエンザが流行しない可能性が高いということでしょうか。

西村　断言はできませんが、その可能性は十分にあります。

国民の大多数がマスクを着用し、「3密」回避の対策が各地で講じられている現状を踏まえると、インフルエンザは流行しようがないのではないでしょうか。実際、インフルエンザのみならず、RSウイルス感染症といった人から人にうつる感染症は軒並み報告数が激減しています。


──最近はGoToトラベルキャンペーンを利用して県外に出かける人も増えました。

西村　今後COVID-19患者数が急激に増えたとしても、緊急事態宣言のように人々の動きを制限することは現実的には厳しいでしょう。経済を回していく必要がある以上、COVID-19やインフルエンザにゼロリスクを求めることはできません。今のように、ある程度は個人の自由度を高めつつ、おのおのが「他の人にうつさないためにはどうしたらよいか」ということを考えて行動する必要があります。

 

 

にしむら ひでかず氏◎1984年山形大学医学部医学科卒。米国疾病予防管理センター（CDC）客員研究員、国立感染症研究所ウイルス一部主任研究官などを経て、2000年より現職。専門は呼吸器系ウイルス感染症。

 

 

　上　昌広 

@KamiMasahiro

 

日本でインフルが流行していない。マスコミは「手洗いの成果」などというが、まあ考えにくい。一番の理由は、海外との渡航が激減していることだろう。911の年、アメリカではインフルが流行らなかった。もしそうなら、海外渡航を再開すれば、流行するということだ。

 

午後3:47 · 2020年10月26日

 

ＰＣＲ検査抑制を「国策だ」(未必の故意の大量殺人）と明らかにしたのに、・・・誰も騒がない不思議の国日本

新型コロナ感染症対策を指揮する最高責任者で事務次官級ポストの厚労省医系技官トップの前医務技監の鈴木康裕の耳を疑う驚きの大妄言（★注、一時は日本中の医学者や医者の７割が摩訶不思議な破壊的カルト宗教「ＰＣＲ検査スンナ派」の信者だったのですから恐ろしい。日本の「闇国策」が明らかになった衝撃！）

偽科学の総本山だった日本政府（厚生労働省）の闇

ターゲットのDNAを数十回増幅するポリメラーゼ連鎖反応（polymerase chain reaction）「PCR検査」では原理的に必ず０か１００の結果になる。

新コロウイルスで厚生労働省の医系技官の「偽陽性や偽陰性があり精度はとそれぞれ９９％と７０％になる」などは原理的に決して成り立たないのである。

PCR法は単純明快で陽性とは（検体内の）ウイルスの「存在」の確実に証明している。逆に陰性なら検体に「ウイルスが存在しなかった」ことを意味するだけ。それ以上でもそれ以下でもない。（★注、今回の新型コロナウイス１個がCt値40「増幅回数」が２×40サイクルで１兆個になる。ところが、０個なら１億倍に増幅しようが１兆倍に増幅しようがヤッパリ０個「陰性」にしかならない）

現在の分子生物学の検査方法ではPCRは一番確実な検査方法なので獣医師が川や海の水が調べるだけで生息している生物を特定出来る。あるいは食品の遺伝子を知らべることで生産地の特定とか生物進化の道筋まで分かるのである。（★注、もちろん今の医学でも大活躍していて結核やエイズ、C型肝炎ウイルスの検査に使っている）

2020年09月19日 | SARS-CoV-2と情報戦　権力に媚びる田原総一朗と舛添要一元厚労相のコロナ対談　

元東大助教授で自民党一の知性派として次期総理№１と言わていた舛添要一が厚生労働大臣に初入閣したら２００９年には肝心の自民党政権自体が崩壊するし、２０１６年には東京都知事になるがセコイ金銭疑惑で失脚した運に見放された貧乏神というか、ネズミ男のようなセコイ疫病神だが、今回の日本独自のＰＣＲ検査抑制については詳しい

日本のコロナ対策は最初から間違っていた…「最大の問題」はこれだ！　９月１７日　現代ビジネス

感染症管理の大原則は情報公開なのに、それがまったくできていない。「最大の問題」は検査数が全然足りていないこと。情報公開をきちんとしていなかった。

最初からボタンを掛け違えていた

感染症の実態は検査をしないと分からない。
検査をして、感染した人を隔離する。検査と隔離は、ペストが流行した時代から基本中の基本。中世ペストの封じ込めに成功したケースは、やはり完全に街を閉鎖した。

検査と隔離という大原則は中世から変わっていないのに、日本はそもそも検査をしっかりやっていない。韓国の50分の１、ドイツの17分の１で、なんでこんなに少ないんだ、と。厚労省の許可がないとPCR検査できなかったからだが、今でも事実上変わっていません。

PCR検査が感染研の委託業務。つまり、PCR検査が「感染研」の独占体制なんです。

「感染研」（国立感染症研究所）は厚労省の管轄

感染研の源流は、陸軍軍医学校。大日本帝国陸軍で、生物化学兵器を研究する部署で、徹底した情報隠蔽体質が今もなお続いている。そのうえ感染症というのは、医学部の中であまり人気がない分野、優秀な学生は感染症には進みません。

優秀ではないが、権力を持つ人たち

感染症分野に優秀な人が少ない。それは厚労省の技官も同じで東大を出て研究をしようという人は、厚労省の役人なんかになりません。

厚労省、感染研に優秀な人材がいない

コンプレックスだらけの人ほど、権力志向が強くなる。感染研も厚労省の技官も、自分たちより優秀だった人たちに対してコンプレックスがあり、たとえば厚労省の医政局長になったら、かつて自分を見下した東大出の優秀な医師が医学部長になることを阻止できリベンジを果たせる。

優秀ではないが、権力を持っているのが厚労省の医系技官。一方、感染研の研究者は権力は無いが情報の独占をすることによって力を発揮できます。それでPCR検査が感染研の独占体制になった
（抜粋）

感染症の実態は検査しないと分からないのに、

ＰＣＲ忌避論とは単なる単純な「偽科学」ではなく、医学部の落ちこぼれが厚労省医系技官になって絶対権力を握り、今まで自分を馬鹿にした社会に復讐するという怖い怪談話（★注、日本学術会議が正しく機能していれば真っ先に取り上げている最重要課題）

貧すれば鈍する。研究費欲しさに政府と一体となって東大など国立大学の軍事研究解禁に熱心だった第２３期大西隆元日本学術会議会長（７２歳）

第２４期日本学術会議会長の山極 壽一（６８歳）

 

第２５期日本学術会議会長（現職）の梶田 隆章（６１歳）

日本学術会議の新会長にノーベル物理賞受賞の梶田隆章氏

2020/10/01 21:22　読売新聞

　日本学術会議は１日、都内で総会を開き、２０１５年にノーベル物理学賞を受賞した梶田隆章・東京大卓越教授（６１）を新会長に選出した。任期は２３年９月末までの３年間。ノーベル賞受賞者の会長就任は、朝永振一郎博士（１９６５年物理学賞）以来となる。

梶田教授は、宇宙に大量に存在する素粒子ニュートリノが質量（重さ）を持つことを示す「ニュートリノ振動」を発見した功績で、ノーベル賞を受賞した。東京大宇宙線研究所長を務め、講演などでは、日本の研究環境について危機感を度々訴えてきた。

　新会長に選出後、梶田教授は「近年の科学技術の急激な発展によって、科学と社会の距離が狭まっている。今後、学術会議と外部との対話をさらに進めていきたい」と抱負を述べた。

前川喜平氏　学術会議梶田会長に「腰砕け」…菅首相の思うつぼ

前川喜平元文部科学事務次官が１６日日本学術会議の梶田隆章会長が官邸に出向き、同会議が推薦した会員候補６人の任命拒否問題を巡り菅義偉首相と会談したものの、理由の説明と６人の速やかな任命を求める要望書を提出して終わったことに「梶田学術会議会長は、何をしに官邸まで行ったのか。腰砕けもいいところだ。菅首相の思う壺にはまってしまった。情けない」と憤まんやるかたない。梶田会長は官邸まで出向き、菅首相と会談。任命拒否問題を巡り、理由の説明と６人の速やかな任命を求める要望書を提出した。これに対し首相は具体的な理由を説明せず、歩み寄りを見せなかった。（抜粋）
2020.10.17デイリースポーツ

政府（厚労省）の極悪「偽科学」に沈黙する日本学術会議って何

菅義偉首相が日本学術会議が推薦した１０５人の内で憲法学者など社会科学系の学者６人を排除したことから大騒ぎになっているが、定員不足だけではなく学術会議内の憲法学者がゼロになっていた異常事態が起きていたのである。

確かに憲法学者の欠員の補充が出来ずゼロになった日本学術会議も大問題だとは思うが、今の日本で一番大騒動は今年初めから１０カ月も続いている新コロ騒動である。

そして政府自民党（厚労省医系技官）の行った、世界に例が無い謎の「国策」PCR検査抑制策が緊急の課題であるが、〈これほど分かり易い稚拙な偽科学も珍しいが）不真面目にも、今まで一切沈黙して見ざる聞かざる言わざるで押し通す。（★注、実態に合わせて、日本学術会議は政府御用会議と名前を変えた方が良い）

日本限定のフクシマの放射能被害云々とは大きく違い、今回の新コロ騒動は世界規模。ほんの少しの科学的注意力さえあれば厚労省が主導した「PCR検査スンナ派」の悪質極まる犯罪行為は誰にでも分かる。

　山添　拓

@pioneertaku84

 

学術会議の山極壽一前会長が初めてインタビューに応じNHKニュースで紹介。

杉田官房副長官の名前も明らかにして官邸の介入を暴露。2年前、退職者の補充人事も官邸が認めず説明も拒まれたといい、学術の自主性への危惧を語る。

3代続けて元会長が証言。安倍・菅両政権の強権性は連続し、深刻化している。

午後9:55 · 2020年10月29日

 

今のマスコミや有識者が大騒ぎしている日本学術会議に介入する日本政府（菅義偉首相）

ただし、このグロテスクな構図は今に始まったことではない

我が日本国では、ずっと昔から延々と途切れることなく続いていた年中行事程度で、これまでと同じなのに「なぜ今の時期に大騒ぎになったのか？」と考えれば新コロ騒動での日本政府（厚労省）の謎の国策「ＰＣＲ検査抑制」に対する猫だましか赤いニシンである可能性が一番高い。（★注、そもそも新コロ騒動は世界規模だが、謎の国策「ＰＣＲ検査抑制」はガラパゴス日本限定の珍事。遅かれ早かれ醜い現実は露見する）

 

ＷＷⅡと同じ体制翼賛会の挙国一致の日本政府（大本営発表）の「国策」なので、７５年ぶり２回目の無条件降伏（ポツダム宣言受諾）未曾有の天下大乱は避けられないのである。

 

日本の隠れ国策「ＰＣＲ検査の抑制」２１世紀の楢山節考（姥捨て山）

 

一つの問題でスコミや有識者の全員が大騒ぎしている時に、本当の大問題の時もあれば１８０度逆に「隠したい大問題」を隠蔽するための猫だましや赤いニシン（間違った結論に誘導する偽の手掛かり）の場合がある。

もちろん日本学術会議の任命拒否も大問題だが、厚労省が主導した新コロ騒動のＰＣＲ検査拒否の方が２万倍ぐらいは大問題だった。

（★注、宗教や道徳では善悪が、自然科学では正誤は大問題だが、実は対象物がトンデモナク大きな政治や経済などの社会科学では正誤も善悪もそれほど大事ではない。なにが一番大事で、何がそれ程大事ではないかとの「物事の優先順位」の正しい判断こそが一番大切なのです。些細な正誤や善悪に拘る分だけ大事な真実を見落とす危険性が高まる）

今後「新コロ騒動は経済システムを強制リセットする世界規模のデマで、普通の風邪でした」とならない限り「未必の故意の殺人」として大勢の医系技官が刑事処罰の対象となる大疑獄事件

普通の風邪か、それとも「未必の故意の大量殺人」の二者択一

科学的真理は一つしかないので「明らかに事実と違っている」とはニセ科学であることになり、（しかも１年近くも大勢が苦しんでいるのに）今のように「われ関せず」見ざる聞かざる言わざる（知らぬ。存ぜぬ）と放置するのは科学的堕落や怠慢以外のなにものでもない。（★注、科学者云々という以前に、人間としても許される限度を大きく超えている）

ひょっとしたらノーベル賞物理学者でもある第２５期日本学術会議会長（現職）の梶田 隆章（６１歳）や前会長の山極 壽一（６８歳）元会長の大西隆（７２歳）など日本を代表する一流の頭脳は「新コロ騒動は経済システムをリセットする世界規模のデマで、普通の風邪でした」と考えているので、現在一切無関心を装い「黙っている」のかも知れない。（★注、基本的に辻褄が一切合っていないのである。科学とはまったく無縁の別の次元の話が誰にも知られることなく密かに進行しているのでしょう）

アメリカ 7～9月のGDP伸び率 プラス33.1％ 3期ぶりに改善

2020年10月29日 23時30分　NHK

アメリカ商務省は２９日、7月から先月までのGDPが年率に換算した実質の速報値で、前の3か月に比べて３期ぶりにプラス33.1％。新型コロナウイルスの感染拡大で記録的な落ち込みとなった前の3か月からの反動で大幅な伸びた。
新型コロナウイルスの経済活動制限で、ことし6月までの3か月は統計開始以来最悪のマイナス31.4％まで落ち込み、今回はこの反動で、これまでで最大の伸び、

項目別では、▽GDPのおよそ7割を占める個人消費はプラス40.7％、▽企業の設備投資はプラス20.3％、▽輸出はプラス59.7％と、経済活動の再開を反映して、いずれも大幅に改善しました。

大統領選挙直前のトランプ大統領は今回のGDPの結果をみずからの実績としてアピール、ただしGDPの伸び率は、前の年の同じ時期と比べマイナス2.9％。アメリカ経済は感染拡大前の水準には戻っていません。
さらにアメリカでは追加の経済対策のめどが立っていないほか、最近になって再び感染が拡大していることもあり、景気の先行きは予断を許しません。

トランプ大統領「歴史上 最大で最高の数字」と投稿

GDPの発表を受けてトランプ大統領は29日、ツイッターに「歴史上、最大で最高の数字だ。来年はすばらしい年になる。バイデン氏の増税策では、それをだめにしてしまうだろう。今回のGDPが投票日の前に発表されて喜ばしい」と投稿し、有権者にアピールしました。
（抜粋）

10月29日 　NHK

 

 

何故か理由は不明だが、数日前のNHKのニュースでアメリカのトランプ大統領が「１１月４日（アメリカ大統領選の開票）で新型コロナは終わる」と語っていた。（★注、トランプ大統領の言葉は現実化しても怖いし現実化しなくてもヤッパリ怖い）

食品店店員の約２０％が新型コロナ感染、大半は無症状　米調査　2020.10.30 ＣＮＮ

食品店で働く従業員、特に接客担当は、新型コロナウイルス感染の高いリスクという研究結果が２９日医学誌発表では、店員のほとんどは感染しても自覚症状がないことから「重大な感染源」になり得ると指摘している。

米ボストン大学医学校などの研究チームによると、今年５月にボストン市内の食品店従業員１０４人の新型コロナ検査で、２０％が陽性。周辺地域に比べると突出して感染率が高い。

中でも客と接する従業員の陽性率は、それ以外の従業員の５倍に上った。しかし陽性だった従業員のうち、４分の３は無症状だった（★注、本来なら接客無しが○○％で接客従業員が○○％とすべきだが五倍差を無視して合計２０％とする無茶苦茶。陽性率２０％×五倍＝１００％？？？との印象操作か。科学の基本を無視しているので研究発表ではない）

「無症状の人がこれほど多いというのは驚きだった」「食品店の従業員は、ほぼスーパースプレッダーのような、一種のウイルス仲介役になっている」と研究者。
調査対象の従業員の９１％は職場でマスクを着用、７７％は職場の外でもマスクを着けている。しかし、他人との距離を置くソーシャル・ディスタンシング強制の精神的影響で、不安やうつの症状があると答えた従業員は接客係の約４分の１以上に対し、接客を伴わない従業員は８％。自転車や車、徒歩で通勤する従業員は、公共交通機関を使う従業員よりうつの症状が少ない。
（抜粋）
★注、何かのプロパガンダらしい10月30日 ＣＮＮニュースは色々に解釈できるが、当たり前ですが東洋の魔窟ガラパゴス日本以外ではＰＣＲ擬陽性や擬陰性など何処にも無いのである。