お前たちは間違っている（今までが間違っていた）

『地球を「解雇」するトランプ大統領　独「スピーゲル」誌表紙』 2017年06月04日スプートニク日本

燃える地球をゴルフクラブでナイスショットするトランプ大統領が、独誌「スピーゲル」が6月号の表紙に掲載された。この表紙は、気候変動に取り組むパリ条約からの米国離脱のニュースに反応したもの。
トランプ大統領はゴルフプレイヤーとして描かれており、クラブで燃える地球を打っている。表紙にはさらに英語で、「You are fired」(お前はクビだ)と書かれている。
このフレーズは、トランプ氏がリアリティ番組「アプレンティス」でよく使い、人気になった。同番組でトランプ氏は会社の右腕として本採用を目指す参加者の選抜を行っていた。

『熾烈な選挙戦中の公約を実行し、パリ協定離脱を表明したアメリカ大統領の誠実さ』

ただし、今回６月１日のトランプ大統領は『パリ協定に残れば、巨大な法的責任を負う』として国益重視を主張しただけであり、以前のように『気候変動はでっち上げだ！』と明確に発言していない。
似ているようで微妙に発言を少しだけ変えている。
多分、『四面楚歌』でさすがのトランプも叩かれたくなかったのでしょう。今回トランプはパリ協定離脱を表明したが『人為的ＣＯ２地球温暖化説』自体をハッキリ否定していないのです。このため、６月２日のパリ協定離脱声明後のホワイトハウスの記者会見場ではスパイサー報道官も当たり前ですが大統領と同じで『人為的ＣＯ２地球温暖化説』の正誤を答えない。
トランプ叩きに狂奔するアメリカ国内の有力メディアが、一斉にこの矛盾を突いている。
トランプ大統領はまだ『気候変動はでっち上げ』と考えてるんですか？と執拗に単純極まるワンパターンの『質問』を、集まったメディア各社が同一質問を、これでもかと繰り返し繰り返し聞いていて、ホワイトハウスの報道官も繰り返し同じ返事で応えて『騒ぎ』になっている。
トランプが大統領当選後に最初に行った１月１１日の記者会見で、ＣＮＮ記者が悪質なデマ記事を根拠にして１０回同じ質問を繰り返し、トランプは７回『CNNは偽のニュースだ』（デマニュースには答えない）と応酬したことを髣髴させる騒動だが、これを報じた日本側の大手メディアが無いのが不思議である。（今年１月１１日の日本のマスコミの報道内容ですがトランプは『CNNは偽のニュースだ』と言ったことは伝えた。ところがトランプが７回も繰り返した事実は伝えなかったし、ましてやＣＮＮ記者が１０回同じ質問を繰り返したことはもっと伝えなかった）

★注、『米メディアとホワイトハウスの報道官の爆笑掛け合い漫才を報じない通信社や海外メディア』

６月１日のトランプ大統領のパリ協定離脱では、アメリカの３大ネットワークのＡＢＣニュースがWhy won't the White House tell us what Trump thinks of climate change『なぜホワイトハウスは、トランプ氏は気候変動の考えを教えてくれないのか』（Jun 2, 2017）とのタイトルで、ホワイトハウスの記者会見で集まったワシントン・ポストやニューヨーク・タイムス、三大ネットワークなど米国のメディア各社が異口同音に、トランプ大統領はまだ『気候変動はでっち上げ』と考えてるんですか？と繰り返し質問したことを鬼の首でも取ったように自慢しているのですよ。
ところが、何故かＡＦＰとかロイターなどの海外通信社は一切この爆笑ものの大珍事を記事にしないし、もちろん日本のメディアはもっと記事にしない。（１月のよく似た珍事は不十分ながらも報じているのですから、今回のように一切報じない『報道管制？』は面妖である）

『最も恐ろしいタブー中のタブーだった「人為的ＣＯ２地球温暖化説」の否定』

周りの空気が読めない科学馬鹿なので『自分で調べたがアポロ１１号の月の石は地球の玄武岩と同じだった』と正直に言ったばかりに世間から袋叩きにあった物理学者の大槻義彦も今回は『トランプの科学否定、どいうぞやってくれ 』2017/6/2(金)と曖昧に誤魔化している中で、日本の有識者で『人為的ＣＯ２地球温暖化説』をハッキリと否定したのは唯一警察に執拗に付け回された挙句、破廉恥罪で社会的に抹殺された経済学者の植草一秀だけだったとは情けない限りである。
他の日本国の有識者ですが、本当に今でも自分自身でも地球温暖化を信じているのだろうか。
それとも『世間の全員が言っている』から、何となく胡散臭いとは思いながらも（トランプのように叩かれたくないので）自分も信じているふりをしているのだろうか。
もしも心底『人為的ＣＯ２地球温暖化説』を信じているとしたら愚かすぎる。自分では信じていないが世間に向かっては信じている風を装っているとしたら卑怯すぎる。
ましてやマスコミのように自分に投票した有権者との約束（公約）を守り、真実の断片を語った正直なトランプを口汚く罵るなどあまりにも卑劣すぎるのである。

『EU離脱・TPP離脱と同じパリ協定離脱へのメディア攻撃』2017年6月 2日 (金)植草一秀の『知られざる真実』」

米国のトランプ大統領がパリ協定からの離脱を表明した。メディアは狂ったようにトランプ叩きを演じているが、この状況は英国のＥＵ離脱や米国のＴＰＰ離脱と極めて類似している。
ＥＵを推進し、ＴＰＰを推進し、パリ協定を推進しているのは誰か。この視点から現象を考察すると真実が見えてくる。
トランプ大統領が叩かれ続けているのは、この勢力の支配下に位置しないからであると考えられる。
地球の表面温度を断定することは難しい。「仮説」を提示することは可能だが、「仮説」が「真」であることを立証することは容易でない。
地球の気候変動のメカニズムは極めて複雑で、長期の視点で眺めれば、地球の表面温度の変動は極めて大きく、短期の温度変化を特定の要因によるものと断定することには慎重でなければならない。
国際連合環境計画（ＵＮＥＰ）と世界気象機関（ＷＭＯ）が１９８８年「人為的な温室効果ガスが温暖化の原因である確率を「９０％を超える」と温暖化ガスの排出量削減が推進。
しかし、この「仮説」に対する「懐疑論」が極めて強い説得力を有している。
過去２０００年間の変動、過去１万年問の変動　過去数十万年の変動　過去数億年の気候変動に強い影響を与えてきたのは宇宙線照射量と太陽活動度である。
宇宙線照射量が大きく変動しない短期では太陽活動度がとりわけ重要で、太陽活動度の変化が海水温を変化させ、ＣＯ２量は気温変動の「原因」ではなく「結果」である。
むしろ警戒するべきは地球表面温度の低下である。
「地球温暖化仮説」と、これに基く「ＣＯ２排出規制」の背後に「大きな政治的要因」が見えてくる。世界統一市場で利潤を極大化させようとしている「巨大資本勢力」が「温暖化仮説」を強力に推進し、この「巨大資本勢力」がＥＵを推進し、ＴＰＰを推進している。
この「巨大資本勢力」にとって極めて目障りなのがトランプであり、執拗な攻撃はこの部分にあると見て間違いない。
6月 2日 (金)　植草一秀の『知られざる真実』（抜粋）

『今よりも遥かに温暖で暮らしやすかった４０００年前の日本列島』

『地球温暖化』の真偽ですが、日本で初めてダーウィンの進化論を講義したことで知られる生物学者のモースが見つけた大森貝塚が考古学の夜明けなのですが、４０００年前の縄文時代の日本列島は今よりも遥かに温暖だった。
当時は今よりも海水面が４～５メートルも高くて今の関東平野とか濃尾平野などの洪積平野は海の底で存在していない。大森貝塚のあったあたりが海岸線だったのである。
青森県の三内丸山遺跡などの縄文文化が栄えた当時は２０万人を超えた日本の人口は、その後の寒冷化で数万人まで激減しているし、もう一方のご先祖様である弥生人は山東半島あたりに住んでいたが度重なる中国の戦乱で故郷を捨てて難民として西日本に移住してくるが、これも地球寒冷化が原因している。
世界最大の砂漠であるサハラですが今よりも温暖だった縄文期には緑が生い茂り沢山の動物も住んでいたことはタッシリ・ナジェールの岩絵が証明しているが、その後の地球規模の寒冷化で今のような不毛の大地に変り果てる。(基本的に温暖化では人口が増え平和も続いているが、対照的に寒冷化では全てが逆になっている）

『現在の地球環境は寒すぎる。！！ＣＯ２も少なすぎる！！！』　

そもそも化石燃料ですが、石油は動物の死骸の脂肪分であり石炭は植物の死骸が積み重なったものですよ。
恐竜が栄え植物が繁茂していた過去の地球は気温は縄文期よりも高いしＣＯ２も遥かに多かったので石炭や石油が出来るほど地球上に生命が溢れていた。
動物にとってもですが特に植物にとって今の地球は寒すぎるし炭酸ガスも少な過ぎるのである。
『地球温暖化』についての科学的考察は今まで沢山書いたので今回は省略するが、そもそも『人為的ＣＯ２地球温暖化説』とは科学ではなくて道徳論程度である。あるいは幼い子供の躾として親が言い聞かせる『ミミズにおしっこをかけたらチンチンが腫れる』などと同じ範疇のお伽噺であろう。
古代生物の化石である再生産が不可能な石炭や石油などを燃料にして消費することは道徳として良くないのです。（安価に手に入るからと言って化石を燃やして消費することは、将来の人類にとって迷惑になる）これを無知蒙昧な一般大衆に分かり易く説明したのが『人為的ＣＯ２地球温暖化説』であり、丸っきり『ミミズにおしっこをかけたらチンチンが腫れる』の大人版である。（科学的根拠は間違っていても道徳的に見て正しい）

ドイツが１００年前の第一次世界大戦での敗北後のヴェルサイユ条約によって喪失した領土

ナチスは第一次世界大戦で喪失した先祖伝来の旧ドイツ領の回復を掲げ絶大な支持をドイツ人から得て第二次世界大戦に突入していった。ところが、結果的には（戦後処理で）ドイツ揺籃の地であるプロイセンを含むもっと多くの父祖伝来のドイツの領土を懲罰的に奪われる。（１９３９年の第二次世界大戦勃発時だけを考えれば、ドイツに宣戦布告した英仏両国の『明確な侵略行為だ』の主張よりも、実は先祖伝来の故郷『領土』を回復しただけだとのヒトラーの言い分の方が正しかった）

『ユーロやＮＡＴＯのお蔭で個人と企業と国家の三つ子の「異形の黒字」に苦しむ？ドイツの潜在的危機（恐怖）』

イタリアのシチリア島で開かれたＧ７は『地球温暖化』でアメリカ（トランプ）と他のＮＡＴＯ加盟の諸国が対立した結果、ドイルのメルケル首相は５月２８日『欧州はもはや米国と英国の同盟だけに依存することはできない。他の国に依存する時代は終わった』、『我々は自分たちの運命を自分たちの手で決めなければならない』と発言したと報じられているが、発言した場所が選挙の応援演説中である。（選挙期間中の発言とぶれないトランプは政治家として例外であり、普通は違っているのが大人の常識なので、このメルケル発言も大きく割り引く必要がある）
ところが、なんとインドのモディ首相との会談後『欧州は新しい同盟を探さなければならない』と強調していたと５月３１日のアメリカのワシントン・ポスト紙が伝えている。（この事実を伝えた韓国紙東亜日報の見出しは『メルケル首相の独立宣言にトランプ大統領「ドイツは悪い」』だった）

初代ＮＡＴＯ事務総長のヘイスティングス・イスメイ卿

ヘイスティングス・イスメイ陸軍大将（ 1887年6月21日 - 1965年12月17日）は英印軍の最高位の軍人で外交官、第二次世界大戦中はウィンストン・チャーチル首相の軍事首席補佐官、1952年から1957年までNATOの初代事務総長を務めたが、『アメリカを引き込み、ロシアを締め出し、ドイツを抑え込む』（あるいは『アメリカを引き込み、ソ連（ロシア）立ち止まらせ、ドイツを座りこませる』）と、ヨーロッパとしての最大の問題である『如何にして欧州最強国のドイツを抑え込むか』とのＮＡＴＯの本当の役目を露骨に語っていた。
冷戦でのソ連対策だと思われた１９５２年創設のＮＡＴＯ（北太平洋条約機構）ですが、（ソ連とも冷戦とも無関係で）本当の目的はドイツ対策だったのである。（ソ連を盟主とするワスシャワ条約機構はＮＡＴＯ創設後に対抗上作られた経緯がある）
ところが半世紀以上経った現在では逆にドイツ一国が個人と企業と国家の三つ子の異形の黒字がますます拡大していて、新たなドイツ問題が欧州を苦しめているのですから、今回トランプが投げた一石は衝撃的だったのである。
現状のユーロやＥＵ，ＮＡＴＯのままでは誰もドイツを止められないし、ドイツ自身も自分を止められない。（ＮＡＴＯが冷戦時のソ連対策だったなら冷戦崩壊でソ連が消滅しワルシャワ条約機構が解散した同時点でその役目を終えて解散しているはずだが、ところが何故か解散どころか、逆にＮＡＴＯはその後も強化され拡大し続けている）


日本海上の米原子力空母カール・ビンソン（写真手前）およびロナルド・レーガン（写真奥）

『マスコミが喧伝した日本海でのアメリカの原子力空母三艘そろい踏み「北朝鮮への強烈な圧力」はハッタリ（真っ赤な嘘）だった』

米太平洋艦隊は米海軍の原子力空母ニミッツが27カ月にわたる整備点検を終えて６月１日に母港の米ワシントン州ブレマトンを出港すると発表した。ニミッツはその後サンディエゴでイージス艦や巡洋艦などと合流し、艦隊を組んで作戦に加わる見通しだが、日本周辺海域ではすでにカール・ビンソン、ロナルド・レーガンの2隻の原子力空母が配備されているため、一時的とはいえ、米軍が保有する空母11隻のうち3隻が同時に特定の地域に展開するのは異例中の異例であり、もしも３空母が日本海に集結するとすれば、これは１９９１年の湾岸戦争の開戦時と同じ体制であるとして、一部のマスコミでは大騒ぎになる。
ところが原子力空母ニミッツは早々と中東に向かっているし、日本海に展開しいた空母二艘の話も真っ赤な嘘に限りなく近いハッタリで、写真にもあるように数時間だけ空母二艘が遭遇したことは確かに事実ではあるが、その後早々とカール・ビンソンは元々の定位置である東太平洋海域に移動してしまった。（第３艦隊のカール・ビンソンですが、第７艦隊のロナルド・レーガンが定期点検でドッグ入りしていた代役として西太平洋に配備されていただけだった）
半世紀ぶりの第二次朝鮮戦争の勃発どころか、話は１８０度逆さまで、日本経済新聞の最新記事『金正恩氏が韓国新政権に迫る「１０・４宣言」の意味』 電子版アジア編集長　山口真典 （2017/5/3）によれば、丸っきり逆に韓国の文在寅(ムン・ジェイン)新政権（もちろん日本や米国も）が半世紀前の朝鮮戦争の平和的な最終解決を迫られているのである。
ソ連封じ込めは『おまけ』程度で、同盟国のドイツを押さえ込むことが真の狙いだったと語った初代ＮＡＴＯ事務総長のヘイスティングス・イスメイ卿の話と同じで、日本海へのアメリカの原子力空母三艘そろい踏みの強烈なハッタリも、『北朝鮮への圧力』は真っ赤な嘘で、この話は１８０度逆さま、安倍晋三などの日本の極右国粋主義者たちへの強烈な恫喝であった可能性が高い。（ほぼ同じ時期に作られたＮＡＴＯと日米安保ですが、アメリカの目的も『まったく同じである』と考えるべきである）