【凍結魔に対するネット保守の攻め方について👈法的処置しか無い】

　凍結魔の垢は一人でtweetして居るものでは無いだろう。何人かが協力して凍結魔の垢でtweetしている。其れが奴等の仕事だ。
　「通告した垢の審査は米国でしている」と凍結魔の垢は言ってるが、では、TwitterJapan社は米国への中間サーバーを置いて居るだけで、通告には全く関わって居無いのか？ 米国のTwitter社のサポーターは確か十数人しか居無いと記憶してるが、彼等は一人一人何国語熟せるのか？翻訳機は優れてたものはあるとは言え、日本人の微妙なニュアンス迄捉えらりるのか？
　思うに、TwitterJapanは、通告の受付を受けて標的の垢のtweetを審査をして米国のTwitter社に伺いを立てて居るということも、考えられ無いことでは無い。

　相手が複数人で此方が一人で討論すれば、此方が断然不利に成る。更に、遣り合う時は、討論の主題に関して、相手の出方を予測して準備して置くべきである。
　処が、奴のディベートの返しは、殆ど定型化したものが多い。又、奴の以前のtweetと矛盾することも平気で言っている。事前の準備とは、こういうことで存外凍結魔は大したことが無いのだ。

　凍結魔の弱点は、奴がTwitterの違反者とする者を「破落戸」と何度もツイートし続けて居ることだ。更に、「Twitter社の規則通りに通告して居る迄だ」と奴は言うのだが、奴は自分が違反者として通告した人達を「犯罪者扱いして居る」tweetをして居るのだ。ならば、何故犯罪者として提訴し無いのか？ 提訴もし無いでツイッターの規則違反だけで犯罪者扱いするのは間違い無く、侮辱や名誉棄損である。

　奴の名誉棄損や侮辱が認められるか如何かを法律家に相談して、もし此れに当たれば「Twitter社に奴を何度も通告してもTwitter社が応じ無い山の様に多い事実」は、其れこそ「逆差別の人権侵害」とも成る。民間会社とはいえ、こうした差別をする法人は、提訴されるべきだが、先ず、社の代表責任者の被告適格性も法曹に確認すべきである。

　凍結魔をツィッター社諸共徹底して断罪するには、提訴しか無いが、原告は大勢の凍結者達の集団が集団提訴すべき。

　此の際応訴を予定すべきだが、例えば民族としての被害者は如何応訴資格を得られるのか？
　また、刑法や民法で決まった罪を二重に罰する法は無効と成ら無いか？然も、「本邦以外の出身者を・・・」を護るのは責務とする法は、二重三重の意味で憲法違反と成る。

　然し、ネット右翼と呼ばれる人の最大の弱点は。此の日本史上最大の売国法を造って国会に提出して成案させた安倍政権と与党自民を護っている不思議である。