非常に単純、かつ、貨幣錯覚があるモデルで考えると、リフレ派(万札をもっと刷れ)の主張が正しい。
当初、マネー100円、モノ100個(単価1円)の国がありました。 貿易はしていません。 次に、中央銀行がお金を刷って、マネーを二倍の200円にしました。 このとき、生産能力が破壊されていて、モノを増やすことが出来ず100個のままだと、単価は二倍の2円になるはずです。 敗戦後の日本はまさにこの状態でした。 しかし、平和な時代でデフレの今は、生産能力は余っています。 稼働していない設備や失業者がいます。 すぐに生産できます。 生産者は、マネーが増えているから、需要が増えると考え、生産を増やします。 その代わり、今以上に働かないとだめです。 そして、モノも二倍にすれば、単価は一円のままで、遊んでいた設備が稼働して企業も助かり、失業者は雇用され、景気が良くなる、というのがリフレ派の基本的考えです。
反リフレ派の人たちは、貨幣錯覚はないと考えているので、次のようになります。
当初、マネー100円、モノ100個(単価1円)、貿易はしていない。 中央銀行がお金を刷ってマネーを200円にする。 ここまでは全く同じです。 ところが、貨幣錯覚が存在しない世界では、生産者も消費者もみんな経済合理的に考えます。 俗な言い方をすると、もっとも楽して稼ぐ方法を考えているのです。 そうすると、一番手っ取り早い方法は、商品の値上げです。 マネーが二倍の200円になったのなら、単価も2倍の2円にしても売れるだろう、と生産者は考えます。 それなら今より多く働く必要もありません。 労働者も商品を2倍で売ったのなら、自分たちの給料も2倍にしろ、と要求するでしょう。 給料袋を家に持って帰れば、今度は消費者の立場になりますが、貨幣錯覚は存在しないので、（名目）給料は2倍になっているが、物価も2倍になっているから消費を増やすのはバカなことだと考えます。 当然、消費は増えません。 結果として、モノは100個のまま単価（物価）だけが2倍になって終わりです。
だから、リフレ派の中には、生産者が便乗値上げをしないよう、消費者庁の監視も必要だと言っている学者もいます。
ただし、モデルをもっと複雑にしていくと、意外と反リフレ派の主張が現実味を帯びてきます。 たとえば、このモデルに民間銀行と金利を加えると、増えたマネーを預金する消費者も出てくるはずです。 そうすれば、マネーを増やしても必ずしも消費は増えない、という反リフレ派の主張に近くなっていきます。
返答は2回で終わると思ったのですが、意外と長い。 明日も続きを書いて、明後日から『なぜ、』に戻ります。 おやすみなさい。
変動相場制の下では財政出動しても効果がないという「マンデルフレミング効果」は本当かな？ と思うのです。
今のデフレが続くなら投資乗数効果は低いでしょうが、マーケットのマインドがインフレ予測に切り替われば、一挙に株価が上昇し、公共投資を呼び水に民間投資が増え、雇用が増大すると思うのですが……。
政府と日銀が今の逆のことをすれば、解決するように思います。
いつも稚拙なコメントばかりで恐縮ですが、いかがなものでしょうか？