【コロンビア大学】
http://www.columbia.edu/
創立 １７５４年
本部所在地
米国ニューヨーク州ニューヨーク市マンハッタン区
学部
教養学部
工学部
社会人学部
研究科
芸術大学院
医学大学院
経営大学院
法科大学院
建築大学院
ジャーナリズム大学院
国際公共政策大学院
人文科学・社会科学・自然科学大学院
工科大学院
公衆衛生大学院
歯科大学院
看護大学院
社会福祉大学院等
アメリカの「対日スパイ養成大学」コロンビア大学
アメリカ・コロンビア大学は、麻薬密輸業者アビール・ロウ一族によって、麻薬の売り上げ利益・資金で創立、運営されている。
第二次世界大戦中から、日本への「スパイ組織」は、このコロンビア大学に置かれ、
この大学が、米軍の「対日・諜報スパイ組織」の中心となって来た。
２００９年まで、歴代の日本の自民党政権の閣僚は、このコロンビア大学の「教授」であり、対日エージェントの、ジェラルド・カーティス等が「決定し」、自民党政権に「命令・指示」し、誰を財務大臣、農林水産大臣にするかを決めて来た。
日本の首相が、大臣を「選定」して来たのでは全く無い。
コロンビア大学は、アメリカの「対日スパイ養成大学」であり続けて来た。
1823年に、米国の阿片輸入専売会社であるラッセル社が作られたが、中国の広東で、阿片と中国人奴隷の輸出入を担当した取締役が、ウォーレン・デラノで、そのデラノ一族は阿片の利益で大統領を輩出するが、その大統領が第二次世界大戦中の、親中反日のフランクリン・Ｄ・ルーズベルトである。 大統領は、中国の阿片・奴隷密売人のウォーレン・デラノの孫にあたる。
このアメリカの麻薬密輸企業ラッセル社の創立者が、前ブッシュ大統領一族であった。
このブッシュ一族と共に、兵器を販売し、武器を世界に売り、戦争を起こし続けてきた軍事商社＝「西部通商」を共同経営してきたのが、小泉純一郎・元首相の一族である。
ブッシュが大統領に就任すると、小泉純一郎が日本の首相に就任した理由は、ここにある。
日米で共同し、イラク戦争で金儲けする軍事商社の経営トップが、アメリカ大統領と日本の首相に就任し、イラク戦争を大々的に展開し、兵器を売り金儲けを行った、その「兵器販売促進・政権」が、日米のブッシュ＝小泉政権であった。
その小泉政権の竹中を操っていた人物は、ブッシュ政権第一期の経済諮問委員会委員長をしていたグレン・ハバードで、現在はコロンビア大学ビジネススクールの学長をしている。当時、「誰も竹中平蔵大臣には逆らえない。なぜなら、彼のバックにはアメリカのロックフェラーがついているから」という実態があった。
日本長期信用銀行（現・新生銀行）に８兆円もの税金をつぎ込んだあげく、わずか１０億円で外資に売り渡した“実績”を持つ竹中大臣。しかもそのコンサルタント料に１０億円支払い、結局ただでくれてやったのが竹中平蔵である。
郵政民営化によって３５０兆円を米国に移そう（投資だって？）としたのも小泉・竹中政権である。
小泉の後継者となった、小泉進次郎が、このアメリカの「対日スパイ養成大学」コロンビア大学を卒業して後、「日本の国会議員」になっているのは、なぜなのか？
◆アメリカの「国営・麻薬密輸会社」ラッセル社の経営者には、先の大統領ジョージ・ブッシュ一族＝監査役と共に、取締役としてアビール・ロウの一族がいる。
この一族は、アヘン売買の利益で、「名門」コロンビア大学を創立した創立者一族である。
このコロンビア大学は、第二次世界大戦中、日本語の堪能な優秀な学生を集めた、米軍の対日・スパイの養成大学であった。
このコロンビア大学「教授」＝ＣＩＡ対日エージェントの、ジェラルド・カーティスは、２００９年まで、日本の自民党政府の「閣僚を事実上、決定してきた」人物である。
誰を、農林大臣にするか、外務大臣にするか、閣僚の名簿をＣＩＡエージェント＝ジェラルド・カーティスが作り、自民党政府は「その、言う通りに、閣僚を決定してきた」。
ジェラルド・カーティス
民主党に政権が変わった鳩山政権では、このジェラルド・カーティスの作った「名簿通りに、閣僚が、選ばれなかったため」、
激怒したジェラルド・カーティスが、鳩山の居る、首相官邸に怒鳴り込んできた事は、政界では有名な話である。
そのため、オバマ大統領は、「絶対に」、鳩山首相とは「２者会談を行わず、会談を拒否し続けた」。
鳩山政権「崩壊」の、これが大きな「真の原因」の１つである。
CIA工作員リストとして挙げられていた「Crowley Files of 1996」と呼ばれる文書には、ジェラルド・カーティス氏が含まれている。
Curtis, Gerald L. Columbia University, New York, NY 10027
つまり、ジェラルド・カーチス＝アメリカ。
此処には朝日新聞の主筆 船橋洋一氏もリストに乗っている。
Funabashi, Yoichi Ashai Shimbun, Washington, DC
http://cryptome.org/cia-2619.htm
第二次世界大戦中、アメリカ軍は敵国・日本の通信文を解読する目的で、コロンビア大学に優秀な日本語の使い手を集め、暗号解読部隊を編成した。
その後、２１世紀の現在に至るまで、この「コロンビア大学は、米軍の対日・工作部隊の本拠地」となってきた。
日本の元・麻生政権に至るまで、歴代・自民党政権が成立すると、誰を大臣・副大臣にするか、その名簿を作成し、首相官邸を訪問し、「この中から閣僚を選べ」と日本の首相に命令した来たのが、ＣＩＡ対日工作部隊の先兵＝コロンビア大学のジェラルド・カーチスである。
ＴＶ等に温和な評論家の「仮面を被り」登場する、この対日エージェントは、鳩山民主党政権が出来ると、自分の名簿通りに閣僚が選出されなかった事に激怒し、首相官邸に怒鳴り込んで来た。
激怒したカーチスは上司のジョセイフ・ナイ、リチャード・アーミテージに不満を報告し、以後、マスコミを通じ、民主党政治家のスキャンダル攻撃が始まる。
コロンビア大学の専売特許である「心理戦争」によって日本人の洗脳が完了したと考え、「日本人はアメリカ人の意のままになる」と考えている傲慢なジェラルド・カーチスは、日本にも未だその立場を理解出来ない愚か者が居たことに激怒した。
◆ 長い間、世界経済・金融の帝王として、米国中央銀行ＦＲＢの議長であった、アラン・グリーンスパン。
グリーンスパンは学生時代、スパイ養成大学として名高いコロンビア大学で博士号を取った。第二次世界大戦中、対日の暗号解読部隊の中心地であった大学である。
学生時代のグリーンスパンの経済学の指導教授はジェーコブ・ウォルフォウィッツ。後に父ブッシュ政権で、国防副長官としてイラクとの戦争を強く主張するイスラエル直系の軍事産業の代理人ポール・ウォルフォウィッツの父である。
学生時代からグリーンスパンは、この「組織」に「リクルート」されていた。
１９７７年、ロスチャイルドの銀行Ｊ・Ｐ・モルガンの、「社員」としてグリーンスパンは頭角を現わす。このモルガン時代のグリーンスパンの同僚に、サウジアラビアの富豪スレイマン・オラヤンが居た。オラヤンはモルガンの国際諮問委員会のメンバー、グリーンスパンは社外取締役であった。
当初は、アラムコ＝アラビアン・アメリカ・オイルのトラックの運転手から出発したオラヤンは、後に、サウジの石油マネーをグリーンスパンと協力し、米国銀行に投資する「仲」となる。
グリーンスパンをＦＲＢ議長に指名した、前任者のＦＲＢ議長ポール・ヴォルカーは、財務省の次官であったロバート・ローザの指導下で教育を受け、その右腕として出世の階段を登って行った人物であった。
グリーンスパンのボスはヴォルカーであり、ヴォルカーのボスは、ローザであった。
ローザは、ロックフェラー＝ブッシュのハリマン銀行の取締役であり、ローザのボスはロックフェラーであった。
◆ ＣＩＡのスパイ養成所として名高い米国のコロンビア大学、ジョンズ・ホプキンス大学では、人間のマインド・コントロール技術が「軍事用」に研究されている。
人間に無意識的に「一定の行動」を強制するために、ある行動には罰則を与え、ある行動には報酬を与える等し、選挙投票の際に「誰に投票すべきか」を国家がコントロールし、「選挙投票の自由という民主主義の根幹を破壊する事」が、この研究の目的となっている。
テーマは人間の心をどのように支配するかであり、初期には一定の「望ましい行動には食事、麻薬等を与え」、「拒否すべき行動を取った場合には電気ショック」を与える等の処罰行為による人体実験が繰り返されて来た。
もちろん実験台にされた人間は、その人体実験に同意など一切していない。軍による強制的人体実験である。
初期にはコロンビア大学のエドワード・ソーンダイク、ジョンズ・ホプキンス大学のジョン・Ｂ・ワトソン教授が、こうした人体実験に従事したが、現在では、個々人の趣味、好きな食物、匂い、色等を「密かに調査」し、望ましい行動を取った場合には、その人物の好みの物体を身辺に出現させ、反対の行動には反対の物体を出現させるといったマインド・コントロール技術を発達させ、マサチューセッツ州ケンブリッジにあるリサーチ・メディア社によって「商品として、そのノウハウ」が販売されている。
商品化されていると言う事は、マインド・コントロールが事実として可能であり「効果があるからこそ、資金を出して購入する者が居る」と言う事である。
購入しているのは米国陸軍であり、特に将校、特殊部隊の教育を担当する米軍のブラック要塞で使用されている。また、シェルバイ郡刑務所、モンゴメリー郡公立小学校、コンテナ・コーポレーション・オブ・アメリカ社等が、この企業の継続的な顧客となっている。軍人と犯罪者と小学生と会社員が、軍隊開発の同一のマインド・コントロール技術で「教育されている」。
この技術はコネティカット州ソマーズにある州立刑務所では、ホモの男性を「女性好き」に強制的に転換するために使用され、また政府に反対する思想の持ち主を政府を支持する人物に「思想転換」させるために使用され、人体実験が行われている。
こうした研究の紆余曲折の末、現在、マインド・コントロール技術は電磁波兵器研究を中心に進め始められている。
◆現在の最高裁長官は、竹崎博允氏である。
48年ぶりに最高裁判事を経験せずに最高裁長官になった。最高裁事務総長経験。
この人物を調べてみると、東京大学法学部卒、コロンビア大学ロースクール留学（ＬＬＭ）、特別研究員として アメリカ合衆国へ派遣、その後2009年導入の裁判員制度の確立に大きく寄与している。
竹崎博允前田元検事に関する議決では、小沢氏に関する議決の論法は全く窺えず、最高検が発表した報告書の論法に完全に依拠した「不起訴相当」の議決がなされており、いくら両方のメンバーが違うといっても、このアンバランスさはなんなんだという問題が起きる。
裁判所の判決書を読めば、民事・刑事を問わず、何が訴えられたのかは必ず分かる。訴えられたことに対する回答が判決書だからだ。しかるに、前田元検事に関する検審の議決書と申立書を読むと、前者は後者の「訴え」に全くと言っていいほど回答していないことが分かる。
小沢裁判で、大善文男裁判長から「能ナシ」の烙印を押された元東京地検の田代政弘検事(45)。勝手に調書を作成し、捜査報告書を捏造したのだから当然なのだが、その作文調書にコロッと騙(だま)されて無理やり「起訴相当」議決を出した東京第5検察審査会(検察審)もマトモなものじゃない。
一昨年の4月と10月、検察審の「起訴相当」議決が公表された時、大新聞テレビは「これが市民感覚」などと散々ヨイショしていた。それがフタを開けたらこのザマなのだが、そもそも小沢事件をめぐる検察審は当初から“疑惑”まみれだった。
（検察幹部）「田代捏造報告書が問題になったが本当にまずいのはそれ以外の５通の捏造報告書！４通は木村検事が、１通はこれらを全て踏まえて斎藤副部長が作成、何と2回目の起訴議決の内容は、斎藤の捏造報告書と酷似である。
「最大の謎は、1回目と2回目の議決を出した審査員11人が全員入れ替わっているのに、公表された平均年齢が2回とも『34・55歳』だったことでしょう。検察審事務局は『偶然』と説明しているが、実は審査員を選ぶソフトは“作為的”に抽出できることが分かっています。しかも、そのソフトは09年3月に西松事件で元秘書の大久保隆規被告が逮捕された2カ月後に導入されている。11人の審査員は言いなりになる人だけが事務局側の思惑で選ばれたのではないのか、『幽霊審査員』ではないか、との疑問は今も残ったままです」(司法ジャーナリスト)
元最高検アドバイザーで、検察審制度に詳しい山下幸夫弁護士(東京弁護士会)はこう言う。
「この裁判を通して感じるのは、検察審が政治的に利用された恐ろしさです。それは全ての捜査資料が検察審に送られていなかったことからも言えます。ウソの捜査報告書は送り、裏献金を否定した建設業者のメモ70通は送られなかった。検察審に送る捜査資料を当局が選択するなど過去に聞いたことがありません。小沢事件では、検察が検察審を恣意的にコントロールしようとした様子がうかがえるのです」
裁判官に関しては日本国憲法で以下のように規定されている。
第九十九条 天皇又は摂政及び国務大臣、国会議員、裁判官その他の公務員は、この憲法を尊重し擁護する義務を負ふ。
日本で この観点へ突っ込む著名人は完全に皆無だ。
何故なら、狙われたが最後 必ず抹殺されるからである。
裁判所という組織は 極度に先鋭化したカルト集団そのものであり、そのカルト組織の長の竹崎博允最高裁判所長官と親密な関係に有ったのが江田五月法務大臣である。
2009年06月28日: “児童ポルノ法案”は治安維持法そのものである。
東電OL殺人事件でマイナリの拘留継続へ高裁にて異議を唱えたのは 村木保裕、
住基ネット高裁裁判において 判決の期日が４回も延長されてなお違憲判決を貫いた 竹中省吾、
共に 速攻で抹殺をされている。
地裁の判事などは まさに虫を殺すよりも簡単だろう。
バージニアのCIA本部
◆「プレミア・エグゼクティブ・トランスポート・サービシーズ社」。アメリカ中央情報局(CIA)が世界各地でテロ容疑者を拉致し、国外へ輸送するために利用しているトンネル会社である。
ボストン法務局でマイクロフィルム形式で保存された登記簿に同社の役員16人の名前が書き込まれている。プレミア・エグゼクティブのデッドハム本社を訪れると、入口のドアには案内があってそこにはさらに6、7人の名前が記されている。これでプレミア・エグゼクティブの関係者20人以上の名前を入手できる。
次にこの人たちが実在するのかどうか、徹底的に調べる作業を行う。
情報公開制度を駆使して必要なデータをどん欲に集めたり、自分独自のネットワークを使ってあちこちに電話をかけたりする。インターネット上では、いわゆる「ディープウェブ検索」も駆使する。つまり、ドメイン名が「.gov」で終わる政府系ウェブサイトや「.mil」で終わるアメリカ軍系ウェブサイト内へ深く入り込み、グーグルでは検索できない情報も探し出す。
このような能力は特殊であり、一朝一夕には身に付かない。だから、アメリカの新聞社では有能なリサーチャーは重宝される。公開されていながら、どこにあるか分からず、だれにも知られていない情報は山ほどある。例えば裁判所の事務員をうまく使いこなせば、土地取引や離婚歴、裁判記録など必要な情報はいくらでも手に入る。リサーチャーの活躍の場は多い。
一方、日本の新聞社にはこのようなリサーチャーはめったにいない。記者を支援する人材の多くはアルバイトである。
記者の大半が記者クラブに張り付き、当局側が毎日流す膨大な情報を処理するのに忙しく、効率の悪い調査報道には目も向けないからだろう。編集幹部も「記者クラブでの発表は一切無視して、独自ネタを追いかけろ」と指示することもない。記者クラブでの発表処理が仕事の中心ならば、リサーチャーは不要である。
この作業の結果、唯一、社会保障番号と年齢は判明した。これが何とも不可解だった。リストに載った20人はそろって2001年以降に社会保障番号を取得しているのだった。となると、20人は全員がよちよち歩きの幼児なのか。違う。40代か50代の中年ばかりだった。
社会保障番号はアメリカ版「国民総背番号制度」であり、すべてのアメリカ国民は生まれた直後に社会保障番号を与えられる。その番号は一生変わらない。40代か50代の中年ばかりというのは、外国生まれの移民ということなのか？
言うまでもなく、2001年は「9・11」同時多発テロが起きた年である。
ここからはCIA周辺を対象に本格取材を開始した。日本の新聞記者が得意とする「当局取材」だ。CIAのほか国防総省ペンタゴンやホワイトハウスの高官にオフレコ取材し、CIAがトンネル会社を使ってテロ容疑者を世界各地へ輸送するようなことがあり得るのかどうか、感触を探った。
同時に、世界各地の空港関係者や飛行機愛好家にも接触し、情報を集めた。なぜ飛行機愛好家を取材するのか。彼らは高性能な双眼鏡やカメラを駆使して、民間機とともに軍用機の離着陸を撮影し、専用のウェブサイトへアップしているからだ。
その結果、プレミア・エグゼクティブが所有するガルフストリーム社製ジェット機は、パキスタンのカラチ空港で目撃された1機にとどまらず、合計で4機に及ぶことが判明した。
目撃された空港もカラチのほかリヤド(サウジアラビア)、ドバイ、バグダッド(イラク)、ワシントン(アメリカ)、フランクフルト(ドイツ)、グラスゴー(スコットランド)などに及ぶことも分かった。
一方、プレミア・エグゼクティブの役員が住所として使っている私書箱に焦点を絞って改めて調査を始めた。首都ワシントンのほかバージニア州やメリーランド州に5つの私書箱があることを突き止め、それを手掛かりに内偵を進めた。これらの私書箱を住所代わりに使っている人はほかにも大勢存在し、総計で257人に達した。
ガルフストリーム社製のジェット機4機、5つの私書箱、257人の名前――。それぞれの相関関係を示す一覧表を作った。ボストン法務局でプレミア・エグゼクティブの登記簿を洗い出してから、すでに３年が経過していた。
一覧表をCIAに送り、コメントを求めた。数日後に反応があった。
「ノーコメント」
決してホワイトハウスやCIAの最高幹部からのリークに頼った取材はしてはならない。リークしてもらうには、「悪い事は書かない」などと言いながら最高幹部に気に入ってもらう必要がある。こうなると「CIA応援団」になりかねない。
連邦政府職員が国家機密情報を漏洩すれば刑務所行きになる。だが、報道機関は言論の自由を保障した「アメリカ合衆国憲法修正第1条」で守られている。
その後、ブラックサイトをめぐり、CIAの内部でも懐疑論が徐々に広がった。ブラックサイト内でのテロ容疑者虐待の実態など国家機密情報にアクセスできる職員の一部は、守秘義務違反を承知のうえで議会やマスコミに接触し始めた。
この結果アメリカ中央情報局(CIA)が世界各地でテロ容疑者を拉致し、国外へ輸送するルートやテロ容疑者虐待の実態など国家機密情報が明らかになってきた。
◆コロンビア大学の元教授
ズビグネフ・ブレジンスキー
ズビグネフ・ブレジンスキー（政治学科、国家安全保障問題担当大統領補佐官、「ひよわな花日本」の著者：カーター政権）
ゲーリー・ベッカー
ゲーリー・ベッカー（経済学科、シカゴ大学、1992年ノーベル経済学賞）
スティーヴン・スメイル
スティーヴン・スメイル（数学科、豊田工業大学シカゴ校教授、1966年フィールズ賞とヴェブレン賞受賞）
ロトフィ・ザデー
ロトフィ・ザデー（工学部、ファジィ理論の父、UCバークレー教授）
ハリー・グレイ
ハリー・グレイ（化学科教授、ウルフ賞化学部門受賞、カリフォルニア工科大学教授）
ジョージ・フェーエル
ジョージ・フェーエル（生物学科教授、ウルフ賞化学部門受賞、カリフォルニア大学サンディエゴ校教授）
ダンカン・ルース
ダンカン・ルース（数学科助教授、認知科学者、アメリカ国家科学賞受賞、カリフォルニア大学アーバイン校教授）
ダニエル・ベル
ダニエル・ベル（社会学科、ハーバード大学名誉教授）
アル・ゴア
アル・ゴア（ジャーナリズム大学院客員教授、Institute for Child and Family Policy 客員スカラー、元副大統領：クリントン政権、ノーベル平和賞2007年）
エリー・ウィーゼル
エリー・ウィーゼル（ユダヤ研究、ノーベル平和賞1986年）
ルース・ベーダー・ギンズバーグ（ロースクール、連邦最高裁判所判事、ユダヤ系女性として初、女性として二人目）
ソニア・ソトマヨール（ロースクール、連邦最高裁判所判事、ヒスパニック系女性として初、女性として三人目）
ドナルド・キーン
ドナルド・キーン（日本文学教授、日本文学研究の世界的権威）
ジム・ロジャーズ
ジム・ロジャーズ（ビジネススクール、客員教授、ジョージ・ソロスと共にクウォンタム・ファンドを設立。オートバイで世界一周した事でも知られる）
マーティン・カープラス
マーティン・カープラス（理論化学者、ハーバード大学教授）
ウォルター・アルバレス（地質学者、UCバークレー教授）
ジョン・ブライアン・テイラー
ジョン・ブライアン・テイラー（経済学者、スタンフォード大学教授）
ヘレン・ミルナー
ヘレン・ミルナー（国際政治経済学者、プリンストン大学教授）
ジョン・ラギー
ジョン・ラギー（国際政治学者、ハーバード大学教授）
アミタイ・エツィオーニ
アミタイ・エツィオーニ(社会学者、共同体主義の代表的論者）
アルバート・O・ハーシュマン
アルバート・O・ハーシュマン（政治経済学者、プリンストン高等研究所教授）
アーチー・ブラウン
アーチー・ブラウン（ロシア政治学者、オックスフォード大学名誉教授）
ロバート・スターン（建築家、イェール大学建築大学院校長）
ホアン・リンス
ホアン・リンス（社会学科助教授、イェール大学名誉教授）
ビアトリス・コロミーナ（建築大学院教授、建築史家、プリンストン大学教授）
ジョヴァンニ・サルトーリ（政治学科教授、比較政治学）
デイヴィッド・アーミテイジ
デイヴィッド・アーミテイジ（歴史学科教授、国際関係史、ハーバード大学教授）
デイヴィッド・キャナダイン
デイヴィッド・キャナダイン（歴史学科教授、ロンドン大学歴史学研究所所長）
ヤン・チャン（医科大学院教授、ピッツバーグ大学教授、1998年ロベルト・コッホ賞受賞）
ピーター・B・ケネン
ピーター・ケネン（国際経済学者、プリンストン大学教授）
アーサー・ハーツバーグ（歴史学科教授）
ルース・カルドーゾ（人類学科教授、フェルナンド・エンリケ・カルドーゾブラジル大統領夫人）
ヘンドリク・スプルート
ヘンドリク・スプルート（政治学者、ノースウェスタン大学教授）
ロバート・コックス
ロバート・コックス（国際政治学者、ヨーク大学名誉教授）
ミロス・フォアマン（映画学科教授、映画監督）
ビクター・グルーエン（建築大学院教授、建築家・都市計画家）
リチャード・タラスキン（音楽学者、カリフォルニア大学バークレー校教授）
ポール・アザール（仏の思想家、客員講師）
広中平祐（数学科、日本人として二人目のフィールズ賞受賞者、日本学士院会員）
林文夫
林文夫（経済学者、一橋大学教授）
山口一男（公共衛生大学院助教授、シカゴ大学社会学科長）
安藤忠雄（建築大学院、客員教授、東京大学特別栄誉教授）
柄谷行人（文芸評論家、思想家、客員教授）
永宮正治
永宮正治（高エネルギー加速器研究機構教授、日本学術会議・物理学委員会委員長）