犬HKと犯社会ゲー脳事務所タレントとの癒着が
奇しくも露呈です。
まさに「犯罪者の総合テレビ犬HK」
これで「番組は皆様からの受信料で放送してます」ですからね。
国民から搾り取った受信料で反社会的連中の懐を潤し
くだらない無駄な番組でお茶（の間）を濁し
さらに反日勢力に加担する偏向番組を垂れ流し
日本と日本国民を貶める。
それが「皆様の『公狂放送』犬HＫ」です。
「公共」の電波で、堂々と反社会性のある人物を出演させるのは
何処かの「ゲージュチュ展」で汚物展示するのと同じですね。
これでも吉本は処分なし、って
この程度で処分してたらタレント全部に及ぶ可能性を
暗にゲロしてるようなものですね。
終わってる企業。
ま、創業期からして、その関係筋と懇ろでしたから。
以下引用＞
チュート徳井の申告漏れで「いだてん」また災難…ピエール瀧逮捕では撮り直し
自らが設立した会社で１億１８００万円もの所得の申告漏れが発覚したお笑いコンビ「チュートリアル」の徳井義実（４４）の謝罪会見から一夜明けた２４日、関係各所は対応に追われた。
１０本を超える徳井のレギュラー番組のなかでも、注目されるのはＮＨＫ大河「いだてん」（日曜・後８時）だ。徳井は１９６４年東京五輪のバレーボール女子日本代表監督・大松博文役に抜てきされ、１１月３日放送の第４１回放送から、最終回の第４７回まで出演予定だった。
「いだてん」には苦い前例がある。出演していたピエール瀧（５２）がコカイン摂取で麻薬取締法違反容疑で逮捕。２週分の出演シーンをカットして放送し、その後、俳優の三宅弘城（５１）を代役に起用。出演シーンをさかのぼって撮影し直すなど、対応に追われた。
１３日放送分が３・７％の視聴率（ビデオリサーチ、関東地区）と大河史上最低を更新するなど視聴率に苦しんでいるなか、「東洋の魔女」を金メダルに導き、日本を熱狂させた“鬼の大松”としてドラマの最後の盛り上げキャストとして期待されていた。今後、戦後編として６４年の東京五輪までの希望あふれる明るい話題が展開されることで、視聴率が上向きになる可能性もあったが、徳井の不祥事が水を差す恐れも出てきた。既に撮影は終了しており、ＮＨＫの広報担当者は「対応を検討中です」とコメントしている。
ＣＭでも動きがあった。徳井がＣＭキャラクターを務める家電量販店エディオンのＣＭで、２４日から徳井が出演しないバージョンへの差し替えが決まった。同社は「今日から差し替えを手配しました。降板ではなく、当面の処置です」としている。また、コンビで就任していた京都府観光大使でも徳井の名前がホームページから削除された。
「しゃべくり００７」など４番組を放送する日テレでは、前日は「予定通り放送する」としていたが、この日「会見を受け、対応を検討中」と変更した。ＴＢＳはこの日スタートする「ダブルベッド」を放送。「（今後も）通常通り放送する予定ですが、引き続き事実関係を確認中で確認し次第、改めて判断いたします」と慎重な姿勢を見せた。連日、テレビで活躍していた徳井だが、世間の風向き次第では一気にお茶の間から消える可能性も出てきた。
◆吉本は謹慎処分なし
徳井が所属する吉本興業は、今後、全タレントが受講しているコンプライアンス研修に納税プログラムを加えることを検討している。同社幹部は「納税の義務は小学生でも知っていることで、今までやっていなかったが、これからはやっていかないといけないと」。これまでは反社会的勢力と交流を持たない、違法薬物について、賭博行為や性犯罪などについて講習を行ってきたが、“ノーモア徳井プログラム”を加えることになる。
事務所として、徳井に謹慎処分などのペナルティーはなし。２６日にはコンビでルミネｔｈｅよしもとに出演予定だ。
◆徳井の謝罪会見要旨（２３日）
▼なぜ、起こったか。
「納税の義務は分かっていましたが、想像を絶するだらしなさで、作業をどんどん先延ばしにしていて、来年まとめて申告しようと。ルーズさで３年たってしまった」
▼税理士さんの作業は？
「確定申告をしましょうと言われていたけれど、僕が資料を渡さなかったので、税理士さんも作業ができなかった」
▼所得隠しと指摘されたが経費は？
「洋服代などは仕事で使っているのもは衣装代と思っていたが、１００％経費で落ちるものではなかった」
▼今後、仕事を続けるつもりは？
「徳井が出ていると気分が悪いと言われたら、仕事ができなくなっても致し方ない」
◆申告漏れとは
▼申告漏れ 経理上の単純計算ミスなどの過失の場合。追徴課税は「過少申告加算税」、「無申告加算税」、「不納付加算税」のいずれかと「延滞税」を指す
▼所得隠し 所得を減らしたことについて国税庁に故意と判断された場合。売り上げの隠蔽行為、架空経費の計上などがこれにあたる。追徴課税は申告漏れの際の加算税に加え、重加算税が加わる
▼脱税 故意で悪質性が高い場合。所得税法、法人税法、相続税法違反（脱税）の容疑で国税庁が検察庁と協議した上で、告発に踏み切る。逮捕、または在宅で調べる時も。
＜引用終わり
