ベビーシッター任せはエジプト人だけではありません。
以前海外赴任中に聞いた、勘違いアホ日本人の話です。
ある母親が、生まれたばかりの子供をベビーシッター任せにし、遊びほうけていたところ、ある日子供が言語を解さない(特に日本語)事に気づき、急遽帰国したというものです。ベビーシッターは日本語を話さないわけですから、子供は日本語を憶えません。それに気づかず遊びほうけていたのですから、アホというしかありません。
途上国に赴任する日本人は、大きなコンドミニウムに住み、家事はメイドが行い、車は運転手が運転してくれます。日本とのギャップにどうしても勘違いしてしまう人がいます。
2008年、国会で「アイヌ先住民族決議」が全会一致で可決された。アイヌは先住民族と定義され、日本に「先住民族問題」が提起されることとなった。
2011年、アイヌ民族の政治団体結成へ…参院選擁立目指す(読売新聞)
一見正しい流れのように見えるが、全くの誤謬だ。
「民族」という語は、明治時代に発明されたほぼ日本でしか通用しない特殊が言葉だ。「民族」という言葉がなければ、アイヌが先住民族と認識されることもなかったのではないかと思う。とても残念だ。アイヌは縄文人の末裔なのだから、日本人のルーツの一つと考えるのが自然だ。文化も言語も別のようにみえるが、似た習慣もあるし、共通の語彙も多いときく。アイヌは日本人の血肉なのであって先住民族ではない。
1/2【アイヌの真実】砂澤陣氏に聞く[桜H22/2/13]
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2/2【アイヌの真実】砂澤陣氏に聞く[桜H22/2/13]
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誤謬どころか、大変な事態が進行している。
アイヌ民族の政治団体結成へ…参院選擁立目指すの流れは、アイヌの「解放同盟」化を目指すものだ。大変ゆゆしき事態である。
ソフトバンクの事業のどこに日本のキーテクが使われているのでしょうか？？誤謬も甚だしい記事です。
また、在宅勤務は1企業が単独で行っても節電にはなりません。家庭で電力を消費するわけですから。公共交通機関が間引きダイヤを実施してはじめて節電効果が出ます。
また、在宅勤務は電力会社を儲けさせることになります。一般に企業は大口需要家として、単価の安い電力料金を払っています。一方家庭では単価の高い電力料金を払っているわけですから、仮にオフィスと家庭で同じ電力を消費すると電力会社は儲かります。
よく考えないと、節電にならないばかりか、高い電気代を払うことになってしまいます。在宅勤務を社員に勧める会社は社員に電気代を払ってくれるのでしょうか？
HPのPC事業の利益率が業界最高であり、それが他部門とのシナジー効果、部品調達のボリュームやプロジェクトの抱き合わせ販売、などで実現されているのは明らかです。
2位のPC事業専業のLenovoの利益率は中国企業ながらHPのPC事業の半分ほどです。
考えなくても判るような気がします。
前社長はよほど会社のことを理解していなかったとみえます。
そろそろ経営者を社外から連れてくるのをやめたほうがいいのではないかと思います。
