ウクライナでの中国DJI社製ドローン使用が、ロシアによるミサイル誘導に使われている

2022-03-30 02:47:06 | 宇宙時代

ウクライナでの中国DJI社製ドローン使用が、

ロシアによるミサイル誘導に使われている

3/29(火) 11:58配信

──ウクライナ副首相のツイートに、ドローン最大手の中国DJI社が反応。技術的に可能な範囲で協力を打診したが、実効性には疑念も残る

中国DJI社製ドローン使用が、ロシアの攻撃を誘導する......

ウクライナのフョードロフ副首相はTwitter上で、ドローン最大手の中国DJI社を名指しし、ロシア軍がミサイルの誘導に同社製品を使っていると指摘した。

●動画：中国DJI社製ドローン使用が、ロシアの攻撃を誘導する......

フョードロフ氏は「彼ら（ロシア軍）はミサイルを誘導するために　DJIの製品を使用している」と述べ、「@DJIGloba、あなたはこうした殺人行為の共犯者となりたいのですか？」と強く批判した。

続いて氏は、ロシアとの取引を停止し、ウクライナ領内で活動中のドローン情報を提供するほか、外国で購入されウクライナで使用されているあらゆるDJI製品を使用不能にするよう求めている。

■ DJIは代替案を打診

DJIは翌日、同社側では個別のドローンを飛行不可能にする機能を用意していないと回答した。そのうえで代替案として、「ジオフェンス」機能をウクライナ全土に適用すれば、実質的にすべてのDJI製ドローンを飛行禁止にすることはできると説明している。

同社はまた、必要であればウクライナ政府として正式に要請するよう求めた。ロシアとの深いパイプが指摘される中国に本社を置く企業としては、相当に前向きな回答となっている。ただし、技術的制約から、高い実効性は期待できない可能性がある。

ウクライナ全土にジオフェンスを適用した場合、ウクライナ側のドローンもすべて飛行不能となるためだ。ウクライナでは軍とドローン所有者有志が協力し、ロシア軍の動向をドローン部隊で監視しているが、これが機能しなくなることを意味する。

また、ジオフェンス機能の更新にはネット接続が必須となるが、どれほどのオーナーが更新に応じるかは不透明だ。ジオフェンスは本来、空港や原子力設備など重要施設周辺を局所的に飛行禁止にするための機能だ。同社の提案はこれをウクライナ全土に拡大して適用し、同社製ドローンを全面的に飛行不能にする内容となる。

■ パイロットの位置を一挙取得　

AeroScope機能に懸念 DJI製ドローンをめぐっては、ドローン本体とパイロットの位置を収集する「AeroScope」と呼ばれる製品があり、このデータがロシア軍による攻撃に悪用される危険性が懸念されている。

DJI社は、一般のドローンユーザーを念頭に置いた安全対策として、2017年以降に出荷されたすべての同社製ドローンに飛行データの自動送信機能を付与している。ドローンの位置と速度などの飛行データと、シリアル番号およびパイロットの位置が全方位に向けて送出され、この機能はドローンが飛行している限りはオフにすることができない。

データは暗号化されているため通常は公開されないが、同社が販売するドローン検知システム「AeroScope」を購入したユーザーはこの暗号化を解除し、最大で周囲50キロ圏内のすべての同社製ドローンの飛行データを入手可能だ。

DJI社は、治安当局などに限ってAeroScopeを販売していると説明している。一台数百万円前後からと高価なこともあり一般ユーザー向けではないが、一部には富豪が入手して自宅周辺の警備に利用しているとの情報がある。

ロシア側がAeroScope製品を入手すれば、ウクライナ軍と有志協力部隊が共同して飛ばしている偵察用ドローンの位置を一挙に取得することが可能だ。フョードロフ氏は同社に宛てた文書のなかで、「ロシア軍はシリアを通じて入手したDJI AeroScopeの機能拡張版を利用している」と指摘。

パイロットの位置を特定して攻撃するなどが可能であり、「状況は極めて危機的だ」と述べた。そのうえでDJI社に対し、「ロシア連邦、シリア、またはレバノンで購入と初期設定がなされた、すべてのDJI製品をブロックする（使用不能にする）」よう求めている。

これに対しDJI社は、AeroScope機能については技術的に「オフにすることができない」とし、要求を断った。

■ 国際企業としての采配問われる

欧米諸国にも熱烈なユーザーを抱えながら、ロシアと繋がりの深い中国に本拠を置く同社にとって、難しい舵取りが続く。フョードロフ氏はまた、DJI社にロシアでの全ビジネスを停止するよう求めている。

英フィナンシャル・タイムズ紙は「西洋の多くのテクノロジー企業がこのような（ウクライナ政府による）嘆願に積極的に応じている」のに対し、ドローン業界首位のDJIは要求を「毅然とはねつけた」と指摘する。

ただしDJI社は、「望まれるのでしたら、この問題に関する協議を続けることも可能です」と述べ、妥協点を探る姿勢をみせている。ある業界筋はフィナンシャル・タイムズ紙に対し、「同社は政治に巻き込まれたくないのだ」と述べ、技術企業として難しい立場に立たされたとの認識を示した。趣味用途として販売していたドローンが戦地で想定外に利用されている事態を受け、ドローンメーカーとしての対応が問われている。

ロシアのウクライナ戦争中に始まる分離独立の動きとチェチェン人の戦い

2022-03-30 02:23:43 | 日記

ロシアのウクライナ戦争中に始まる

分離独立の動きとチェチェン人の戦い

ウクライナ戦争においてロシア軍の侵攻は膠着状態となりました。ロシアの影響力低下により、ロシアに抑圧された国や地域で分離独立の動きが見られます。チェチェン共和国からは親露派カディロフツィと亡命チェチェン人のウクライナ義勇軍が激突しています。

#ロシア #独立 #ウクライナ #国家　#ナゴルノ・カラバフ

#チェチェン　　　

◆Timetable◆

00:00 オープニング

00:26 本日の話題

　　　ロシアのウクライナ戦争中に始まる分離独立の動き

00:36 ナゴルノ･カラバフ紛争

02:17 ジンの視点

02:24 ロシアが力で分離独立の動きを抑え込んでいる国や地域

03:16 プーチン大統領はカディロフツィを派遣

04:15 ウクライナ軍のスナイパーから逃げ回るロシア軍兵士

05:54 食料や燃料の不足に悩むロシア軍

06:64 シェイク・マンスール（Sheikh Mansur's）大隊

08:00 ロシアはジョージアに駐留するロシア軍部隊を

　　　援軍として送る兆候がある 09:26 エンディング

プーチン大統領は大誤算…米英最強「特殊部隊」がウクライナ侵攻前から現地潜入し暗躍

2022-03-30 01:29:34 | 宇宙時代

プーチン大統領は大誤算…

米英最強「特殊部隊」が

ウクライナ侵攻前から現地潜入し暗躍

3/29(火) 9:06配信

読み違え、大苦戦（ロシアのプーチン大統領）　（Ｃ）ロイター／Sputnik／Kremlin

ウクライナに侵攻するロシア軍の苦戦が伝えられている。当初は数日間で首都キエフ陥落のシナリオを描いていたというが、プーチン大統領の思惑通りにいかなかった理由のひとつは、ウクライナの兵力を読み違えたことだ。

【写真】元ミス・グランド・ウクライナが軍隊入り！ 　

侵攻したロシア軍は20万人規模とされる。対するウクライナ側は陸軍14万5000人に空挺隊などを加えても15万人程度が限界で、地上戦の兵力で圧倒するロシアが断然優位とみられていた。　

しかし、ウクライナは2014年のロシアによるクリミア侵攻を機に徴兵制を復活。訓練済みの予備役兵は100万人近くいる。ゼレンスキー大統領が18～60歳の男性の国外退避を禁じたこともあり、実際の“兵力”はロシア軍が投入した20万人を大きく上回るのだ。

軍服を着ず、民間人になりすまし

米「デルタフォース」「シールズ」、英陸軍特殊空挺部隊「SAS」も既に潜入（バイデン米大統領とジョンソン英首相＝左）／（Ｃ）ロイター

もうひとつの誤算が英米の特殊部隊の暗躍だ。ウクライナ国内には、米陸軍特殊部隊「デルタフォース」や、11年にアルカイダ指導者のウサマ・ビンラディンを射殺して注目を集めた米海軍特殊部隊「ネイビーシールズ」が潜入しているとみられる。　

さらには、世界最強の呼び声も高い英陸軍特殊空挺部隊「SAS」も現地に送り込まれているという。一説には、SAS隊員1人で1個中隊（200人）に相当する戦力を持つといわれる。まさに一騎当千の精鋭部隊だ。　

英紙ミラーなどによると、ロシア侵攻前に100人以上のSAS隊員がウクライナ入り。民間義勇兵に紛れて潜り込んでいる隊員や、民間軍事会社に雇われて戦闘に加わったSASの退役軍人もいるという。

「米英のチームはロシア侵攻に備えて昨年末から現地入りし、ウクライナ軍に武器の使い方や警護の訓練をしていたようです。今もウクライナ国内にとどまり、何らかの活動をしている可能性が高い。英米は公式には派兵していないため、ウクライナ国内にいる特殊部隊は軍服を着ておらず、民間人になりすましているはずです。

秘密作戦の指揮を執っているのは米CIAで、英国の諜報機関MI6がサポートしている。通信傍受などにも協力しているでしょう」（軍事ジャーナリストの黒井文太郎氏）　

英紙タイムズは26日、ロシア軍将官に7人目の死者が出たと報じた。将官の戦死が異常に多いのは、狙い撃ちにしているせいなのか。 　

米英の特殊部隊は、ドローンを使った暗殺の実績も豊富だ。 　

旧ソ連のスパイだったプーチン大統領が特殊部隊の恐ろしさを知らないはずがないが、その実力は想定以上だったのかもしれない。

参考：2月初旬に、アメリカ軍の特殊部隊８００人の兵士がポーランドに着き、飛行機から出てくる場面が英語のサイトで紹介されており、この特殊部隊に関する説明をする英語のサイトを何度も見ました。かなり有名な特殊部隊と知りました。その後、３０００人の特殊部隊がポーランドに着き、飛行機から出てくる場面を英語のサイトで見ました。

民間義勇兵としてアメリカ人が参加するという英語の映像もあり、特殊部隊の人が参加すると推測しました。

プーチンの暗殺リストがあり、イギリスの特殊部隊と諜報が警護を担当し、武器調達グループ、心理作戦グループの３つのグループがあり、アメリカ軍も参加していると知りました。プーチンは大統領、その家族、政府高官を殺害し、傀儡政権を作る計画をしており、　失敗しました。

ウクライナの悲しい歴史を知って、今回の戦争に負けると、ウクライナという国が消える最後の戦いをしているように感じました。ソ連連邦から独立した国々は、ウクライナが負けると、次は自分達の番という思いがあり、ウクライナ支援をしています。

中立国だった国もEUやNATOに参加する手続きをしたりして、自国の防衛に力を入れる動きがあります。ウクライナ戦争は、ウクライナと同じ状況にある日本に、貴重な覚醒を与えたと思います。

平和ボケした日本人にとって学ぶことが多いです。

ロシア軍の将軍クラス指揮官を次々狙い撃ちなぜ可能？ウクライナの戦術にNATOの影

2022-03-30 00:56:37 | 宇宙時代

ロシア軍の将軍クラス指揮官を次々狙い撃ち

なぜ可能？ウクライナの戦術にNATOの影

3/29(火) 21:12配信

あまりにも多い上級指揮官の戦死

ウクライナ領内に遺棄されたロシア軍の装輪装甲車（画像：ウクライナ国防省）

ロシア軍は、2022年2月24日のウクライナへの侵攻開始以降、わずか1か月ほどの交戦で、実に6名の将官を含む11名もの上級指揮官（以下本稿では将官と上級佐官を含んでこう表記）を失いました。　彼らの氏名と指揮していた部隊は次のとおりです（階級順）。

【写真】ウクライナ軍の代表的装備をイッキ見

・第8親衛諸兵科連合軍司令官アンドレイ・モルドヴィチェフ中将

・第49諸兵科連合軍司令官ヤコフ・レザンツェフ中将

・第41諸兵科連合軍副司令官兼第7親衛空挺師団長アンドレイ・スホベツキー少将

・第41諸兵科連合軍参謀長兼第一副司令官ヴィタリー・ゲラシモフ少将

・第29諸兵科連合軍司令官アンドレイ・コレスニコフ少将

・第150自動車化狙撃師団長オレグ・ミチャエフ少将

・黒海艦隊副司令官アンドレイ・パリー上級大佐

・第331空挺連隊長セルゲイ・スハレフ大佐

・第12独立親衛工兵旅団長セルゲイ・ポロフニャ大佐

・第61海軍歩兵旅団長ドミトリー・サプロノフ中佐

・第11空挺強襲旅団副旅団長デニス・グレボフ中佐 　

開戦直後、ロシア軍は約20名の将官を現場に送り込んだといわれているため、もしこの数字に間違いがなければ、将官に関しては実に　30％に近い戦死率になります。この数値は異常な高率といえるでしょう。　

しかし、なぜこれほど短期間で、ここまで多数のロシア軍上級指揮官が失われたのでしょうか。そのあたりを考察してみます。

将軍が最前線に出向くメリット＆デメリット

ウクライナ領内に遺棄されたロシア軍の車列（画像：ウクライナ国防省）

第2次世界大戦時のドイツ軍では、上級指揮官が最前線に出ることが多く、それゆえに、しばしば戦死するケースがありました。一方、そのドイツ軍と東部戦線で対峙した旧ソ連軍も、ドイツ軍の指揮スタイルを真似て上級指揮官が最前線に赴くようになった結果、同様に戦死するケースがしばしば生じています。　

旧日本軍もまた、他国に比べて特に上級指揮官が失われることが多くありました。ただ、これはアメリカの大艦隊に包囲され脱出の途が閉ざされた島嶼を守る陸軍の上級指揮官や、「キャプテン・ザ・ラスト」の考えに則り、海軍の艦長や艦隊司令官が沈没に際して乗艦と運命を共にしたことなどから、その戦死率が他国に比べてかなり高くなるのは条件的にやむを得ないことでした。　

まだ通信連絡機器が今日ほど発達していなかった第2次世界大戦当時、高位の司令官が最前線に身を置くと、実質的なメリットとして、リアルタイムで戦況に接しその場で即座に判断が下せるので、指揮上きわめて有効であることが挙げられます。

加えて「オレたちの司令官はオレたちと共に最前線で戦っているんだ」という、隷下の将兵の士気を鼓舞する心理的な副次効果もありました。 　

しかし通信連絡機器が発達した現在、戦線のかなり後方でも、ほぼリアルタイムで確度の高い戦況が把握できるようになったため、上級指揮官が最前線に赴く必要性は下がっています。それでも、あえて最前線にいくのは、将兵の士気を鼓舞するためのパフォーマンスぐらいしか意味がないでしょう。　

ところが、この「通信連絡機器の発達」が、別の問題を引き起こしました。

冷戦期にNATOが考えた対ソ連軍戦術の概要

ロシア侵攻前、訓練中のウクライナ兵（画像：ウクライナ国防省）

かつての東西冷戦下、旧ソ連が盟主を務めるワルシャワ条約機構は、同様にアメリカが盟主を務めるNATO（北大西洋条約機構）と、ヨーロッパ正面において真っ向から対峙していました。　

当時、ワルシャワ条約機構は、質はともかく、数的には兵員、戦車などの装甲戦闘車両、軍用機という全ての面で、NATOを凌駕していました。

ただ内実は、一般兵はもちろん下士官にまで経験と練度において不足した徴集兵が多く含まれており、仮にも士官教育を受けた尉官級のいわゆる下級士官にも、現場での判断権を与えていなかった当時の社会主義の軍隊特有ともいえる「上からの命令に下を盲従させる」スタイルで、この巨大組織を動かしていたといえるでしょう。　

数的劣勢に悩むNATOは、ワルシャワ条約機構のこの点に注目しました。NATO各国の軍隊は、民主主義国の軍隊らしく下士官、下級士官、中級士官という各指揮階級に対して相応の指揮権限を付与しており、必要に応じて独自の責任の下、行動することを許していました。　

ゆえに、それとは逆の理念で運用されているワルシャワ条約機構の組織的運用を阻害して機能不全に陥らせるには、各級の指揮官を抹殺すればよいと思いついたのです。要は「頭」さえ叩き潰せば、残された「手足」は統制のとれない無秩序な動きになり、組織として効果的な戦闘を行えなくなるということです。　

そこでNATOは、電波傍受や電子的あるいは映像的な偵察によって、ワルシャワ条約機構側の指揮中枢を見つけ出す能力を高める方向に舵を切り、冷戦終結後の今日に至るまで、小隊長よりも連隊長、師団長よりも軍司令官という、より上位の指揮官を見つけ出して叩き潰すという戦い方を研究し続けてきました。　

結果、筆者（白石光：戦史研究家）が推察するに今回のウクライナ紛争では、NATOが長年培ってきた前述の戦い方が奏功し、実に11人もの上級指揮官が失われたのではないかと考えるのです。

ウクライナの背後にちらつくNATOの影

ロシア侵攻前、訓練中のウクライナ兵（画像：ウクライナ国防省）

では、具体的にはどのような方法で行ったのか。それについては、これはおそらくウクライナ独自の情報収集能力だけでは難しいと考えられるため、NATO側がリアルタイムでウクライナ側に情報を提供し、それに基づいて各級の指揮中枢を「狙い撃ち」しているのではないかと思われます。

また、これもあくまで筆者の推察ですが、ウクライナ入りしているアメリカやイギリスの軍事顧問団のなかに、NATOからもたらされる各種の偵察情報を受け取ったうえ、現地で収集された情報も加味して、叩くべき指揮中枢を決めている頭脳集団がいるかもしれません。　

なお、公表すればロシア側の士気低下とウクライナ側の士気高揚に効果的なロシア軍上級指揮官の殺害こそ大々的に報道されていますが、最前線では、同様の情報分析によって小隊長、中隊長、大隊長といった下級指揮官も、かなりの人数が「狙い撃ち」されている可能性も考えられます。もしかしたら、それがロシア軍の攻勢の低迷にかなり影響している可能性も、なきにしもあらずかもしれません。　

では具体的に、上級指揮官らはどのような手段で排除されているのでしょうか。日本における報道のイメージでは、まるで凄腕の狙撃手に暗殺でもされているように受け取られかねない「狙い撃ち」という言葉が使われています。

しかし、師団や軍団の司令部が所在する戦線後方に狙撃チームが入り込むことはきわめて困難であり、よしんば狙撃に成功しても、生還はほぼ不可能です。　

海外のニュースソースを翻訳した「狙い撃ち」という言葉から考えられるのは、文字通り狙撃銃で狙い撃ちしている以外にも、たとえば移動指揮車の車列を、航空攻撃や砲撃、あるいはドローンによる精密攻撃などで攻撃しているというのも含まれます。　

いまだ先が見えないロシア軍によるウクライナ侵攻。戦いが続けば、ロシア軍はさらに多くの上級指揮官を失う可能性が高いと思われます。

白石光（戦史研究家）

世界でトップレベルの射撃者たちが、

ウクライナ軍に参加していると説明する動画を見ました。

カナダの軍人が凄腕らしいです。

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