教職員への災害関連アンケート

地域連携災害ケア研究センターでは、学内の教職員に災害関連のアンケートを試みました。
3月の忙しい時期、あるいは出張の時期でもあったため、回収数が少なかったのですが、意外にも東日本大震災の時には帰宅困難の状況になったり、かつて台風などで家が浸水するなど被害体験をしている方々もいて、直接、間接に災害の経験者が多くいました。

また、支援の経験についても、やはりは阪神淡路大震災や東日本大震災、近くは熊本地震では、それぞれのやり方で支援、あるいはボランティアをしている方々が多くいました。

それからお住まいの地域の自治会・町内会で防災の役員をしていたり、マンションの理事としてそうした活動を中心になって行っている方もいました。

研究・教育では、エネルギー関連、ストレス等の心理関係、医療機器供給関係、情報サービス関係など多数の教員が関連研究を行っていることがわかりました。

今後、災害ケア研究センター内にとどまらず、大学の全教職員の力を集め取り組むことによって、行政が行うべき総合的な対策の一翼を担うこと、あるいはさまざまな提言を行うことができると思われます。

今後とも、大学を挙げて取り組む姿勢をもち続けたいと思います。

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