451『自然と人間の歴史・世界篇』エジプト
エジプト共和国（通称エジプト）は、中東・アフリカの共和国。 西にリビア、南にスーダン、北東にイスラエルと隣接し、北は地中海、東は紅海に面している。首都はカイロ。
その文明の歴史は、世界有数に古い。ざっと紐解くと、紀元前３２世紀頃には、統一王朝が成立する。紀元前１世紀より、ローマ帝国領となる。
４世紀より東ローマ帝国（ビザンツ帝国）領に組み入れられる。７世紀からは、イスラム化が進む。１６世紀、オスマン・トルコ帝国領に組み入れられる。１９世紀初頭より、オスマン・トルコ帝国のムハンマド・アリ・パシャの下で近代化が進む。
１８６９年には、スエズ運河が開通する。これに力を化したのは、フランスであった。だが、この運河建設のためのエジプト財政の悪化があり、エジプト太守（副王）イスマイルが、スエズ運河株式会社の株１７万６６００株をイギリスに売却する。当時のエジプトは、対エチオピア、スーダンと戦争していた。そのため、自力での財政再建は如何とも成しがたい状況であったのかもしれない。これで、イギリスは同社の総株式の約２０分の９を確保し、２０万７０００株をもつフランスと並ぶ。
１８８０年頃からは、エジプト人民の間に立憲制の確立と外国支配の排除を求める運動が芽生え､発展していく。これが国民党（祖国党）の運動に流れて行く。この人民の「エジプト人のエジプト」のスローガンは、オスマン・トルコの支配にも向けられる。人びとの先頭に立ったのは、農民出身の陸軍大佐オラーピーであった。イギリスは、これを利用して、オスマン・トルコの力を削ごうと努める。その矢先の１８８２年６月、およそ５０人のヨーロッパ人がエジプト兵により殺される。この事件を「アレクサンドリア蜂起事件」と呼ぶ。
これを重視したイギリスは、本国から艦隊を送って、オラーピーの軍を壊滅させる。かくてイギリスは、エジプトの単独支配へと動く。一方、フランスはインドシナ問題を抱えており、イギリスの独走を許す事になる。一説には、「ここでの勢力を失ったことが、ファショダ事件やエチオピアへの介入にもつながっている」（岡倉登志「アフリカの歴史ー侵略と抵抗の軌跡」明石書店、２００１）ともいわれる。
１９２２年、イギリスより、王制の国として独立する。１９５２年、ナセル率いる自由将校団によるクーデターが勃発する。これにて共和制国家となる。
１９７９年年、イスラエルと平和条約を締結する。この結果、アラブ連盟の資格停止となる。
１９８１年には、サダト大統領が暗殺される。ムバラク副大統領が第四代大統領に就任する。これ以降、ムバラクによる独裁政治が続く。
１９９０年、湾岸危機において多国籍軍に参加する。２００５年、ムバラク大統領５選となる。２０１１年、大規模反政府デモが発生し、ムバラク大統領が辞任する。２０１２年には、ムルスィー（モルシ）が大統領に就任し、イスラム色の強い、非民主的な残滓かが色濃く残る憲法草案を発表する。そして、新憲法が成立する。これに、多くの国民が反発。自由と民主主義の拡充、生活安定をめざして、各地で国民のデモが相次ぐ。
今度は、軍部が動くにいたる。彼らは、それまで事態の推移を静観していたのだが、勢力挽回を思い立ったであろうことは、想像するに難くない。２０１３年７月２日、エジプト軍によるクーデターが発生する。ムルスィー大統領は２日夜の演説で「命を懸けて正統性を守る」と述べて、退陣を拒否する。これに対して、エジプト軍は３日未明に、大統領を捕える。
エジプト軍司令官を兼務するシシ国防相は、３日夜、国民向けにテレビ演説を行う。その内容だが、反政府デモ拡大による混乱を収拾するため憲法を停止する、大統領の権限をはく奪し、最高憲法裁判所長官が職務を引き継ぐというもの。ここに力を誇示した軍部が中心となり、マンスール暫定大統領の下で暫定政府が成立する。
この日を境にモルシ派を公職から一掃していく。大統領は失職させられ、イスラム主義に則った改革は頓挫する。そればかりではない、軍事政権は矛先を民主主義者にも向け、国民一般を弾圧し、独裁色を強めていく。
２０１４年１月、国民投票を経て、修正憲法が施行される。２０１４年６月、大統領選挙が行われる。エルシーシ前国防相が大統領に就任する。２０１５年１０月～１２月、議会選挙が実施され、２０１６年１月に議会（代議院）が設立される。
（続く）
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468『自然と人間の歴史・世界篇』タンザニア
タンザニア（１９６１年１２月９日に独立、旧宗主国はイギリス・国連信託統治領、１９６４年４月２６日にザンジバルと統合して、国名をタンガニーカから「タンザニア」に改める。）は、東アフリカに位置する。イギリス連邦加盟国である。地理的には、ケニア、ウガンダ、ルワンダ、ブルンジ、ザンビア、マラウイ、モザンビークと国境を接す。また、タンガニーカ湖対岸にはコンゴ民主共和国がある。また長い海岸線でインド洋に面し、その対岸にはマダガスカル島が横たわる。
こちらの自然でめずらしいものとしては、「乾期に赤く染まるアルカリ性の湖、ナトロン湖」（三浦英樹、協力は瀬戸浩二「色彩豊かな水の風景」：雑誌「ニュートン」２０１５年９月号）がある。このナトロン湖だが、ケニアとの国境に近いタンザニアの最北端にある。この周辺には火山が点在していて、湖底や湖の周囲にミネラル（無機塩類）を含む水が流れ込む。湖面は強いアルカリ性を呈しており、多くの生物にとって苛酷な環境らしいのだが、乾期になって塩分濃度が増すと、好塩性微生物の一種である藍藻類（らんそうるい）が大繁殖し、湖面を赤く染めることで知られる。
このナトロン湖の奇抜な色あいがなぜそうなっているのかについては、別の角度からの説明もなされている。これによると、「湖底からわき出てくる天然の炭酸ナトリウムによって湖水面が赤褐色に染められたナトロン湖。ナトリウムやカリウムに富んでいる炭酸塩岩を噴出するために、アフリカ大地溝帯上の火山はしばしば湖面を白色や赤褐色に染める」（「ＧＥＯＧＲＡＰＨＩＣ竹内均の世界の旅ーアフリカ」：雑誌（「ニュートン」２０００）だという。
さて、タンザニアの近代の歩みとしては、１８８１年にドイツ領となる。１９８４年には、ドイツ植民会社がこの地域に進出してくる。この会社は、翌年の１８８５年にドイツ東アフリカ会社に衣替えする。１９８６年には、イギリス、ドイツの間での境界線協定で、このあたりの内陸部はドイツの勢力範囲であることが認められる。１８９０年らは、ドイツの正式な植民地となる。
アフリカ人の内陸部においては１９世紀頃から小国家をつくろうとする動きも散発的に出てくる。１９０５～０７年には、マジマジの反乱が起こる。そんな中でも、今度はイギリスの力が増してくる。１９２０年、イギリスが覇権をつかみ、イギリスの委任統治領となる。このあたりの動きについては、こう批評される。
「タンガニーカ」（当時）の民族運動の始まりにはいくつかの説があるが、第一次大戦後、ドイツ領の植民地から国際連盟委任統治のイギリス領になった１９２０年代と考えられる。１９２０年代後半に、教育を受けた公務員や教員を中心に成立したアフリカ人教会（ＡＡ）が次第に成長し、１９５４年のタンガニーカ・アフリカ人民連盟（ＴＡＮＵ）の結成に至るのだが、その過程は順調ではない。キリマンジャロのコーヒー栽培をめぐる紛争やメル土地紛争、ダル・エス・サラームでの港湾・鉄道労働者のスト、ビクトリア湖地方のポール・ボマニなどに率いられたワタ栽培者組合の成長などを踏まえて、留学帰りの若きニエレレが登場するのである。」（栗田和明・根本利通「タンザニアを知るための６０章」明石書店、２００６）
要は、民族としての意識の高まりがあったとはいえ、戦後しばらくまで植民地支配に対抗するまでには至っていなかった。事実、イギリスの統治は１９２０年７月に正式に発効し、この統治領は「タンガニーカ」と呼ばれる。当時イギリスの植民地経営の念頭にあったのは、「サイザル麻プランテーションの発達と、アフリカ人小農によるコーヒーや綿花の生産の進展があり、ヨーロッパ人の入植は抑制された」（伊谷純一郎他監修「アフリカ事典」平凡社、１９８９）ともいわれる。
第二次世界大戦後には、イギリスもさすがに植民地にそのまま固執する訳にはゆかなくなる。タンガニーカは国際連合の信託統治領なる。１９５０年代に入ると、アフリカ全体からの民族運動の高まりの影響が、この地にも押し寄せて来る。１９５４年には、タンガニーカ・アフリカ民族同盟（ＴＡＮＵ）が結成される。ニエレレが党首となり、国連に独立を訴えるなどの活動を行う。国際世論が傾いたことで、イギリスもこれに同調スルことに方針転換するにいたる。
１９６１年１２月、タンガニーカ共和国として独立を果たす。ニエレレが初代の首相となる。１９６２年、共和制に移行し、ニエレレが大統領に就任する。一方、ザンジバルは、タンガニーカ独立から２年後の１９６３年１２月、イスラムのスルタンを国王とし、イギリスからの独立国としてのザンジバルをつくる。しかし、１９６４年１月にこの国でクーデターが起き、スルタンなどのアラブ勢力は追い出される。そうしてからの１９６４年４月、タンガニーカ・ザンジバルの合邦での国ができ、１０月にはタンザニア連合共和国と国名を改める。
（続く）
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１４２の４の１『自然と人間の歴史・世界篇』イスラエル（１８９７～１９４４）
１９世紀末から２０世紀の前半にかけて、イスラエル建国に向けての動きが活発化する。１８９７年、スイスのバーゼルにて、第一回シオニスト会議が開催され、「世界シオニスト機構（ＷＺＯ）」を設立し、ユダヤ民族として新天地を獲得しようとなる。
こうした動きに合わせ、この地方に権益を持つイギリスが動く。１９１５年、イギリスは、アラブ人の独立国家を支持するとの内容をもつ「フサイン・マクマホン協定」を結ぶ。それには、こうある。
「１．イギリスは一定の修正を加えて、メッカのシャリーフによって要求されている範囲内すべての地域におけるアラブ人の独立を認め、それを支援する用意がある。
２．イギリスは外国からのすべての侵略に対して聖地を保全し、その不可侵性を承認する。
３．状況が許せば、イギリスはアラブに助言を与え、これらのさまざまな地域におけるもっとも適切と思われる統治形態を設立する援助を行う。
４．他方、アラブ側はイギリスだけの助言と指導を仰ぐことを決定し、健全なる統治形態の確立に必要なヨーロッパ人の顧問および官吏はイギリス人であることを承認する。
５．バグダードおよびバスラの両州に関しては、現地住民の福利の促進と相互の経済的利益を保護するために当該地域を外国の侵略から守るべく、イギリスの地位と利益の観点から特別の行政措置を必要としていることをアラブ側が承認する。（後略）」
その翌年の１９１６年には、オスマン・トルコ帝国が領有する中東地域がイギリス、フランス、そしてロシアの３国による勢力下におくことをとする「サイクス・ピコ協定」が締結される。これは、イギリス一国ではこの種の問題を処理仕切れないと見たゆえの譲歩なのかもしれない。
さらに、もう一つの約束をする。すなわち、１９１７年１１月２日、イギリスの外相バルフォアは、イギリスのシオニスト連盟の会長であるライオネル・ロスチャイルドに宛てに手紙を送る。これは、「バルフォア宣言」と通称される。内容としては、パレスチナの地にユダヤ人のための民族郷土（ナショナル・ホーム）を建設することを認めており、こうある。
「国王陛下の政府はパレスチナにおいて、ユダヤ人のための民族的郷土を設立することを好ましいと考えており、この目的の達成を円滑にするために最善の努力を行うつもりです。また、パレスチナに現存する非ユダヤ人諸コミュニテセィーの市民および信仰者としての諸権利、ならびに他のあらゆる国でユダヤ人が享受している諸権利および政治的地位が侵害ことは決してなされることはないと理解されています。
貴下がこの宣言をシオニスト連盟にお知らせいただけましたら光栄に存じます。
アーサー・ジェームズ・バルフォア」
これらにおいては、一方でアラブに、もう一方でシオニスト側にそれぞれ新天地を約束する。また、イギリスだけが中東で力を行使するかといえば、別のところではイギリス、フランス、そしてロシアの３国による勢力下におくともいう。ゆえに、これらをあわせて、イギリスの「三枚舌外交」と揶揄（やゆ）されることになっていく。
１９１８年に第一次世界大戦が終わると、パレスチナの地イギリスの委任統治領となった。１９１８年９月、メッカの太守フサインの第三王子ファイサルが、英軍情報将校のロレンスとともにトルコと戦い、勝利をおさめ、シリアのダマスクスに入場する。その三ヶ月後の１９２０年３月になり、トルコが連合軍に降伏したのを好機とみて、シリア王国の樹立を宣言する。
これに対抗する列強は翌４月、イタリアのサンレモ市で連合国最高会議を開き、イギリスがイラクとパレスチナを、またフランスがシリアとレバノンを支配するのを承認する。この承認を手にしたフランスは、その年の７月にはダマスクスのファイサルの勢力を武力で駆逐する。
１９２０年８月、連合国はトルコとの間でセーブル条約を締結する。１１月には第１回の国際連盟総会が開催され、サンレモ会議の決定を追認する決定を下す。ここに中東は、イギリスとフランスの委任統治領となる。
１９２１年、イギリスはヨルダン川西岸のみを切り離して「パレスチナ」と呼び、この地をバルフォア宣言にて４年前ユダヤ人に約束した入植地に限定する。１９２３年、イギリス植民地相チャーチルは、その後ヨルダン川の東岸をトランスヨルダン（現ヨルダン）としてハーシム家フサインの長男アブドラに統治を委ねると発表する。１９２１年には、イラクにはフランスが追い払った三男ファイサルをすえる。
１９２９年８月、「嘆きの壁事件」が起きる。この壁は、イスラム教徒にとっての、もっとも神聖な場所の一つとされる「ハラム・アッシャリーフ（神殿の丘）」の西壁にあたる。これに到達したユダヤ人青年グループが、この壁にダビデの星の旗を貼り付ける。これを宗教的な挑発とみたイスラム教徒が怒りの声をあげ、双方の対立が深まり、やがて双方で暴力を伴う衝突がエルサレム・ヘブロンを中心にして急速に全土に広まっていく。そして、ユダヤ人、パレスチナ人の双方で数百人が重軽傷を負うという惨事に発展する。
１９３６年、パレスチナ人による反シオリズムの運動として、初の統一的な抵抗組織である「アラブ高等委員会」を結成する。同年、同委員会はさっそく反英・反シオニストの運動を始める。その手段として、６ヶ月にわたる長期ストライキを行う。しかし、それではおさまらず、武力衝突に発展する。「アラブの大蜂起」と呼ばれるこの事件で、パレスチナ人、ユダヤ人、イギリス警官の合わせて１０００人以上が犠牲になる。
１９３７年、イギリスが「ピール報告書」を提出する。その内容は、パレスチナ全土の２０％をユダヤ人の植民地区として分与する案であった。１９３９年までにこの地に移住を果たしたユダヤ人は４４万人に達す。こうなると、もうどうにも止まらない。この年（１９３９年）、イギリスは「マグドナルド白書」を発表する。それには、パレスチナ人の総人口の３分の１を上限としてユダヤ人の入植を制限するとあった。パレスチナ人への懐柔策にほかならない。１９４２年、在米のユダヤ人たちが、ユダヤ機関（ＪＡＦＩ）総会でニューヨークに集い、全部のパレスチナをあくまで譲らないと決議する。彼らは、全パレスチナの土地を「神に与えられた土地」とする「ビルトモア綱領」を採択し、これに基づき、募金活動とか、アメリカ政府への働きかけを強めることを誓い合う。
（続く）
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266『自然人間の歴史・世界篇』１５～１９世紀の奴隷貿易
１５世紀から１９世紀にかけては、西洋列強による、アフリカ人民を目当てにしての奴隷貿易が行われていた時代だ。
まずは、奴隷貿易船の主なルートと、その先々での奴隷の獲得方法とは、およそつぎのようなものであったらしい。リバプール、ルーアン、ボルドー、リスボンなどから出向した「奴隷船」は、まずアフリカの西岸、南岸及び東岸のあたり、典型的には南岸のダホメ王国やベニン王国など沿岸の黒人国に、寄港する。そして、積んできた小火器、ガラス、綿布などとの交換で奴隷を手に入れていたのだという。
もう少し詳しく述べよう。ポルトガルの奴隷船は通常、赤道以南のコンゴ川流域、現在のアンゴラやモザンビークなどのバントゥー系アフリカ人を捕らえたり、供給を受けたりして奴隷に仕立てる。そこには債務ゆえの奴隷もいたのかも知れないが、いたとしても多くはなかったろう。一説には、出港前にはキリスト教による奴隷としての洗礼を受けさせる。むろん、奴隷の意思や宗教ルーツなどは顧慮されない。いうなれば、彼らにとっては「精神の刻印」を押される大事であったのかもしれない。
当時は、イギリスやフランス、それにオランダの奴隷船も沢山行き来していた。こちられは通常、ポルトガルより北にいた黒人たちを捕らえたり、供給を受けたりしていたという。そして、現在のセネガルからニジェール川の河口付近の港から新天地やヨーロッパへ向けて出航していたという。
当時、こうした船が向かった先の新天地は、主に南北のアメリカ大陸である。具体的な行き先には、（１）スペイン領アメリカ、（２）ブラジル、（３）イギリス領北アメリカと建国後の「合衆国」、（４）イギリス領西インド諸島、（５）フランス領西インド諸島、（６）その他の西インド諸島などがある。
その延べの人数は、諸説があって定かでない。奴隷貿易の期間を通じての数は、通説では、アフリカからアメリカ大陸に運んだ奴隷の総数は大ざっぱに１５００万人とも２０００万人ともいわれている。なお、１５０１～１８６７年までの大西洋奴隷貿易にかぎっていえば、１０７０万５８５０人の奴隷輸入数があったとの研究がある（歴史学研究会編「史料から考える世界史２０講」岩波書店、２０１４）。
彼らがどのようにして運ばれたのかについては、絵もかなり多く残っていて、その悲惨さをほとんど余すところなく、現代に伝えている。多くは、船底などの床に１人ずつ縛り付けられていた。ガキの掛かる船倉に手鎖などをされて隔離されていたことも、いわれる。
ともあれ、目指す港に到着するまでは、反乱を起こされたり、自殺防止の必要もあったのではないか。
奴隷制の衰退から廃止にいたった過程については、幾つかの指摘がなされているところだ。例えば、米山俊直氏による指摘には、こうある。
「３００年のあいだに約５０００人が奴隷としてアメリカに輸出された、ともいう。この非人道的な貿易に対する非難もしだいに強まったが実際にこの貿易が下火になるのは、１９世紀ま中頃以降である。それは人道主義的な配慮によるというよりも、三角貿易がアメリカ合衆国の独立（１７７６）などによって以前ほど利益を上げなくなったことによるといえよう。ウィリアムズは、「アメリカの独立は、重商主義体制を破壊し、旧制度の信用を失墜せしめた」という。一方では産業革命が英国などヨーロッパ諸国の国内市場を変えてきていた。「資本主義者は、初め西インド奴隷制を奨励し、ついでそれを破壊するのに手をかした」ともいう。英国は１８０７年に奴隷制廃止宣言を公表、１８３３年大英帝国奴隷廃止法を制定。フランス、オランダ、アメリカも同様の措置をとり、１８５０年頃には残っていた密貿易もなくなって、名実ともに奴隷貿易はなくなった。
しかし、この奴隷貿易によってヨーロッパ諸国は莫大な富を蓄積し、産業革命の発展の基礎をつくったが、アフリカ大陸は内部に奴隷狩りの戦闘、掠奪（りゃくだつ）による対立を生み、古い伝統的な制度は瓦解してしまった。」（米山俊直「アフリカ学への招待」ＮＨＫブックス、１９８６）
これにあるように、１９世紀に入ってからは西洋列強の中でも奴隷廃止を決めるのであるが、１８５０年代におけるリビングストン（リヴィングストン）の探検行においては、事はそう単純ではなかった。東アフリカのアラブ商人と中央アフリカの幾つかの部族が奴隷貿易を担っており、ポルトガル人をはじめとする白人が東アフリカやアンゴラなどの港を基地としてこれに介在し、利用していた。これを目の当たりにした彼は、「奴隷貿易の首領は、てての長官の許可を受けてしたことだと抗弁した。そんなことはわかっている。長官が知らずに、このような取引が行われるはずがないからだ」（アンヌ・ユゴン著、堀信行監修「アフリカ大陸探検史」創元社、１９９３でリビングストンの著作から引用）と背後に権力の存在があることを告発している。
（続く）
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