今回は土曜週一でしじみ汁を食べに来る夫婦の話の様から、奥さんが孫の出産で実家に帰る事になり、一人残された主人を絡めての展開との様ですが、後は視聴してのお楽しみとしときます。
今日のお遣いでしたが、まあ毎度の銀行経由コンビニからでした。サニーレタス、エリンギ、白葱やオリーブオイル、牛乳、卵を買いました。まあ、水も買いで更にはカレンダーもで、持ち辛く重いお遣いでした。そんな訳で序に此れも買いました。
今日は此処迄
次回を待て
Ｐ．Ｓ．
今日のお遣いでは、買い物客が私にある商品を探せと云ってきましたが、お店の管理をしている訳もなくで難解な事を云わんで欲しいわとなっておりました。まあ、そんな訳でしたが、お店の人が来たので難解な事象からは回避できました。人を見てからにしとかんとあれかなでした。
此の4か国世論調査は某国営放送がとなっております。因みに此の調査で米国の賛成はたったの33％となっております。此の4か国とは韓国、中国、米国、日本となっております。米軍を派遣で日本以外は反対となっており、日本は何と賛成が56％となっております。此の日本の賛成56％ですが、此れも安保条約を多分何も知らんとしか捉えられない数値と成果てております。日米安保では米国が参戦出来るかは、議会が承認しなければ出来なくなっており、勝手に大統領が出張らす事如きは出来なくなっておりますから、此れが肝心要で、覚えておかんと日米安保神話に騙されてしまいます。更に序乍ですが、「中国軍の上将で、国防大学政治委員の劉亜州氏は２１日までに、沖縄県・尖閣諸島をめぐる問題に関する論文を公表し、日本と中国が軍事衝突すれば「中国は勝 つ以外に選択肢はなく、退路はない」と強調した。敗北すれば体制を揺るがす事態に発展しかねないとの危機感を示唆したものとみられ「極力戦争を回避」すべ きだと訴えた。（東京新聞・北京共同10/21）」とも報じられております。此れに関連してですが、4か国世論調査では日中関係が起因して紛争が起こる可能性についての問いでは中国では「紛争が起こる可能性が高い」又は「可能性がある」が71％となっております。此処からは端折りに端折りますが、日中間のGDPを比較しても中国は日本の大凡2.4倍も有り、更には東シナ海の制空権も粗掌握しており等々、紛争が起こればどうなるかは子供でも分る其れとなっております。力で対峙しても損ばかりのオンパレードと成果ててしまいますから、方向性を変更しとかんと話にならずとなっております。相手如きの力もを知らんわなの対応では此れ又とんでもい事に成果ててしまいます。そんな訳で、戦争法如きも日本にとっては何等益を齎さず、特に尖閣等米国からすれば、紛争に巻き込まれたくないとの意図は明白でとなっており、捲き込まれて、最大の市場を失う事等する筈もなくでとなっております。まあ、戦争法は単に米軍の軍事下請け化が目的で、此れで日本を守ろう等有り得ません。其れにしても戦争法は国内では、此れを利用して、憲法改悪の先駆けとの目論見もあり、此の二手が絡み合っており、どちらにしても、私達主権者等蚊帳の外と成果てておりますから、中国脅威論等々様々な戯言に惑わされたらとんでもない方向性が構築されてしまいますから、あれしとかんといかんかなとしときますです。
今日は此処迄
次回を待て
伊勢崎賢治氏 公開討論会：「安保法制」国民投票、「新９条」提唱などについて考えるが昨日開催されましたが、新憲法9条を云う前に、当面は棚上げにして、戦争法を廃止する為の政権交代の方があれかなですが、此の問題は本当に難解となっておりますとしときますです。
