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岡田先生のHPより・・・気になるコロナワクチン被害者の今

2024-11-05 21:26:34 | 岡田先生の本要約

 

◆副反応疑い報告件数(2024年4月21日報告分)

・死亡者:2,204人

・副反応報告者数:37,091人 

・重篤者数:9,014人

https://my159p.com/l/m/XVvVi6QtdKAho6

気になっていることがある。重篤、とは、もう元の身体に戻れない、ということなのだ。

めまいがしょっちゅうしたり、歩行ができなくなったり、震えが来たり、寝たきりになったり・・・ワク接種前まではフツーにできていたことがもはや叶わない。

どれだけ、つらいことか。

どうしておいでになるのか。

気になって。

私は20年以上前に、九死に一生を得るような交通事故に遭い、一時、一生、右足はサポーターをつけて、杖なしでは歩けないと言われた。

マジに絶望しました。

だから、サポーターをフルオーダーで作り、してました。1年くらい。

しかし、めげずにリハビリして、車恐怖もあったのであえて「西国観音巡礼」徒歩挑戦をした。

おかげさまで、サポーター不要、杖も不要となって今に至る。(観音さまの御利益ですかね)

サポーターは、しかし、10年くらいは持っていましたよ。(今はない、捨てました)

もしか、また歩けなくなったら・・・みたいな不安で。

この経験で身体が元に戻らないつらさ、不安、絶望は、それなりに想像できる。

だから、ホントに気になって。

岡田先生の11月4日の記事にそれに関係する投稿があった。

『世間から見放された人』という言葉が胸に刺さる。

何で、ワクチンといったら、話がこじれるのだ?

怒りしかない。

・・・・・・・以下転載・色かけは私・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

 

(2024.11.04)
Q&A 世間から見放された人々?

ワクチンで深刻な健康被害に遭った人たちの境遇を、以前、当ホームページで報告しました(2023年12月11日付記事)。その後、同様の被害に遭い、世間から見放された人たちの状況を数多く知る機会がありましたので、改めて背景を探ってみました。

救済制度の概要

重度の健康被害で日常生活が送れなくなった人、寝たきりになった人、あるいは身内を失った人に対しては、一応の救済制度がいくつかあります。

ワクチンに特化すれば「予防接種健康被害救済制度」があり、コロナワクチンでは、2024年8月30日現在で11,863件の申請が受理され、うち10,222件の審査が終り、2,228件が「否認」と判定されています(文献1)。

(ワクチンとは無関係に)何か体の不調があり、生活や仕事などが制限されるようになった場合、国民年金や厚生年金に加入していれば、
障害年金を申請する方法もあります(文献2)。

介護施設への入所も選択肢のひとつです。特別養護老人ホーム(特養)は、介護保険の審査で介護度3以上を認定され、かつ年齢が65歳以上の人が対象となっています。特例で、国が定める16の疾病(脳卒中、末期がんなど)のいずれかが認められれば40歳以上で申請可能です(ワクチンの副作用は含まれず)。もう一つは介護老人保健施設(老健)です。対象年齢は特養と同じですが、介護度は1以上で利用できます。

最終的な救済制度が
生活保護です。申請に当たっては「預貯金、あるいは生活に利用していない土地・家屋を売却し、それらのお金をまず使うこと」、「働く能力があれば働くこと」、「親族から援助を受けることができれば、まず受けること」など多くの条件をクリアする必要があります。申請が認められれば医療費も支出されるようになりますが、種々の制約があります。


立ちはだかる制度の壁

このように、わが国にはセイフティーネットともいえる制度が一応、あるのですが、そこにはいろいろな壁が立ちはだかっています。

たとえば、どの制度を利用する場合も医師の診断書(介護保険の場合は意見書)が必須になっているにもかかわらず、「ワクチンの副作用」という言葉を口にした途端に話がこじれ、医師との信頼関係が破たんしてしまうという状況がいまだ続いていることです。

障害年金の場合、対象となる病気や障害の種類が非常に多く、それぞれ診断書の記載事項も多岐に渡るため、専門外の医師には作成が困難です。年金の有効期限が過ぎれば更新の手続きが必要となりますが、最初に診断を受けた際の検査データなどの情報が必要になるため、同じ医療機関に依頼するしかありません。

しかし、医師との信頼関係が崩れてしまうと、別の医療機関を探すしかなくなります。新たに依頼を受ける医師のほうは、過去の検査データや経緯を十分に把握しないまま、うっかり更新の診断書を作成してしまうと、あとで虚偽記載の罪を問われかねず、簡単に引き受けることができないのです。

ワクチン被害に理解があり、かつ特定の病気や障害に専門的知識を持つ医師。そんな医師を探し出すのは不可能に近い話です。

最後の砦ともいえる生活保護を受けることができたとしても、問題が解決するとは限りません。かりに親子、あるいは夫婦などで生活保護を受けたのち、一方が介護を必要とするようになり、施設に入所できたとします。その途端、家賃補助が大幅に減額されてしまい、より安いアパートに引っ越すよう行政から指導を受けることになります。しかし自身がワクチンの副作用で寝たきりでは、引っ越しすることもままならず・・・、と悲劇の連鎖に陥るのです。

救済制度に申請をしたにもかかわらず「否認」の判定を受けてしまい、役所の相談窓口に駆け込んだところ「管轄外」と言われ、途方に暮れている人も少なくありません。役所の縦割りも立ちはだかる壁のひとつとなっています。

コロナワクチンのせいで日常生活が送れなくなり、すべての制度から見放されてしまった人たちが、「生きていく希望を失った」、「望みは体を元に戻してほしいだけ」と、助けを求めています。しかし、行政は定められた制度の範囲内でしか対応できず、医師は大きな法律的責任を負っているため親切心だけで行動することができず、この状況にあってはボランティアが対応するのも困難です。

昨今のニュースに目を向けると、裁判所の判決がきっかけで、世論が大きく変るという出来事が相次いでいます。見放されてしまった人々を救うには、やはり裁判の力を借り、世の中が、人に優しい方向に少しでも変わることを期待するしかなさそうです(文献3)。

【参考文献】
1) 予防接種基本計画における予防接種健康被害救済制度の検討について. 厚生労働省, Sep 9, 2024, https://www.mhlw.go.jp/content/10900000/001301196.pdf
2) 障害基礎年金の受給要件・請求時期・年金額. 日本年金機構, 2024, https://www.nenkin.go.jp/service/jukyu/shougainenkin/jukyu-yoken/20150514.html#cms01
3) 暉峻敏子, 『豊かさとは何か』. 岩波新書, 1989.


・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・終わり・・・・

ワクチン接種した人々(政府から医療関係者まで)のすべてが責任を取る、罰せられる時代が来ることを願う。

今日、地元タウン誌で、ワク接種で大もうけしたと噂のクリニックがワクチン接種の広告を出していた(タウン誌にですよ)。。無料のワクチンで、大量摂取してぼろ儲けした味が忘れられないのかも知れない。が、これ、もはや、『ワクチン、やばいって分かってもする』的な感じで・・・。言葉なし。

おてんとうさま みて ござる

アメリカ大統領選、始まります。今晩遅く、東部から。

アメリカ直の情報では、間違いなくトランプさん圧勝だが‥不正が入ると、分かりません。

トランプさんが勝てないとなると、日本の未来は真っ暗です。

日本は、さらなるアメリカのATMになり、アメリカの植民地化は隠せなくなり、マジにアジアの最貧国の一つになる未来が待っていると思う。(今だって、最低賃金、韓国より低いとか言うし)

アメリカでは、ハリスが勝つとこれが最後の大統領選になるかも、今後は選挙が行われなくなるかも、なんていう話まで出ているらしいが。

日本のマスコミ、ホントのこと言ってないですね。

 


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