「山高ければ谷深し」９月１１日大暴落説

『中国は９月３日の対日戦勝７０周年軍事パレード後に下げ止まり？』

『中国人民銀行、証券市場の安定は至近距離』
中国証券市場の不安定な動きも終わりに近づいた。中国人民銀行国際部のチジュ・ツジュン役員はアンカラで終了したＧ２０財務相会合の後、明らかにした。
チジュ役員は、中国政府のとった証券市場の「自由な急落」克服策によって市場は「通常」の状態に修正されたと評価し、「割合近いうちに不安定な動きも止まる」との見方を表し、「政府の措置は一部は縮小されており、他にシステムのリスクは一切見込んでいない」と語っている。
チジュ役員は元のレートについて、釣り合いの取れたレベルに近い状態となったと指摘し、「我々は、時が経過すれば元への圧力は弱まり、市場の雰囲気も改善されると考えている」と付け加えた。
上海コンポジット指数は６月１２日、６月の最大値に比べ３９％ダウン。ここ２週間だけでインデックスは２０％も値を下げた。９月３費、中国の抗日戦勝利７０年記念行事を受けて、中国証券市場も息を吹き返している。
2015年09月06日Sputnik 日本

『外人（ハゲタカヘッジファンド）が主導する日本の株価』

『株価１７５００円割れ』
いくら経済が成長しているからと言っても世の中には限度がある。
１年間で２・５倍にも爆発的に暴騰していた中国の株価が今回４割も下落するが、明らかに株バブルが発生していたのですから株価下落自体は当然な成り行きである。以前が異常だったのであり、下落した現在が適正価格なのです。
問題なのは日本の株価の下落であり、マイナス成長でもアベノミクスの公的資金の注入で人為的に株価がだけが上がっていた日本政府が主導した出来レース『公認バブル相場』（胴元と一部の客がぐるになった八百長賭博）だった。
日本の株価を吊り上げていたのは外人投資家であり、逆に日本の投資家は常に売り越しだったのである。
（今までは外資ハゲタカファンドはアベノミクスで今後も株価が上がると思って大幅な買い越しになっていたが、下がると判断した途端に投売りに転じる）
公的資金で株価を上げて好景気を演出するというアベノミクスとは、まさに何時か必ず大爆発する時限爆弾だった。破滅は必然であり避けれないのである。
小口株取引の無税化のＮＩＳＡ（ニーサ）とは日本政府が無差別に大量にばら撒いた危険極まりない対人地雷だった。
日本の名目ＧＤＰが約４９０兆円程度だが、株価が２万円台超では東証１部の時価総額が過去最高の６１０兆円（対ＧＤＰ比１２４％）を記録した。
安倍内閣とか自民党支持率の高止まりを支えていたアベノミクスによる株高とは、まさしく『狂乱バブル』そのものだったのである。
とうとう９月８日火曜日の終値が１７５００円を割った。
ところが、日本国の大手マスコミは一切沈黙して『安倍無投票再選』を大々的に宣伝している。共産党（赤旗）は一応報じたが扱いが余りににも小さいベタ記事。
今回のように日本国内のマスコミが全員横並びで報道しない場合ですが、『基本的に報じるだけの値打ちが無い小さなニュース』の時と、その逆の『余りにも社会的な影響が大きい』ので怖がって報道しない場合との、二種類あるのだが今回は明らかに後者である。

『恐怖のダッチロールを繰り返す日本（株価）』

３０年前の１９８５年定期航空路の相模湾上を通常に飛行中に突然垂直尾翼が脱落した日本航空１２３便は操縦不能に陥り、ダッチロールを繰り返した挙句に群馬県上野村御巣鷹の尾根に墜落。５２０人が死亡する最大規模の航空機事故が発生する。
１日の値幅が５００円以上動くジェットコースターの様な株価の動きですが、９月８日火曜日の終値が１７５００円を割った。
ところが翌日の９月９日には逆に1343円高（１万8770円）。上げ幅は21年７カ月ぶりの記録で、史上６番目の大きさだった。
翌日の１０日には、商い早々から８００円以上も暴落する。
これではジェットコースターではなく、ほとんど 手の施しようのない株価のダッチロール状態である。
ちなみに日本の株価で史上最大の上昇幅だったのはバブル崩壊直前の１９９０年。二番目はブラックマンデーの１９８６年。三番目がアジア通貨危機の１９９４年である。
これらの株上昇幅の歴代ベストスリーですが少しも良いことはなく、何れも日本経済に致命的な大損害を与えて今に続く経済低迷の原因を作っている。
現在は最も有名な株投資の格言である『山高ければ谷深し』の言葉の通りに成っているが、操縦不能で恐怖のダッチロールを繰り返す今の日本（株価）は最後に墜落することが確実に予想される。避けれない最後のカタストロフは、もう目の前に迫っているのです。

『麻生太郎財務大臣（副首相）「面倒くさい」と言い放つ』

選挙時の公約だった生活必需品の消費税率の軽減税率導入問題について、９月４日麻生財務大臣は『複数の税率を入れるのは面倒くさい』として導入しないと発表した。
消費税を導入している欧州諸国では食料品や医療費、教育費などは基本的に無税であり、それ以外でも消費品目ごとに細かく税率が定められている。
日本のように出産にまで一網打尽に消費税を一律適用する方が異例なのです。それを麻生太郎のように『面倒くさい』とは呆れ果てる。
しかし大怪我をして出血多量で死にかけている人とか余命が尽きた末期がん患者が、１年先の健康診断での血糖値や高血圧を心配する方が根本的に間違っている。
今の日本経済が崩壊しつつあるのですから、実は２年先の２０１７年の話を面倒くさがる麻生太郎のほうが考え方としては、よほど正常だったのである。

『１７５００円割れ（世界同時株安）と不吉な旧約聖書の７年周期の安息年（シュミータ）の終り』

『９.14大暴落説…市場が震撼する「秋相場７年周期」ジンクス』
兜町が青ざめている。
８月下旬のチャイナ・ショック以降、市場は乱高下を繰り返し、日経平均の１日の振れ幅が５００円以上という日はザラだが、新たな悪夢に怯え始めた。
上昇相場ではほとんど無視されていたアノマリー（合理的に説明のつかない事象）に頼る投資家が続出。
スタジオジブリの映画がテレビ放送されると大幅下落するとか、新月に向けて株価下落するとか。（次の新月は９月１３日。株価は一段と下落すると市場関係者は見ている）
もうひとつ、市場を震撼させているジンクスがある。
７年周期の大暴落だ。
これまで９月、１０月の秋相場は７年ごとに激震に襲われてきた。
７年前の２００８年はリーマン・ショック、その前の０１年は９・１１テロ。
１９９４年はアジア通貨危機、そして８７年はブラックマンデーで、日経平均は３８３６円安（約１５％）と過去最悪の大暴落を記録した。
「今年は、その７年周期にあたるだけに警戒が必要です。世界の金融市場はユダヤ暦に影響されることが多く、過去の例から推測すると、危険日はユダヤ暦の大晦日である９月１３日。
ただこの日は日曜日なので、１３日前後の１１日（金）、１４日（月）あたりが要注意日となります」（投資顧問会社エフピーネットの松島修代表）
新月１３日と重なるのも不気味だ。
その上、１４日は参院の安保法案採決を巡り、国会前で大規模デモが実施される可能性が高い。
日銀の金融政策決定会合も１４、１５日に行われる。株価を揺るがす波乱要因がテンコ盛りだ。
「平均株価は１万７０００～１万９０００円のボックス圏で動くとみていますが、１万７０００円を割り込むと、流れが一気に下方向に進む危険があります」（株式評論家の倉多慎之助氏）
チャイナ・ショックを超える大暴落が待ち構えているかもしれない。
2015年9月5日　日刊ゲンダイ（一分要約）

『聖書原理主義（ファンダメンタリズム、キリスト教根本主義）の狂気の世界』

唯一の超大国（世界一の軍事大国）であるアメリカには、もう一つの先進国としては例外的な政教一致の神聖国家としての顔がある。
現在マスコミが多用するのでの誰でもイスラム原理主義という言葉を知っているが、そもそもの原理主義（ファンダメンタリズム）はアメリカ合衆国のプロテスタント（宗教右派）を指す用語である。アメリカ人では３割以上が宗教右派（福音派）の影響を受けている。（ダーウィンの進化論ではなく、神が自分に似せて人を創ったとの聖書の記述が科学的に正しいと信じるアメリカ人が６～７割に達するとの統計もある）
善良な日本人の多くはユダヤ教とキリスト教とイスラム教が別々の宗教だと信じているが、実は同じ宗教であり教義の違いは極わずかしか無い。仏教に例えるなら真言宗と浄土真宗と日蓮宗の違いであり、同じ宗教の別宗派程度なのです。
特にユダヤ教とキリスト教の場合には教義自体が同じ『同一宗教』であり、唯一の違いはイエスキリストの存在の有無だけ。（イエスは一郎の様なありふれた名前でありキリストは救世主なので、日本語に訳すと『救世主の太郎』的な意味）
日本でも唯一の神として池田大作の存在を認めるか認め無いかで、同一宗教の日蓮正宗と創価学会が醜い罵倒合戦を何十年と続けているが、ユダヤ教とキリスト教はイエスを神と認めるキリスト教と、認めないユダヤ教の両者が２０００年にわたって激しく対立し殺しあっていた。（ＷＷⅡ後に唐突に二つは和解したが今までの愚行を悔い改めた訳では無い。ユダヤ・キリスト連合が今度はイスラム教を激しく攻撃し出す）
聖書の世界は７を基本周期として動いていて、『旧約聖書』 のレビ記にも６年間耕した土地は７年目には休ませるとの記述がある。今年（２０１５年）は７年ごとにくる安息年（シュミータ）で、この年には『作付け』を止め、あらゆる負債を免除するという措置がとられた。

『資本主義の全般的危機』

ヘブライ語のシュミータとは負債の恩赦を意味しているが、経済活動のリセットであり、今までの利益の回収作業でもある。（株はいくら値上がりしてもそのままでは利益が生まれず、最後には必ず『確定売り』を行う必要がある）
１９８７年のブラックマンデー、１９９４年のアジア通貨危機、２００１年の９・１１事件、２００８年のリーマン・ショックと、７年ごとに世界の株価が大暴落を繰り返しているのはユダヤ・キリスト教の世界観と連動して動いていることは、十分根拠がある話なのです。
株式とは元々は実体経済に資本を供給するために存在していたが、マネーゲームでリアル経済とは無関係に膨張していく。
株などの世界金融資産残高は１９８０年台にはGDPと等しかったが１９９０年には２倍に、リーマンショック直前の２００６年には３・５倍に膨れ上がっていた。
リアル経済に比べてバーチャル経済の比重がとんでもなく拡大したバブル構造なので、旧約聖書の７年ごとに安息年（シュミータ）でなくとも常に突然崩壊する危険性が付きまとう。（実体経済の拡大には物理的な限界があるが、対照的に金融や証券では限界がなく無限大）
究極的に肥大し腐敗した現在の金融資本主義の姿ですが、犬が尻尾を振るのではなくて巨大な尻尾が犬を振り回しているのである。