詐欺かバブルか賭博か！仮想通貨ビットコイン

ブロックチェーンポーズを決める「仮想通貨少女」は８人編成の地下アイドルグループ。今年１月５日に結成された新興ユニット

『「仮想通貨少女」アイデア勝ち！お披露目ライブは海外＆経済メディアで大盛況』2018年01月12日 東スポＷｅｂ

地下アイドルグループ「星座百景」の派生ユニット「仮想通貨少女」が１２日、都内でお披露目ライブを行い、ＡＦＰ、ロイターなどの海外メディアをはじめ、テレビ各局、日経新聞までもが取材に駆けつけた。
一昨年に始動した星座百景は大手メディアから見向きもされていなかったが、運営側がはやりの仮想通貨に目をつけて「世界で初めて仮想通貨をテーマにしたアイドルグループ」と銘打った途端、２０超のメディアが押すな押すなの大盛況。以前から取材している本紙以外は経済系メディアという“異常事態”で、まさにアイデア勝ちとなった。
物販はおろか、メンバーの給料までもが仮想通貨決済という徹底ぶり。前日の相場で給料が決まってしまうため、メンバーの香月ひなた（１５）は、相場の乱高下について「冷や冷やする。安定してほしい」と苦笑した。
世界市場をにらみ、衣装はメイド服。ブロックチェーンポーズを決めてアピールする。星座百景と区別するためにマスクを着用しており、最強の地下アイドルグループ「仮面女子」とかぶってしまう部分もあるが、それもご愛嬌だ。
ところで昨年末、星座百景のライブで４人のファンが財布から現金を盗まれるという窃盗被害があったことは当サイト既報通り。警察に被害届を出す一方、運営側がその場で被害額約６万円を自腹で弁償する“男気”を見せ、業界で話題になった。
この日はアイデア一発で大手メディアを多数集め、広告料に換算すると６万円をはるかに超えるＰＲ効果を勝ち取った。しっかり元を取った運営側はニンマリと笑いが止まらない様子だった。



『ビットコインが１日で２５％急落　１２月以来』2018年01月17日スプートニク日本

世界で最も人気のある仮想通貨ビットコインは急激に売りが進み、１日で２５.１％急落した。ポータルCoinmarketcapが伝えた。
日本時間７時５０分時点で、２５％下落し、１万５１６.７ドルまで値下がりした。１万５００ドルまでの落下は去年１２月１日以来。
なお、しばらくして回復し、現在は１万１千ドル超。
ビットコインの価格は１１月末に１万ドルを突破し、１２月に過去最高値の１万９５１１ドルを付けたがその後下落し始め、１２月末には仮想通貨 ビットコインゴッド誕生のニュースを受けて下落が加速した。

『２０１８年、仮想通貨を待つ未来とは？』オピニオン2018年01月06日 スプートニク日本

ビットコインはロシア語版２０１７年の言葉の２位に選ばれたが、１年前に仮想通貨を知っていたのは専門家だけだったが、今や投資すべき通貨になっている。
金１トロイオンスの値段をビットコインが初めて上回った時に、ビットコインが大きく過大評価されており、何の保証もない仮想通貨が金より高くなることはあり得ないため、すぐにも下落すると専門家は見ていた。
しかし予想に反して、ビットコインの価格は着実に上昇。１年で価格は４７倍となり、２０１７年初頭には４２６ドルだったが、１２月には２万ドルに急騰する。
しかし１２月１７日に１ビットコイン２万ドル以上が、２２日には１万３０００ドルに下がり、１週間で３５％下落。５日後には再び１万８０００ドルの水準に。
これほど高いボラティリティ（変動率）を持つ通貨は信頼のおける支払手段にはなりえない。
ビットコインには多くの競争相手が現れ、世界では現在、１０００個以上の仮想通貨やトークンが取引されている。そして市場の状況はいつでも、これ等の仮想通貨に使われるテクノロジーによって、他の仮想通貨が有利になる可能性もある。
「仮想通貨の人気は投資家がその技術に将来性を見出すかに左右される。近年大きく成長したのがビットコインキャッシュ、ダッシュ、モネロであることは示唆的だ。」

「サトシ・ナカモト」グループによる世界初の仮想通貨ビットコイン市場は中国（１５０年ぶりの阿片戦争？）。
ビットコインの６０％が中国の採掘（マイニング）装置によって採掘され取引処理されている。８５％以上のマイニングマシンが仮想通貨マイニング企業ビットメイン社によって中国で生産されている。２０１７年初頭にはビットコインの取引（トランザクション）９５％が元建てで行われた。
中国政府は国内の全仮想通貨取引所を閉鎖したがビットコインの価格を短期間下げただけ。取引所を介さない個人間の取引、ｐ２ｐに移行し中国は依然として続けている。
仮想通貨はコントロール出来ないと考えられたが、全ビットコインの４０％が１０００人が握り、逆に市場が高度に中央化され容易に操作可能だ。
この特徴は深刻な懸念を引き起こす。
ロシア中央銀行総裁は仮想通貨に詐欺の一種、ポンジ・スキーム（ネズミ講）だとし、副総裁は「バブル」の特徴を、ロシア経済開発貿易大臣はビットコインの相場を、ロシア史上最大のポンジ・スキーム企業「ＭＭＭ」だとした。
中国政府や中国人民銀行副総裁は同様の見解だ。
中国が仮想通貨取引所を閉鎖せず、ＩＣＯ（新規仮想通貨公開）を禁止しなかった場合、どうなっていたかを想像することは恐ろしい。
今のところ仮想通貨は市場が小さいため、金融システムに深刻な脅威をもたらさない。
ビットコインの時価総額は米国のマネーサプライや米国の株式市場の時価総額、米国のＧＤＰの数百倍少ない。
将来的ブロックチェーンが、VisaやMasterCardを完全に追い出すことはない。
仮想通貨の将来性は世界の監督機関に大きく左右される。
ロシアと中国の当局は自国の仮想通貨、「クリプト元」と「クリプトルーブル」作成を検討している。
中国人民銀行付属仮想通貨調査研究所の所長は、「クリプト元」が暗号化を基にするが、その機能には現在の仮想通貨に用いられている基礎技術であるブロックチェーン技術を必要としない。暗号通貨を発行した中央銀行がブロックチェーンの代わりに通貨を管理していく。
管理不能な通貨というアイデアに多くの国の金融当局は懸念している。中央銀行は自国の通貨発行を独占する必要があるかれだ。
プーチン大統領など各国は仮想通貨やブロックチェーン、ＩＣＯ、マイニングを法的に規制しようとしている。
1月06日Sputnik（抜粋）



『中露金融当局だけではなく、韓国文在寅（ムン・ジェイン）政権もビットコインを詐欺か賭博だと判断』

何処の国の法律でもまったく同じで、『通貨の偽造』は国家反逆罪に次ぐ厳罰なのですから、それなら、もしも、ビットコインが『通貨』の一種だったとしたら、なぜ警察当局が捕まえず野放し状態なのか。
もしもゲームセンターで使っているチップ（コイン）と同じ仕組み（通貨の代替品）だったとすれば店内だけなら何の問題も無いが、しかし、店側が、直接現金化すれば、間違いなく警察当局に闇カジノとして摘発される。
通常なら通貨の値打ちが短期間に倍増すれば、超デフレですが、デフレにもなっていないのですから、ビットコインは通貨とは別ものらしいが正体が不明。
去年末に一気に値打ちが倍増した原因ですがアメリカ当局がビットコインの先物取引を解禁したので、（国家のお墨付きが付き安全だと勘違いした投資家など）外から大量に資金が流入したのが真相だが、暴騰で大儲けたのは初期にビットコインを手に入れた連中（Sputnikが言う４０％超を持つ１０００人）であった。ビットコインとは明らかに　新しい資金が入った分が古い参加者の儲けになる、あのネズミ講（無限連鎖講）と同じ同じ仕組みだった。（アムウェイなど被害者を洗脳する手口のネットワークビジネス（ＭＬＭ）の本場はアメリカで「ネズミ講」が法的に禁止されている日本でマルチ商法は今でも続いていて被害も依然として続いている）
何故、だれも捕まらないのが。実に不思議だ。誰でもよいから、かしこい人が教えてほしいものです。（去年閉鎖した中国に倣い韓国政府が取引所を閉鎖しようとしたら朝鮮日報など前パク・クネ政権に近い保守系３大紙が猛反発して先送りされる）

『米国のビットコインより43％高い韓国ビットコインの「キムチ・ プレミアム」価格』　

『キムチプレミアム除いたら…仮想通貨時価総額１日で１０７兆ウォン蒸発』2018年01月10日中央日報
８日午後９時仮想通貨市場でビットコイン価格が突然揺れ動いた。２６００万ウォンに向かって進んでいた価格が一瞬で下落、９日午前０時には２４００万ウォンを割り込み３時間で２００万ウォン以上落ちた。規模が小さいリップルの下落幅はもっと大きかった。同じ時間に４２２０ウォンから３４３０ウォンまで落ち込んだ。２０％近い急落だ。
売り傾向は海外に触発された。海外投資家が売り注文を浴びせビットコインをはじめとする多くの仮想通貨価格が下がった。韓国国内相場も一緒に押されたが、下落傾向は急ではなかった。
海外相場と国内相場を比較してみた投資家が価格差（別名：キムチプレミアム）が広がって一斉に売り注文を浴びせた。ビットコインは１時間で１００万ウォン下落した。
ウォールストリートジャーナルは９日、「７日に８３５０億ドルに達した仮想通貨の時価総額が８日には一時６８３０億ドルまで下がった後７２２０億ドルになった。２４時間で仮想通貨時価総額が１０００億ドル蒸発した」。
売りが売りを呼ぶ「パニックセル」が重なり下げ幅が大きくなった。
仮想通貨は国境のない無国籍通貨だ。理論的には取引所別に価格差があってはならないが現実はそうではない。
米オンラインメディアのザ・マークルは「１年前に中国がビットコインなど仮想通貨取り引きの大部分を占めた時も中国プレミアムは１０％水準にすぎなかった。現在韓国の５０％前後に達する価格プレミアムを平均価格に反映すれば市場を歪曲させかねない」。
各国政府が規制を強化。韓国は取引所に仮想口座を提供する銀行に対する特別検査に入った。中国はビットコイン採掘者などの電力使用を制限することを検討している。米国証券取引委員会（ＳＥＣ）は昨年末に仮想通貨を通じた資金募集、いわゆるＩＣＯを証券取引法で規制する方法。
1月10日中央日報（抜粋）

◆金地金の多極型上昇が始まった？？2018年1月14日、田中　宇の国際情勢解
今年から日欧中銀がＱＥをやめていくことは、米覇権の延命措置の終わりを意味し、先送りされていた覇権の多極型への転換が具現化していくことになる。ドルに代わる多極型の基軸通貨を早く準備せねばならない。金相場を動かす主導権を米国から中国など多極側勢力に移し、金相場を歪曲的な抑圧から解放し、相場上昇を容認する必要がある。それが、昨年末からの金相場上昇として具現化しているのでないか。

『分かっちゃいるけど止められない』2018年01月13日 岩下俊三のブログ

ハッキリ言ってしまえばQEで破綻を免れているアメリカとEUが何とか真の価値である金地金を暴落させようとして仮想通貨（ドルだけではたりないいから）ビットコインを先物取引につかっただけなんです。
だからいま金地金はそれほとでもないが、ビットコインが贋金だとばれるとまた金地金が高騰するでしょう。

『リーマンショックから１０年の節目』

世界的な未曾有の信用崩壊であるリーマンショックが起きたのは１０年前の２００８年だが、その引き金となったのは実体経済と遊離した（ほぼネズミ講と悪徳サラ金との合体のような）大掛かりな金融詐欺だった２００７年のサブプライムローン（アメリカ住宅バブル崩壊）である。
アメリカの、この国家ぐるみの金融詐欺（サブプライムローン）に対して、破綻する寸前までムーディーズなど信用力が高い大手格付け会社はＡＡＡの最高ランクの信用度を付けていたので騙された人々が大勢生まれたのですが、今回のビットコインの場合は当初から格付け会社から敬遠され信用度が低い。（中国やロシア、韓国政府は詐欺や賭博だとして規制に動いている）
もしもビットコインが今後大暴落すると１１年前の大掛かりな金融詐欺だった２００７年のアメリカ住宅バブル崩壊（サブプライムローン）と同じで、１０年ぶり２回目のリーマンショックが起きる可能性が高いが、当時と今とは大違いで、世界の金融機関にもう余力が残っていないので、もっと結果は恐ろしいことになる。
そして、全員がもう忘れているとは思うが、日本で開かれたG７伊勢志摩サミット初日（２０１６年５月２６日）にホストの安倍晋三首相は『世界はリーマンショック直前だ！』との不吉すぎる『大予言？』を行っていた。（１年半前の『世界は２回目のリーマンショック直前』との驚愕的な安倍晋三のＧ７基調発言ですが、詐欺師の言葉は全部嘘で馬鹿者の発言は全部間違であるとの原理原則は何処にも無い。一般常識とは逆に詐欺師や大馬鹿者の発言が正しい可能性も十分あるのである）

『詐欺でバブルで賭博』アメリカのＱＥの続き（尻拭い）が日本のアベノミクス

ところがオバマの方が一枚も二枚も上手でサミット最終日（２７日）の歴史的なアメリカ大統領のヒロシマ訪問にマスコミが飛びつき、安倍晋三の『世界はリーマンショックの直前』の方は完璧に吹っ飛んで仕舞った。
２００８年の詐欺的なアメリカ型強欲資本主義の『崩壊』（リーマンショック）を、サラ金とネズミ講が合体した国家ぐるみの金融詐欺（QEやシェール革命)で８年間も先送りすることに成功したのがオバマ大統領だった。（解決したのではなく、所詮は先送りしただけなので問題点を逆に肥大化している）
今の世界経済は地獄の釜の蓋の上で踊っている状態なのである。（もしも蓋が引っくり返れば、全員釜の中に真っ逆さまに落ちる）ところが、今のトランプ大統領は根本から引っくり返す心算なのですから怖ろしい。（世界のリベラルメディアが全員で汚らしいヘイトスピーチまがいのフェイクニュースでトランプ叩きを行っている原因ですが、『世界は２回目のリーマンショック直前』である事実を何とか誤魔化したいのでしょう）
輪転機をグルグル回す日本の異次元の金融緩和（アベノミクス）ですが、これはアメリカの異次元の金融緩和（ＱＥ）の尻拭い（市場に無制限に資金を放出して景気回復を偽装する続き）であることは明らかですが、経済規模がアメリカの数分の１しか無い日本で規模がほぼ同じ。しかもアメリカのＱＥ以上に５年１カ月も続いているのですから無茶苦茶である。（小泉竹中の異次元の金融緩和でマネーサプライを３倍増して株価を無理に吊り上げた影響は恐ろしい。首相が誰でも同じで、アベノミクスを始めるまで延々と株価を下げ続け、歴代内閣は１年で全員首が飛んだ）

金子勝‏ @masaru_kaneko - 2018年1月17日
【官製バブルの異常】
バブルの兆候が明瞭な日米株式相場に、クロダ日銀は今日も７４０億円！の高値買いだ。バブル過熱を抑える役割を負うべき中央銀行がバブル作りに狂奔する。高値づかみのバブルのツケは、次世代が何十年と背負うのだ。https://goo.gl/HTpgGa

金子勝‏ @masaru_kaneko - 2018年1月17日
【足元を見られる】
ジャブジャブ金融緩和で資産５２２兆円に膨れ上がった日銀が、ひたすらETF買いで株価維持に走るのを見ながら、「もはや日銀の金融政策にできることはない」と海外ファンドが足元を見始めている。売るときは容赦ナシ。まるで、ばば抜きだ。https://goo.gl/zhNvFb