【アイデアノート】ゲーム株の起死回生方法

昨今のゲーム株下落は凄まじきものですね。
私も、ゲーム株ホルダーの末席を汚す者として、血の涙で枕を濡らす毎日です。
やはり、米国の金融引き締めの影響が諸に出ているのでしょうか？
エンタメセクターは景気敏感株以上に景気敏感なのでしょうね。
まあ、利上げも一段落するみたいですし、今後を占うという意味でも、
目が離せないセクターではありますね。

それは、さておくとして、ここまでゲーム株が下がると
やはりなんとかして下げ止まらせる方法は無いものかと考えてしまいますよね。
そこで思いついたアイデアを、ここにメモがてら残しておきたいと思います。


『ゲーム株の起死回生方法』

それは、ずばり・・・
「株主優待で、ガチャチケットの配布」です！

・・・「え？そんな事で？」とか思うかも知れませんが
この「株主優待」、費用対効果が凄く高いと思うのですよ。

ゲーム会社で株主優待をしているところは少ないので、
それだけでも話題性がありますからね。

単純に有償石を配るだけでも良いのですが・・・
折角なら『株主優待専用ガチャ』を設置すると良いと思います。

株の宣伝にも成りますし、株主還元の意欲を見せる効果にも繋がります。
その上、基本的にゲームシステムの流用でいけるので、比較的に低コストで導入できます。
また、株主通信と一緒に交換コードを送る事になると思うので、
その際に、ゲームアプリの宣伝効果も期待出来るでしょう。

更に、
1単元で100連、5単元で200連、10単元で300連、という具合に設定する事で
ガチャを一回すのが300円だとすると、
1単元だけでも「30000円相当」10単元だと「90000円相当」という
「破格の還元利回り」が作り出せます。

こんな事が出来るのはゲームアプリならではなので、やらない手は無いと思います。

更に、更に、
『株主優待専用ガチャ』を「パッケージガチャ」（1000枚入り）にして、
全てのガチャを回しきると「ラストワン賞」として特別なモンスター・アイテムが手に入る様にしておけば
1単元だと10年、10単元でも4年は、ホールドしないとコンプリート出来ないので
自然と「売り」の抑制にも繋がり、株価の安定にも一役かってくれるに違いありません。

そう考えると、良い事尽くめですよね。


・・・懸念点としては・・・

ゲームアプリの寿命は、だいたい3～4年なので
パッケージガチャのコンプリートする前にギリギリサービス終了を迎えてしまう恐れがあるのと
たとえ、サ終を免れても、10年後にはゲームのインフレで
「ラストワン賞」が魅力的なアイデムでは無くなってしまっている事でしょうか。
その頃には「ウルトラレア」や「ミラクルレア」や「レジェンドレア」が出てきているでしょうからね・・・

それも見越して、能力を高めに設定しておくのもアリかも知れませんが・・・
そうなると、ガチャチケットの交換コードを別の株主から譲り受けて
一年目でパッケージをコンプリートしてしまう猛者が表れたときに
ゲームバランスの崩壊にも繋がる恐れがあるので、その辺は慎重に検討する必要がありそうです。。。

やはり「ラストワン賞」のみインフレと同時に能力が上がる仕様にするのが無難でしょうか？
あとは「レジェンドレア」は解放条件が整わないと使えない設定にするとかでも良いですかね？

まあ、そんな感じで、
「株主優待ガチャチケット配布」
ゲームバランスに配慮さえすれば、ゲーム株の起死回生の一助になるのではないかと思います。

日本の土地を外国に買われている問題を何とかする方法

いま、日本の土地をが中国等の海外に買われているのが問題になっておりますが、
これって、システムの問題でなんとでもなると思うのですよね。

　①　固定資産税を二倍に増税します
　②　国内在住の日本国民に限り固定資産税の増税分を免除し返金します

たったこれだけで、
外国人の土地を所有するコストを増やして購入を躊躇わせる事が出来ますし、
単純に外資の獲得も出来ますよね。


まあ、いきなり二倍なんかにしたらデカい反発が来ると思うので、
ちょっとずつ上げていくのが良いのかなと思います。


追記：
なんでも、WTOのルールに「GATS」というものがあり、
17条 『内国民待遇の原則』 にて
「加盟国は、他の加盟国のサービスの提供者に対して、自国の提供者と同等の待遇を与えなければならない」
と、規定されている様ですね。

これを考えると免税は出来そうに無いですね。
何か他の名目で、補助金を出すという方向性ならいけそうな気もしますが。。。

国が株を買うシステム

NISAやiDeCoの様なシステムを作れるほどの株リテラシーが国にあるのであれば、
日本株を「価値の浮き沈みが無く長期で上がり続ける事を保証できる」株にする
これは、そんな事が出来るのではないかと思い立ったアイデアです。


ではどうすれば、それが可能になるのか？

「　国　が　株　を　買　う　」

そう、それだけです。


国であれば、
今回のコロナでのタイミングで売り払うみたいな事も無いので
急激な浮き沈みも緩和されますし、それが分かっているなら
一般の投資家も簡単に売り払うという事をしなくなるでしょう。

更に、海外投資家からもディフェンシブな株として注目され
外資の流入を加速させる事にも繋がると考えられます。

もちろん「売られない」という保証のある株は
敵対的買収にも強くなるので、
経営者にとってもディフェンシブであると言えます。

これを助成金の代わりに行えば、
国も株の配当金という収入源が増えるので、
「企業」「国」「社会」全ての活性化に繋がるのではないかと考えられます。


ただし、これをやると、
国が株を買って上がった直後に、その株を売り払って利益を得ると同時に
株価が旧暴落するので、ただ国が含み損を抱えるだけになってしまう恐れもあります。

ですので「ドルコスト平均法」を用いて長期スパンで買うと良いと思います。
この方法であれば、国のリスクを極力下げる事が出来る上に、
更には、暴落時には回復を早める事が出来、
逆にインフレ時には、その加速の助長を最低限にまで減らす事が出来ます。
(ドルコスト平均法は本当に良く出来たシステムですね)

あと、懸念点があるとすると、
株価が変動しなくなるので、経営者側が手を抜き始めるのではないかというところですけど、
そこは、定期的に監査を入れて「この会社はもうダメだ・・・」となったら
この助成制度の対象外にするしか無いでしょうね。。。
（孫の売れないお笑い芸人を社長の後釜にしてしまう様な会社は
　きっと株が大暴落するので速攻で打ち切られるでしょう）

まあ、そんな感じでコレ凄く良いシステムだと思うのですけど、
どうして国はやらないのですかね？
インサイダー取引っぽくなってしまうからとかそういう事なのですかね？
取引が始まる前に、公に通知したり、
国が買う分は、新株を発行してもらうとかにすれば引っ掛からなそうですけど、
素人には解らない複雑な事情でもあるのでしょうか？

転売ヤーを殺すシステム

チケット業界等で
昨今問題に成っている、転売ヤーですが

これ、恐らく、
たった一つのシステムで解決出来る問題だと思うのですよね。



そのシステムとは…

『先行販売購入権のオークション』

…です！



そもそも、転売ヤー問題の一番の原因は、

「商品の値段が安すぎる」

ここにあると思うのですよね。

単純に供給側の設定する価格よりも需要側にとっての価値との差が離れているほど
転売ヤーがその差額で利益を出せる様になる訳です。

もちろん、コンサートのチケットが安いのには
学生の様なお金を持っていない人でも来て貰いたいという運営側の
優しさとも言える配慮が含まれてもいるのですが、

そこを、つかれて
お金持っている人すら来れない状態にされてしまっては本末転倒な訳ですよね。

転売ヤーが得る利益は、
本来は販売側が得られる筈だった利益であるともいえます。
この分の利益があれば販売側は、次の商品開発により資金を投入出来ますし、
世の中を活性化出来た筈の資金を横取りされたと考えると悔しい限りです。

それどころか、PSVRや、PS5の様に、欲しい人の手元に届かなかったせいで、
関連ソフトが全く売れず、爆死に追い込み、
未来ある業界を潰してしまう事にも成りかねないという問題も孕んでおります。


そんな、転売屋に持って行かれる利益を
生産者側に還元する為のシステムが
『先行販売購入権のオークション』という訳です。


やる事は簡単で、字の如く、
一般販売の前に先行販売でネットオークションを行うというだけです。

まず、定価が提示され、それに対して購買側は、自分が欲しいと思う額を提示します。
あとは、それがランキングされ、上位の人から順に購入権を得ていくというものです。

これをする事で、金に糸目をつけないタイプの顧客には先に商品が行きわたるので
転売屋の需要を殺す事が出来る上に、その利益は販売側が得られるという訳です。

それだけではなく、
この先行販売を生産前に行う事が出来れば、顧客の総量と適正額も解る様になるので
適正量の生産が出来るので在庫を抱えるリスクも少なくなります。


そんな感じで、非常に簡単に高い利益を得られるシステムなので
どうして誰もやろうとしないのか…不思議なくらいですね。

大胆予想 ・ 7G

5Gで盛り上がっている昨今ですが、

常に未来を見据えたビジョンを持たなければ
生き残っていけないのがこのIT社会です。

という訳で、20年後に来ると言われる
「7G時代」がどうなるのかについて大胆予想していきたいと思います。


…では、結論から言うと

「 7G時代は世界人口の約75%がゲーマーになっている 」


何を言っているんだと思われるかも知れませんが、
まあ、落ち着いて聞いて下さい。

まず、7Gは、その通信速度が5Gの10000倍になると考えられます。
そうなると、殆どのPCおよびIOTは外部サーバー演算が主流となるでしょう。
単純に積載量無視で高性能なコンピューターを使う事が出来る様になるのです。
（3DCGソフトもAutodeskサーバーに直接接続するブラウザゲームみたいな仕様になりそうですね）

自動化も進み、10年後には半分近い仕事が自動化されるという予想が立っている訳ですから、
20年後ともなると、おそらく8割以上が自動化されていてもおかしくないでしょう。

そうなると、
この仕事を奪われた8割の人達はどうやって生計を立てているのでしょうか。

恐らくは、大きく二つに分かれると思います。
「経営者」と「投資家」です。

世の中で収入を得ている人は
以下の四つに区分出来るそうです。
・従業員
・専門職
・経営者
・投資家

これ、上から順に自動化が進むと考えられます。
もし、従業員と専門職が自動化されたら、職を奪われた人達は
下の経営者と投資家に流れていくのが自然ですよね。

この時代では、経営者と投資家もその敷居は相当低くなり
誰でも手を出し易いものになっているでしょう。

「経営者」であれば、
大部分の仕事を自動化出来るので、たとえ社員が自分一人だとしても
アイデアと能力さえあれば、クラウドファンディングとAIを使って
起業して、ある程度の事業は出来てしまう訳です。
ここからみても少人数によるユニークな会社が乱立する時代になると考えられます。

「投資家」であれば、
経営者が増える事により、様々な企業が乱立すると考えられるので、投資先には困りません。
更にネット検索が更に強化され、簡単にリターンの得られる企業が分かる様になると思われます。
ちょっと前にアメリカで流行ったF.I.R.Eという思想がありましたが、
正にアレで、配当金で得た不労所得で遊んで暮らす人達が更に増えると考えられます。

さて、この投資家枠の人達ですが、
従来、仕事に使っていた時間がまるっと空くので、そこで何をするのでしょうか。

そう「ゲーム」ですよ！

私の推論が正しければ、
㌧でもないゲーム需要が訪れると考えて良いでしょう。

準備期間は、残り20年。
この時間をどう使うかでゲーム業界での立ち位置は変わってくると考えられます。


…さて、この20年後に訪れるゲームの超需要。
それに備えて、いったいどんな準備をすれば良いのでしょうか？

まず最初にやらないといけない事は、
「ゲーム以外にも目を向ける」です。

今後のゲーム業界は、Steamの様なサービス販売サイトを中心に提供される様になるでしょう。
これが、進化していくと、
正に『サマーウォーズ』に出てきた「仮想世界OZ」の様になると考えられます。

もっと現実的な表現をするなら、
「楽天経済圏」の上位互換だと思ってくれれば良いと思います。

相手は投資家なので、証券会社を軸にあらゆるサービスを連携して提供してくれる
そんな経済圏に囲い込んでしまえば、一人勝ち間違いなしと言えるでしょう。

現に、先見性のあるオンラインサロンオーナーみたいな人は
そんな経済圏を作る事を構想している人も居る様です。


という訳で、
「7G時代」は「仮想世界OZ」を作ったヤツが勝つ！
という予想でした。