【見破れるか「多様性」や「共生」という言葉の惑し】

　先般、名古屋と今一つ何処かの自治体の地区で、従軍慰安婦少女像を飾って人権問題を扱った催しものの開催の是非が、「表現の自由」を争点にして物議を醸し出しマス塵が騒ぎ捲くっていた。然し、「表現の自由」の権利を持つ者は、其の国に属する国民に限られ、其の権利の制限も国其々で異なるものである。他所の国に来て、「表現の自由」を権利主張すべきでないのは当然の理である。「表現の自由」は、社会に訴え掛ける「自由」であって、人が基本的に持つ「人権」とは無縁である。

　あんな催しを開催されて不快に思わない日本人は、日本民族としては問題があると思わざるを得ない。日本民族の人権は無く、外国人や異民族の人権を護り切るのは安倍晋三初め日本の政（与野党別無く）財界報道機関の決め事であるのは、例の「ヘイト規制法」の成立のときの安倍の宣誓？訊けば十分分る。

　こいつ等は、口を開けば根拠も示さず、「共生」や「多様性」を喧伝押し付けるが、裏を返せば、永遠始祖代々迄のこいつ等一族らの支配体制を造るものである。要は、「被支配層」である階層に属する大衆の社会生活の地球規模的画一化を勧めるものなのだ。