海の向こう。

最近、指揮者の小澤征爾さんの名言を取り上げているが、改めて、どんな人かが解り、その音楽性にも感心する事になった。こちらは恐らく晩年だろうが、思わず「"言われてみれば？"」だ。曰く「テレビで見たり、インターネットで調べたりで世界を知った気持ちになってしまう。確かに私たちが若い頃よりもはるかに海の向こうの情報は入ります。でも、それは他の誰かの体験であって、自分自身の経験ではありません」と。確かにそうだ。生の情報には敵うまい。最近の媒体も、インターネットのおかげで益々「講釈師、見てきたように嘘を言い」状態だ。特にテレビは、その傾向が酷く、所謂「衝撃映像番組」のように簡単にインターネット動画から二次使用をしているのだから、そりゃあ視聴率も下がる。視聴者は、そんなものは既にインターネットで視聴済みだ。民放のスポンサー離れも進む訳だ。そこには企業イメージも絡む。然らば当然、有効な媒体に穂も靡こう。



こんな状態では、テレビ報道も然りで「本当に取材をしているのか？」と思う事も結構ある。大谷翔平選手の一連の報道陣も、結局はそれで、ワイドショーもコメンテーターの思い込みだけで番組は進んでいく。おまけに局の方針もあり、それが故に情報が偏向されたり、捏造や隠蔽もある。毎日、朝から晩まで「韓流」中心で、ウンザリのテレビ番組構成だが、これが政治報道にまで響くのだから御免である。それで「隠れた情報が、どれだけあるのか？」と思う。

さて昨日一昨日と連休を取っていたが、取り敢えず予定をしていた事の「６割位は済んだかな？」てな状態だ。現在は、家庭の記録映像（写真、８ミリフィルム）を元にした映像作品を作っているが、そのマスターが無いと、どうにもならないので、それを新たにマスタリングした。８ミリフィルムは、今回からHDテレシネだ。そこで結果は比べるまでもなく、アナログマスターの出番はなくなった。技術革新は、どの分野にも及ぶものだ。そろそろその【第２部】を仕上げるが、素材の選択肢が増えるのは良い事だ。それと相変わらずのカセットデッキだが、例のTRIOの方は、電磁ソレノイドの動作に問題があるだけで普通に使える。その構造は離開している。だが作業は細かく面倒である。



再エネ会議資料に中国企業ロゴ、提出したのは河野太郎氏推薦の委員
…高市早苗氏「他国の干渉あってはならない」（読売新聞）
https://www.yomiuri.co.jp/politics/20240327-OYT1T50188/
国民・玉木代表、中国企業ロゴ問題で自衛隊情報「筒抜け」危惧　財団のエネルギー構想にも疑問符
https://news.yahoo.co.jp/articles/d71e23d2dda6b7d472be8421a619ebbf2dcd446d
「誤解受け不安にさせたのは当然」中国企業ロゴ問題で辞任の大林ミカ氏、会見主なやりとり（産経ニュース）
https://www.sankei.com/article/20240327-JRNRBLAKBRLJ5LZAOSH4SOGWPQ/
【速報】大谷翔平選手「僕の口座からお金を盗んでみんなにウソをついていたというのが結論」
水原氏の違法賭博問題で声明
https://news.yahoo.co.jp/articles/5fee66348dc44b3229432c35c94b52d3cb5feae2
違法賭博めぐり “知らないうちに第三者が高額の送金 可能”
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20240327/k10014404031000.html

さて時事だが、現在、テレビ報道でも問題視されているのが、河野太郎氏を巡る案件だ。読売新聞でも「再エネ会議資料に中国企業ロゴ、提出したのは河野太郎氏推薦の委員…高市早苗氏「他国の干渉あってはならない」」と報じられているが、引用すると「再生可能エネルギー分野の規制改革を巡る内閣府の有識者会議で、公益財団法人「自然エネルギー財団」（東京）側が提出した資料に中国国営企業のロゴマークが入っていたことが明らかになった。政府が原因を調査中だが、中国企業の意見が日本の政策に反映されかねないとして、閣内からも問題視する声が出ている」と。ちなみにその「委員として参加している同財団の大林ミカ事業局長が昨年末に提出した資料だ」との事。そこで何とそれに中国の国営電力会社「国家電網公司」の企業ロゴが確認出来たのだが、ロゴ云々ではなく、資料が丸々引用されているので、「どれだけ関わりが深いのか？」てなレベルだ。国家安全保障レベルの事案だ。



尚、現在、規制改革担当相の河野太郎氏が防衛相時代、自衛隊施設の電力について、再生可能エネルギーを導入する方針になり、自衛隊施設の電力調達の約50％が再エネとなっている。だがその事業者が海外資本だと、有事の際、電力の供給を止められてしまう恐れがあり、然もこちらは中共政府絡みだ。更には情報漏洩の危険もあり、やらかした当事者は【外患誘致罪】となり、極刑に値する。これこそ「やらかしやがった」だ。そんな時に親中政権だ。沖縄県・尖閣諸島周辺の日本の排他的経済水域（ＥＥＺ）内に中国が設置したブイも、そのままだ。つまり上川外相も、現政府には都合の良い人だ。このままでは日本は侵略されてしまう。正に【スパイ天国】である。