●インド弁護士会（IBA）がイベルメクチンを意図的に隠蔽したWHO科学者を告訴！？
2024年6月13日、「The People's Voice」のネット記事に刺激的なタイトルが踊った。
「インド、イベルメクチンへのアクセスを阻止したWHO科学者に死刑」
（可愛い顔して、クズだよと告発されたソウミヤ・スワミナサン博士。The People's Voice 2024.6.13）
記事を読んでみた。概要は以下のとおり。
（なぜかＭＳのAI（Copilot）は概要・要約することを拒否した。邪推だが、記事には「ビル・ゲイツはWHOの最大の寄与者」、「（ビル）はまたコロナ・ワクチンの既得権益者」という文言がはいっていたからか？）
・WHOはコロナ・ワクチンを推奨し、イベルメクチンの有効性を示す豊富な科学的証拠を隠蔽することにした。
・ビル・ゲイツはWHOのパトロン、コロナ・ワクチンの受益者。（だから安くてコロナに有効性のあるイベルメクチンはワクチン普及の邪魔）
・告発されたスワミナサン博士は、イベルメクチンを使用しないようにする誤誘導ツイートを2021.5.10に発信。
・そのツイートにより、タミル・ナードウ州では、翌日プロトコル（治験実施計画）からイベルメクチンを除外。
・この結果、何千人ものインド市民が犠牲になった。スワミナサン博士は「人道に対する罪」として死刑または終身刑を受ける可能性がある。
・当博士は、IBAの通告後、ＷＨＯの上級職を辞任したが、訴訟は継続されている。
・報告書では、当博士は儲かるワクチン産業に奉仕するためにＷＨＯの立場を利用した「不正行為」と非難。
・具体的な不正行為として、イベルメクチンに対する偽情報キャンペーンの実施、イベルメクチンの有効性を示す大量の臨床データを無視して、反イベルメクチン派に誤った声明をＳＮＳや主流メディアで拡散させた。
・ＷＨＯとＦＤＡ（米食品医薬品局）は、イベルメクチンをブラックリストに載せた。
・インド等の多くの医師や科学者は、イベルメクチンの方がワクチンよりコロナに効果的と主張。
・イベルメクチンのプロトコルを実施したデリー、ウッタル・プラデーシュ、ウッタラーカンド、ゴアの各州では、感染者数が98％97％、94％、86％減少した。一方、イベルメクチン・プロトコルを実施しなかったタミル・ナードウ州では感染者が爆発的に増加し、死者は10倍に増加。
・ＷＨＯの隠蔽工作の証拠として、当博士が最近発表した、ウッタル・プラデーシュ州の大規模な地方公衆衛生活動の報告書には、イベルメクチンが広く使用されたという基本的な事実が省略されていた。
・なぜＷＨＯはイベルメクチンの有効性を隠そうとしたのか？
●ＷＨＯは昔から「金で左右される組織」として有名
筆者は過去記事「また来たコロナ第8波！・・イベルメクチン使用記2・・」で紹介したように、イベルメクチンの有効性を自身の人体実験で実感している。
別のサイト記事「イベルメクチン 第6波に備えて」で詳細を書いたが、クルーズ船ダイヤモンド・プリンセス号で感染が止まらず拡大していた頃。突如2020年2月13日、テドロスWHO事務局長が記者会見で「安倍首相自ら先頭に立った、政府一丸となった取り組み」と大絶賛した。日本からWHOへの1億5500万ドルの寄付という鼻薬が効いたからだ。
また同年5月25日、第1波の緊急事態宣言の全国全面解除の記者会見。支持率急落の安倍が誇らしげに「わずか1カ月半でほぼ収束させた。日本モデルの力だ！」
するとそれを後押しするようにゴマスリ・テドロスがヨイショの声明を発表。
「感染者数が大幅に減少し死者の数も抑えられている。日本は成功している」
（金をもらったら絶賛リップサービスを奮発してくれるＷＨＯ事務局長。 西日本新聞2020.3.14。既に当記事は削除）
また1995年のジュネーブでのチェルノブイリ事故についてのＷＨＯ国際会議と2001年のキエフでのＷＨＯ総会の議事録がＩＡＥＡの圧力で公表がされなかった。原子力推進を目的とするＩＡＥＡが内部被ばくなどの放射能の悪影響が世界に喧伝されることを恐れたからだ。キエフ総会の約４カ月前に良心的な医師たちが議事録を公開するようＷＨＯ本部に押しかけて嘆願したのだが無視された。反核やＷＨＯの独立性を訴えていたミシェル・フェルネックス博士（ＩＰＰＮＷの元会長）は嘆いた。
「ＵＮＳＣＥＡＲ（国連の機関。世界原子力ムラの1つ）やＩＡＥＡも総会に出席するだろう。彼らには莫大な資金があるので、貧しい国の専門家を買収するのは容易で、1万ドルでずいぶん買収できるのです」
With 10,000 dollars you can buy many persons.
（IAEA等の買収を懸念するフェルネックス博士。YouTube「真実はどこに？-WHOとIAEA放射能汚染を巡って」：既に当動画は削除）
●The People's Voiceはフェイクニュース・サイト。但し、記事内容には裏付けがあった。
調べてみると、The People's Voiceはフェイクニュース・サイトのようだ。だが上記のように、金でＷＨＯがイベルメクチンの有効性の効果を隠蔽もしくは貶める可能性は高いので、裏どりをしてみた。
AIで裏どりのためのプロンプトを入れると、続々と裏付けが浮上してきた。
＜インド弁護士会がイベルメクチンをめぐってＷＨＯの科学者を訴える＞
The Desert Review 2021.6.7. (カリフォルニア州南部のコミュニティ志向メディア。質の高い報道で有名)
どうやらこの話は3年前の2021.5.26に発表されたインド弁護士会（ＩＢＡ）のプレスリリ－スが元になっているようだ。
（IBA 2021.5.26）
またワクチンは完全に安全だとして広く接種させようとしたビル・ゲイツやその仲間、そして主要なソーシャルメディアであるGoogleやフェイスブックなどがIBAによって弾劾されている。
日本でも御用専門家がワクチンが有効、重症化も防げる、他に有効な治療薬はないとマスゴミＴＶで連日連夜、嘘を垂れ流していたことを読者も覚えているだろう。
2021年の5月頃といえば菅が莫大な予備予算を使いワクチンを爆買い、医療従事者に続いて、高齢者のワクチン接種が開始された頃だ。第４波のど真ん中で、しかも傲慢・強欲の安倍、菅、森、小池は、２カ月後に迫った東京オリンピックをやると決めていた。この時期に外国からドッと人が押し寄せたらどうなるか、誰もが危険だ！五輪中止！と声を挙げた。しかしこの貪欲な連中は、利権や裏金がタップリ入って来る美味しい五輪を当然止める気はなかった。国民の命や健康など関係ない。国民のヤメロ！という声も無視。全て閣議決定で独走できるという考えだったのだ。
＜日本でもワクチン接種後死亡事例が報告されていたが、厚労省も御用専門家もマスゴミＴＶも「問題なし」だった＞
2021年5月8日のMr.サンデーで、
「今月21日までに約600万人がワクチン接種、内85人が死亡したと報告されていたが、ワクチンが原因であるとは考えられず、厚労省は「現時点で重大な懸念は認められない」と発表」
（Mr.サンデー2021.5.26）
ミヤネ屋が気になる死亡例として、御用専門家に意見を聞いた。「基礎疾患がない人の死亡、接種当日に死亡した人、接種翌日に死亡した人16人はどう判断すれば？」
火消し役で呼ばれた御用専門家は答えた。
「そのような状況で死亡したらワクチンが原因だと考えがちだが、救急医療の現場ではまれにですが、基礎疾患のない人や若い人でも突然死亡することもある。同じような条件での死亡例を比較する必要がある。もっとたくさん接種している海外の事例からも心配する必要は今のところない」という主旨の説明で誤魔化した。
もしこの御用専門家がこの時インドにいたとしたら、IBAからワクチンは安全という虚偽情報を流布させたとして訴追されていただろう。
（接種当日や翌日に死亡した人が最も多いグラフ。一目でワクチンが原因だ。Mr.サンデー2021.5.26）
筆者はこの時6月に接種予定だったが、アビガンやイベルメクチンなどの治療薬も入手できないときでもあり、コロナ禍の猛威を避けるための他の選択肢がなかったので、仕方なく「死の宝くじワクチン」（死のロットナンバー）が当たりませんようにと祈りながら、まずは2回だけは受けてみようと覚悟したことを覚えている。
＜IBAがワクチンの副作用による死亡についての訴えでビル・ゲイツらを有罪とし、1千ルピー（現為替レートで約197億円）の暫定補償を求刑。ワクチンの危険性について隠蔽しているＦＢ、Yuotube、Googleなどに是正措置を求めた＞
IBA（INDIAN BAR ASSOCIATION）2022.9.1.
●なぜインドＩＢＡは、このような厳格な措置がとれたのだろう？
日本が最初に医療従事者からワクチン接種を始めた2021年2月頃、その半年前からコロナ禍で危機に陥っていたインドでは、この頃になって不思議なことに状況が急速に改善していたのだ。
「ピーク時の2020年9月の新規感染者数9万人/1日から2021年2月には1万人/1日にまで減少した。2月9日には首都ニューデリーでは、ここ9カ月間近くで初めて死者数0人/1日となった」
ＣＮＮが伝えるこの「インドの感染者数激減の不思議」の要因について、記事ではイベルメクチン・プロトコルについては一切触れていない。かなり情報収集・取材して記事にした感じがするが。ＩＢＡがＳＮＳや主要メディアが隠蔽に加担したと非難していたので、これが1つの証拠かもしれない。ＷＨＯだけでなく大手ＣＮＮにまでワクチン産業の隠蔽の圧力がかかっていたとすれば、菅や河野、厚労省の感染症ムラの関係者や御用専門家などを思い通りに動かすのは簡単だったハズだ。
ＣＮＮの記事は続く。
「状況の改善はワクチンによるものではなさそうだ。・・100人当たりのワクチン接種回数は1回にも満たない。英国は27回、米国は19回。・・。抗体を持つ人々の増加がありうる。抗体検査の陽性率は、昨年は6〜7％。直近の１２月から1月では22％近くと3倍に跳ね上がった」
ではなぜ多くが感染（無症状で抗体保有）しているのに死者が減り、コロナ患者も減ったのか？
「このインドの不思議は、イベルメクチン・プロトコル（治験実施計画）の結果だ」と結論づければ、不思議でもなんでもなくこのような奥歯にものが挟まった記事を書くこともなかったのに。
（米大手メディアでさえ奥歯にものが挟まった記事内容。ワクチン産業の巨大な影。 ＣＮＮ 2021.2.25）
＜インドはイベルメクチンで楽園に。日本は五輪強行で自宅死続出のコロナ地獄に＞
2021年7月23日から始まった東京汚リンピック。8月８日の閉会式を迎えた頃にはコロナ第5波のピークとなり、日本中がコロナ地獄になっていた。
救急搬送ができない、ベッドがない、熱中症患者発生とダブルパンチなど。しかし菅は「人流は減っている」、小池は「五輪はステイホーム率上げている」と強弁する始末。ネットでは「感染を抑える気が無いんだな」、「ダメだこりゃ」と諦めの声があがった。ワクチン2回接種者数割合はまだ約40％。わかり切った結果である。
8月2日には、コロナ病床不足の苦肉の策として、菅は「重症患者、重症化リスクの高い人以外は、自宅療養を基本とする」とコロナの関係閣僚会議で決定した。ワクチンを過信して汚リンピックを強行した安倍、菅、河野、森、小池らによる人災の結果である。IBAなら、この連中を「自宅死」を招いた「人道に対する罪」で告発するかもしれない。
筆者は何度もブログで訴えた。自宅療養を強制するなら、せめてアビガンやイベルメクチンを渡せ！と。解熱剤だけの自宅療養は医療放棄である。菅の好きな言葉「自助で治せ」の実践だ。上級国民は、いつでも入院出来て下級国民には入手困難な治療薬もすぐ手当される。いい気なものだ。
（はい、次はあなたの番！自宅死へようこそ！ 日刊ゲンダイDIGITAL 2021.8.3）
東京パラリンピック閉会式の9/5の頃、ようやくコロナ地獄の収束局面に入った。
そして日本でワクチン2回接種者数割合が約70％を超えた10月末、日本のマスゴミもようやく、「インドの不思議」を伝え始めた。
「インドの首都ニューデリーではコロナの抗体保有率が97％！に上った。・・集団免疫に近い状態を獲得した可能性がある」と報道した。
だがワクチン一本打法を強制する政府には逆らえないのか、イベルメクチン・プロトコルにはここでも一切触れていない。世界中の情報をウォッチしているはずの大手新聞社が、冒頭で指摘したＩＢＡとＷＨＯの騒動を知らないわけがない。
どうしようもないのは記事に掲載した写真だ。ワクチン接種の場面。高い抗体保有率がワクチンによってもたらされたと誤誘導されかねない組み合わせだ。
いまさら日本のマスゴミに政府にスリ寄るな、腰抜け！気骨のあるジャーナリズム魂はどこに行った！と嘆いてもムダか。
沈む日本に嫌気が溜まる一方だ。
（朝日新聞DIGITAL 2021.10.30）
2024年6月13日、「The People's Voice」のネット記事に刺激的なタイトルが踊った。
「インド、イベルメクチンへのアクセスを阻止したWHO科学者に死刑」
（可愛い顔して、クズだよと告発されたソウミヤ・スワミナサン博士。The People's Voice 2024.6.13）
記事を読んでみた。概要は以下のとおり。
（なぜかＭＳのAI（Copilot）は概要・要約することを拒否した。邪推だが、記事には「ビル・ゲイツはWHOの最大の寄与者」、「（ビル）はまたコロナ・ワクチンの既得権益者」という文言がはいっていたからか？）
・WHOはコロナ・ワクチンを推奨し、イベルメクチンの有効性を示す豊富な科学的証拠を隠蔽することにした。
・ビル・ゲイツはWHOのパトロン、コロナ・ワクチンの受益者。（だから安くてコロナに有効性のあるイベルメクチンはワクチン普及の邪魔）
・告発されたスワミナサン博士は、イベルメクチンを使用しないようにする誤誘導ツイートを2021.5.10に発信。
・そのツイートにより、タミル・ナードウ州では、翌日プロトコル（治験実施計画）からイベルメクチンを除外。
・この結果、何千人ものインド市民が犠牲になった。スワミナサン博士は「人道に対する罪」として死刑または終身刑を受ける可能性がある。
・当博士は、IBAの通告後、ＷＨＯの上級職を辞任したが、訴訟は継続されている。
・報告書では、当博士は儲かるワクチン産業に奉仕するためにＷＨＯの立場を利用した「不正行為」と非難。
・具体的な不正行為として、イベルメクチンに対する偽情報キャンペーンの実施、イベルメクチンの有効性を示す大量の臨床データを無視して、反イベルメクチン派に誤った声明をＳＮＳや主流メディアで拡散させた。
・ＷＨＯとＦＤＡ（米食品医薬品局）は、イベルメクチンをブラックリストに載せた。
・インド等の多くの医師や科学者は、イベルメクチンの方がワクチンよりコロナに効果的と主張。
・イベルメクチンのプロトコルを実施したデリー、ウッタル・プラデーシュ、ウッタラーカンド、ゴアの各州では、感染者数が98％97％、94％、86％減少した。一方、イベルメクチン・プロトコルを実施しなかったタミル・ナードウ州では感染者が爆発的に増加し、死者は10倍に増加。
・ＷＨＯの隠蔽工作の証拠として、当博士が最近発表した、ウッタル・プラデーシュ州の大規模な地方公衆衛生活動の報告書には、イベルメクチンが広く使用されたという基本的な事実が省略されていた。
・なぜＷＨＯはイベルメクチンの有効性を隠そうとしたのか？
●ＷＨＯは昔から「金で左右される組織」として有名
筆者は過去記事「また来たコロナ第8波！・・イベルメクチン使用記2・・」で紹介したように、イベルメクチンの有効性を自身の人体実験で実感している。
別のサイト記事「イベルメクチン 第6波に備えて」で詳細を書いたが、クルーズ船ダイヤモンド・プリンセス号で感染が止まらず拡大していた頃。突如2020年2月13日、テドロスWHO事務局長が記者会見で「安倍首相自ら先頭に立った、政府一丸となった取り組み」と大絶賛した。日本からWHOへの1億5500万ドルの寄付という鼻薬が効いたからだ。
また同年5月25日、第1波の緊急事態宣言の全国全面解除の記者会見。支持率急落の安倍が誇らしげに「わずか1カ月半でほぼ収束させた。日本モデルの力だ！」
するとそれを後押しするようにゴマスリ・テドロスがヨイショの声明を発表。
「感染者数が大幅に減少し死者の数も抑えられている。日本は成功している」
（金をもらったら絶賛リップサービスを奮発してくれるＷＨＯ事務局長。 西日本新聞2020.3.14。既に当記事は削除）
また1995年のジュネーブでのチェルノブイリ事故についてのＷＨＯ国際会議と2001年のキエフでのＷＨＯ総会の議事録がＩＡＥＡの圧力で公表がされなかった。原子力推進を目的とするＩＡＥＡが内部被ばくなどの放射能の悪影響が世界に喧伝されることを恐れたからだ。キエフ総会の約４カ月前に良心的な医師たちが議事録を公開するようＷＨＯ本部に押しかけて嘆願したのだが無視された。反核やＷＨＯの独立性を訴えていたミシェル・フェルネックス博士（ＩＰＰＮＷの元会長）は嘆いた。
「ＵＮＳＣＥＡＲ（国連の機関。世界原子力ムラの1つ）やＩＡＥＡも総会に出席するだろう。彼らには莫大な資金があるので、貧しい国の専門家を買収するのは容易で、1万ドルでずいぶん買収できるのです」
With 10,000 dollars you can buy many persons.
（IAEA等の買収を懸念するフェルネックス博士。YouTube「真実はどこに？-WHOとIAEA放射能汚染を巡って」：既に当動画は削除）
●The People's Voiceはフェイクニュース・サイト。但し、記事内容には裏付けがあった。
調べてみると、The People's Voiceはフェイクニュース・サイトのようだ。だが上記のように、金でＷＨＯがイベルメクチンの有効性の効果を隠蔽もしくは貶める可能性は高いので、裏どりをしてみた。
AIで裏どりのためのプロンプトを入れると、続々と裏付けが浮上してきた。
＜インド弁護士会がイベルメクチンをめぐってＷＨＯの科学者を訴える＞
The Desert Review 2021.6.7. (カリフォルニア州南部のコミュニティ志向メディア。質の高い報道で有名)
どうやらこの話は3年前の2021.5.26に発表されたインド弁護士会（ＩＢＡ）のプレスリリ－スが元になっているようだ。
（IBA 2021.5.26）
またワクチンは完全に安全だとして広く接種させようとしたビル・ゲイツやその仲間、そして主要なソーシャルメディアであるGoogleやフェイスブックなどがIBAによって弾劾されている。
日本でも御用専門家がワクチンが有効、重症化も防げる、他に有効な治療薬はないとマスゴミＴＶで連日連夜、嘘を垂れ流していたことを読者も覚えているだろう。
2021年の5月頃といえば菅が莫大な予備予算を使いワクチンを爆買い、医療従事者に続いて、高齢者のワクチン接種が開始された頃だ。第４波のど真ん中で、しかも傲慢・強欲の安倍、菅、森、小池は、２カ月後に迫った東京オリンピックをやると決めていた。この時期に外国からドッと人が押し寄せたらどうなるか、誰もが危険だ！五輪中止！と声を挙げた。しかしこの貪欲な連中は、利権や裏金がタップリ入って来る美味しい五輪を当然止める気はなかった。国民の命や健康など関係ない。国民のヤメロ！という声も無視。全て閣議決定で独走できるという考えだったのだ。
＜日本でもワクチン接種後死亡事例が報告されていたが、厚労省も御用専門家もマスゴミＴＶも「問題なし」だった＞
2021年5月8日のMr.サンデーで、
「今月21日までに約600万人がワクチン接種、内85人が死亡したと報告されていたが、ワクチンが原因であるとは考えられず、厚労省は「現時点で重大な懸念は認められない」と発表」
（Mr.サンデー2021.5.26）
ミヤネ屋が気になる死亡例として、御用専門家に意見を聞いた。「基礎疾患がない人の死亡、接種当日に死亡した人、接種翌日に死亡した人16人はどう判断すれば？」
火消し役で呼ばれた御用専門家は答えた。
「そのような状況で死亡したらワクチンが原因だと考えがちだが、救急医療の現場ではまれにですが、基礎疾患のない人や若い人でも突然死亡することもある。同じような条件での死亡例を比較する必要がある。もっとたくさん接種している海外の事例からも心配する必要は今のところない」という主旨の説明で誤魔化した。
もしこの御用専門家がこの時インドにいたとしたら、IBAからワクチンは安全という虚偽情報を流布させたとして訴追されていただろう。
（接種当日や翌日に死亡した人が最も多いグラフ。一目でワクチンが原因だ。Mr.サンデー2021.5.26）
筆者はこの時6月に接種予定だったが、アビガンやイベルメクチンなどの治療薬も入手できないときでもあり、コロナ禍の猛威を避けるための他の選択肢がなかったので、仕方なく「死の宝くじワクチン」（死のロットナンバー）が当たりませんようにと祈りながら、まずは2回だけは受けてみようと覚悟したことを覚えている。
＜IBAがワクチンの副作用による死亡についての訴えでビル・ゲイツらを有罪とし、1千ルピー（現為替レートで約197億円）の暫定補償を求刑。ワクチンの危険性について隠蔽しているＦＢ、Yuotube、Googleなどに是正措置を求めた＞
IBA（INDIAN BAR ASSOCIATION）2022.9.1.
●なぜインドＩＢＡは、このような厳格な措置がとれたのだろう？
日本が最初に医療従事者からワクチン接種を始めた2021年2月頃、その半年前からコロナ禍で危機に陥っていたインドでは、この頃になって不思議なことに状況が急速に改善していたのだ。
「ピーク時の2020年9月の新規感染者数9万人/1日から2021年2月には1万人/1日にまで減少した。2月9日には首都ニューデリーでは、ここ9カ月間近くで初めて死者数0人/1日となった」
ＣＮＮが伝えるこの「インドの感染者数激減の不思議」の要因について、記事ではイベルメクチン・プロトコルについては一切触れていない。かなり情報収集・取材して記事にした感じがするが。ＩＢＡがＳＮＳや主要メディアが隠蔽に加担したと非難していたので、これが1つの証拠かもしれない。ＷＨＯだけでなく大手ＣＮＮにまでワクチン産業の隠蔽の圧力がかかっていたとすれば、菅や河野、厚労省の感染症ムラの関係者や御用専門家などを思い通りに動かすのは簡単だったハズだ。
ＣＮＮの記事は続く。
「状況の改善はワクチンによるものではなさそうだ。・・100人当たりのワクチン接種回数は1回にも満たない。英国は27回、米国は19回。・・。抗体を持つ人々の増加がありうる。抗体検査の陽性率は、昨年は6〜7％。直近の１２月から1月では22％近くと3倍に跳ね上がった」
ではなぜ多くが感染（無症状で抗体保有）しているのに死者が減り、コロナ患者も減ったのか？
「このインドの不思議は、イベルメクチン・プロトコル（治験実施計画）の結果だ」と結論づければ、不思議でもなんでもなくこのような奥歯にものが挟まった記事を書くこともなかったのに。
（米大手メディアでさえ奥歯にものが挟まった記事内容。ワクチン産業の巨大な影。 ＣＮＮ 2021.2.25）
＜インドはイベルメクチンで楽園に。日本は五輪強行で自宅死続出のコロナ地獄に＞
2021年7月23日から始まった東京汚リンピック。8月８日の閉会式を迎えた頃にはコロナ第5波のピークとなり、日本中がコロナ地獄になっていた。
救急搬送ができない、ベッドがない、熱中症患者発生とダブルパンチなど。しかし菅は「人流は減っている」、小池は「五輪はステイホーム率上げている」と強弁する始末。ネットでは「感染を抑える気が無いんだな」、「ダメだこりゃ」と諦めの声があがった。ワクチン2回接種者数割合はまだ約40％。わかり切った結果である。
8月2日には、コロナ病床不足の苦肉の策として、菅は「重症患者、重症化リスクの高い人以外は、自宅療養を基本とする」とコロナの関係閣僚会議で決定した。ワクチンを過信して汚リンピックを強行した安倍、菅、河野、森、小池らによる人災の結果である。IBAなら、この連中を「自宅死」を招いた「人道に対する罪」で告発するかもしれない。
筆者は何度もブログで訴えた。自宅療養を強制するなら、せめてアビガンやイベルメクチンを渡せ！と。解熱剤だけの自宅療養は医療放棄である。菅の好きな言葉「自助で治せ」の実践だ。上級国民は、いつでも入院出来て下級国民には入手困難な治療薬もすぐ手当される。いい気なものだ。
（はい、次はあなたの番！自宅死へようこそ！ 日刊ゲンダイDIGITAL 2021.8.3）
東京パラリンピック閉会式の9/5の頃、ようやくコロナ地獄の収束局面に入った。
そして日本でワクチン2回接種者数割合が約70％を超えた10月末、日本のマスゴミもようやく、「インドの不思議」を伝え始めた。
「インドの首都ニューデリーではコロナの抗体保有率が97％！に上った。・・集団免疫に近い状態を獲得した可能性がある」と報道した。
だがワクチン一本打法を強制する政府には逆らえないのか、イベルメクチン・プロトコルにはここでも一切触れていない。世界中の情報をウォッチしているはずの大手新聞社が、冒頭で指摘したＩＢＡとＷＨＯの騒動を知らないわけがない。
どうしようもないのは記事に掲載した写真だ。ワクチン接種の場面。高い抗体保有率がワクチンによってもたらされたと誤誘導されかねない組み合わせだ。
いまさら日本のマスゴミに政府にスリ寄るな、腰抜け！気骨のあるジャーナリズム魂はどこに行った！と嘆いてもムダか。
沈む日本に嫌気が溜まる一方だ。
（朝日新聞DIGITAL 2021.10.30）
