金融恐慌への流れ

２０００年～
低金利時代、住宅ローンが借りやすくなった。
貸し手の利ザヤが小さくなったため、収益を確保するため「貸出数の増加」がはかられた。
減税により、可処分所得の増加、個人消費の拡大。
軍事支出が増加し、失業率の低下、
アメリカ経済の拡大
労働者を求めるアメリカ企業が増加
仕事を求めてメキシコからの移民が増加、
住宅への需要が高まる。

２００６年にブッシュ大統領が、移民政策を変更し、
メキシコからアメリカへの人の流れが減少した。
それに伴い、アメリカの人口増加率が減少した。
それに伴い、新築住宅への需要が減少した

２００７年に新築住宅の着工件数が減少し、
中古住宅の販売価格も下落を始めた。
住宅ローンを支払えない人が出てきた。

２００８年　サブプライムローン価格の大幅下落
損失を取り返そうと、金融機関が他の金融商品への投資を拡大したため、
一時的な株価上昇、商品価格上昇がみられた。
信用不安、金融危機
リーマンショック


２００９年
昨年よりも失業者の増加のペースが遅い。
しかし、雇用機会は回復しない。
移民への風当たりも強くなり、アメリカの人口増加のペースは低いまま
住宅市場も回復には時間がかかる。

金融政策

金融政策には

インフレターゲット論　inflation target
と
プライスレベルターゲット論 price-level target
があるんだと・・・

理論値という存在、

「ブラック・ショールズ方程式」ってヤツが、金融工学の世界から実世界に出てきた。
オプションの「理論値」を計算できるらしい。

でも、「理論値」って何だ。


例えば、物理学の場合、
運動力学方程式があって、モノを投げると何秒後に地面に落ちるかを計算して出せる。
その答えが「理論値」だ。
現実の世界で実験しても９０％の確率で、その「理論値」の１/2から２倍の時間で、モノは地面に落ちてくる。
残りの１０％は、
・突風が吹いて、物体が飛ばされる。
・隣のビルの窓に引っかかる。
・地面に落ちる前に他の人に取られる。
とかが考えられる。
とりあえず、残りの１０％の確率では、モノが落ちてくる時間は「理論値」とは全く違ったものになる。

「窓に引っかかった」場合、物理学の理論値では１０秒で落ちてくる予定が、１年経っても落ちてこないかもしれない。



「ブラック・ショールズ方程式」の「理論値」も似たようなものだ。
９０％の確率でオプションの価格は「理論値」に近くなる。
ただ、残りの１０％で何が起こるのかが問題だ。

ちなみに、この方程式を開発した人は、起業したけれども、「残りの１０％の事件」に対応できずに倒産している。

「理論値」は書類の中だけで使ってくれ。