長谷川幸洋と高橋洋一のNEWSチャンネル
最新4/14(水)長谷川幸洋と高橋洋一のNEWSチャンネル#53 『新型コロナ データで徹底解析 マスコミを疑え!』 (注1)
(注1)
〇2021/3/5 新型コロナウイルス感染症を専門とした応急仮設病棟の建設が、
宇都宮市中島町のクリニック「インターパーク倉持呼吸器内科」で進んでいる。二次感染を防止する高度な医療設備を備え、3月中に完成する予定。逼迫(ひっぱく)する医療体制の緩和に貢献する。
宇都宮市中島町のクリニック「インターパーク倉持呼吸器内科」で進んでいる。二次感染を防止する高度な医療設備を備え、3月中に完成する予定。逼迫(ひっぱく)する医療体制の緩和に貢献する。
【4/14(水)内容】 <参照統計>
https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/... ※ 数字が細かいため高橋先生解説時、上記の統計表をあわせてご覧ください。
○ 日本のマスコミが大騒ぎする新型コロナウイルス報道
・大阪が!!東京が!!国際比較もせずに大マスコミは恐怖煽りの大騒ぎ!! ・ワクチン接種が先進諸国中進展した英国は新規感染者数が激減、その数字が今の日本の水準と同等 ・財政措置で対策をしっかり行える準備を昨年から進めていたが、また大変大変と騒ぐ都道府県行政の対応まずさ
○ 死因分類別統計を見よ、死の統計から見るコロナの影響度
・客観的に見る全ての死因別統計 ・がんは37万人死亡、パーキンソン病で1万人死亡、心疾患20万人死亡・・・など、インフルエンザ
・肺炎の組合せで1万人死亡の推計。
・いつものインフルエンザは撲滅、一方でコロナによる肺疾患が入ってくるので入れ替わりでデータ的には同等。
・老衰12万人死亡、転倒事故9000人死亡、・・・不慮の窒息8000人死亡、コロナを大きく上回る”毎年”発生する死亡数
・自殺者1万9000人死亡。下手に営業自粛、経済を絞めると失業率が上昇して自殺者数が増えてしまう。
○ 年齢別死亡率・人口10万人あたりのデータ
・あなたの周りでバタバタとコロナで亡くなってしまった方いるでしょうか? ・データから見るコロナを不必要に煽るマスコミ報道のずさんぶり
・マスコミの報道見ずに適切な予防策を取ることで冷静に感染予防
★出演者 長谷川幸洋(ジャーナリスト) 高橋洋一(数量政策学者・内閣官房参与) ★ツイッター 長谷川幸洋https://twitter.com/hasegawa24 高橋洋一https://twitter.com/yoichitakahashi 梅宮万紗子https://twitter.com/masakoumemiya
★ブログ 梅宮万紗子https://ameblo.jp/masako-umemiya/
★長谷川幸洋と高橋洋一のNEWSチャンネル 水曜日、金曜日を中心に不定期配信 配信のお知らせは公式Twitterにて! https://twitter.com/NEWS06623619
★長谷川幸洋連載 現代ビジネス「長谷川幸洋『ニュースの深層』」 https://gendai.ismedia.jp/list/serial...
夕刊フジ「長谷川幸洋『ニュースの核心』」 https://www.zakzak.co.jp/soc/rensai/s...
四国新聞「ニュース裏読み」
月刊Hanada「未来を読む!」
★所属事務所 ㈱オフィス・トゥー・ワン HP http://www.oto.co.jp/profile/detail.p...
★長谷川幸洋プロフィール 1953年千葉県生まれ。慶応義塾大学経済学部卒。ジョンズホプキンス大学高等国際問題研究大学院(SAIS)で国際公共政策修士(MIPP)。77年に中日新聞社に入社し東京本社(東京新聞)経済部、ブリュッセル支局長、論説副主幹などを経て2018年3月末に退社。ジャーナリストとして活動中。 06~09年に政府税制調査会委員、05~08年に財政制度等審議会臨時委員、13~16年に大阪市人事監察委員会部会長など。 07~15年に日本記者クラブ企画委員、13~16年に規制改革会議委員、16~19年規制改革推進会議委員など多数の公職を務める。 著書『日本国の正体 政治家・官僚・メディア---本当の権力者は誰か』(講談社)で09年の山本七平賞受賞。 最新刊に「新型コロナの正体〜日本はワクチン戦争に勝てるか!?」(ビジネス社、森下竜一大阪大学大学院寄附講座教授との対談) 趣味はスキー。SAJスキー指導員の資格を持つ。
★高橋洋一プロフィール 1955年、東京生まれ。80年、大蔵省(現財務省)入省、理財局資金企画室長、内閣参事官など歴任。小泉内閣、安倍内閣では「改革の司令塔」として活躍。07年には財務省が隠す「埋蔵金」を公表、08年に山本七平賞受賞。政策シンクタンク「政策工房」会長、嘉悦大学教授、内閣官房参与。 #新型コロナ #covid19 #マスコミ