携帯切らずに自分がキレる

■総武通勤電車でけんか、７万人迷惑…原因は携帯(読売新聞) - goo ニュース
2010年12月7日（火）12:29
　７日午前６時４０分頃、千葉県市川市市川のＪＲ総武線市川駅に停車中の津田沼発三鷹行き上り普通電車（１０両編成）の非常停止ボタンが作動した。
　車掌が駆けつけたところ、車内で乗客の男性２人が激しく口論していたため、２人をホームに降ろし、駅員に引き渡した。
　ＪＲ東日本千葉支社によると、このトラブルで、総武線は上下線計４７本が運休、２８本に１９～１０分の遅れが出て約７万人に影響した。
　市川署によると、満員電車の中で１人が携帯電話で通話し、もう１人が注意したのがトラブルの原因という。


満員電車、というストレスきわまる背景があったにしろ、「すみません」の一言ですむもの、携帯切らずに自分がキレて、7万人をまきこむ喧嘩になってしまうのだった。
便利だと思うものが、便利さゆえにどんどん増殖してくると、逆に、不便・不都合・不愉快なものになってしまう。
携帯電話も、それでしょう。他にもありそう・・・


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■逆切れ、バス内で催涙スプレー…３４歳女を逮捕(読売新聞) - goo ニュース
2010年11月17日（水）11:33
　路線バスの車内に催涙スプレーをまき散らしたとして、千葉県警船橋署は１６日、同県船橋市夏見、自称会社員野口絹枝容疑者（３４）を傷害の疑いで逮捕した。
　発表によると、野口容疑者は１５日午後６時１０分頃、自宅近くの市道を走行中の船橋駅北口発金杉台団地行き船橋新京成バス内で、携帯電話で通話しているのを同市の男性（６９）に注意されたことに腹を立て、護身用に所持していた催涙スプレーを男性らに向けて噴射し、男性ら３人に軽症を負わせた疑い。
　１６日夕、「船橋駅北口バス停に犯人に似た女性がいる」と利用客からバス会社に連絡が寄せられ、同社が同署に通報した。

いわゆる「世も末だ～！」って思える事例の一つ。
怖いお兄さん風の人ならいざ知らず、さすがに分別を身につけただろう30代女性であったことがね、ショックですよね。
これからも、いろんな場面で、こういうこと増えてゆくんじゃないかと思われます。

にゃにを信じたらいいのやら・・・

　体にとってよくないものを持っていると、体にゆがみが生じ、骨盤がずれて、うつ伏せになった状態で見ると、左足が短くなる・・・それは体がもつカナリアセンサーともいうべき機能で、そして、体型や体質、生活習慣などの個人差はあるけれど、そういう状態の時は、キレやすくなったり、うつっぽくなる・・・ということを、このブログでも何度か書いています。
タバコもしかり、携帯電話もしかり。

これから、スカイツリーが稼働しだしたら、東京タワーの比じゃないくらい広範囲に電波が出るそうですから、不眠症や頭痛、不定愁訴になる方が増えるんじゃないかと、危惧しております。
特に細胞分裂が活発な睡眠中が影響を受けやすいそうです。
小惑星イトカワの名前の由来になった、日本の宇宙開発の父・糸川博士も生前、睡眠中の人工の電磁波の影響を危惧して、リニアモーターカーの開発者に、1987年ごろに公開質問状も送ったそうです。

タバコを吸うとガンになる可能性があるよ、と30年前に言ってもほとんどの喫煙者が聞く耳を持たなかったように、むなしい、いや今はそれ以上にむなしいのですわ。

でも、とりあえず、今日も書いておきました。
気づいた方だけ自己防衛されますように・・・。

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体は答えを知っている

■携帯電話購入、小１が２割…横浜市教委調査(読売新聞) - goo ニュース
　　2010年2月12日（金）07:24
　横浜市教委は、小中学生と保護者を対象にした子供の携帯電話利用のアンケート結果をまとめた。
　携帯電話を持つ小学生の５人に１人が、購入時期を「小学１年生」と回答するなど、調査では購入時期の低学年化が浮き彫りになった。
　アンケートは昨年１１月、市内の小学４年～中学３年の児童・生徒と保護者ら計約４８００人を対象に実施。回答率は８７・８％だった。
　それによると、小学生の４０・１％、中学生の７６・８％が携帯電話を持っていると回答した。購入時期については、小学生の所有者のうち、「小学１年」としたのが２２％で、２年前の前回調査（７・８％）に比べて大幅に増えた。また、小学生では、小学３年までに購入したのが５４％に上り、前回調査（４０・８％）よりも購入時期の低学年化が進んでいた。
　携帯電話を持たせたことについては、８０・２％の保護者が「良かった」とする一方で、持たせなかった保護者の８９・２％も「持たせなくて良かった」と回答するなど、親の考え方がはっきりと分かれた。
　ただ、「子供が携帯電話を使用することに不安や危険を感じるか」との設問には、小学生の保護者で７２・１％、中学生の保護者で６８・３％が「感じる」「少し感じる」などと回答。具体的な不安としては、「ネット上のいじめ被害」「掲示板などの書き込みトラブル」をあげ、不安を抱えつつも、安全や利便性のために携帯電話を持たせる保護者が少なくない実態がうかがえた。
　また、携帯電話やパソコンの危険性についての学習状況を問う設問では、「学校で教えてもらった」とする回答が中学生で７５・７％だったのに対し、小学生では４３・２％にとどまった。市教委では「今後は早い段階からの安全対策やモラル指導が必要」としている。


ガンになるかもしれないとか、事故にあうかもしれないとかで、人の世に不安は尽きず、それらの不安解消のための保険産業が、今を盛りと毎日、テレビＣＭやら何やらで流れてくるわけですが。
携帯電話も昨今の保険産業同様に、不安利用産業としての価値ありとみなされたのか、こんなニュース。
わが子が犯罪に巻き込まれるかもしれないからって、小学1年生から携帯電話を持たせるとは・・・でも、それって、もしかして本末転倒になってしまうかも・・。

ところで、このアンケートで面白いなあと思ったのは、ちょっと本題とは違うけど、

　携帯電話を持たせたことについては、８０・２％の保護者が「良かった」とする一方で、持たせなかった保護者の８９・２％も「持たせなくて良かった」と回答するなど、親の考え方がはっきりと分かれた。


と、いうところ。
持たせた親は持たせたことをよかったと思っているし、持たせなかった親は持たせなかったことをよいと思っている・・・つまり、この件に関して、学校などで親の考えを考慮して答えを一つに統一させることは無理だってことです(笑)。

何かことが起こると、議論を尽くせとよく言うけど、それもよくわかるけれど、言葉だけでいくら言いあっても、平行線でむなしい、あるいは、よけいに溝が深まる・・・ということだって、あるんじゃないかなあって。

小学1年生のボクやワタシに、携帯電話を持ってもらって、キネシオロジーテストをしてみたら…7歳の体が、イエスかノーか答えを教えてくれるでしょう。



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　ケータイと同程度の電磁波でＤＮＡ損傷が起こる
　フランスで小中学校の携帯電話使用禁止法案可決

カムフラージュするアンテナ

もし、ある日突然自分の家のすぐ近くに、携帯基地局ができてしまったら…
それ以来、なぜかわからないけど自分や家族、ご近所の人たちの健康がすぐれなくなってしまったら…

なかなか大きなニュースには、ならないけれど、全国各地、世界各地で地域住民による携帯電話基地局設置の反対運動が起こっている。

■携帯電話　「基地局で健康被害」　延岡の住民操業停止求め提訴(西日本新聞) - goo ニュース

ネットサーフィンをしていたら、アメリカでは警察無線・航空無線などの各種アンテナを他のものにカムフラージュさせる会社があることを知った。

　　　　　　

一見、給水塔と、夕日に映える木のシルエットの写真だけど・・・。クリックするとそれぞれ拡大するので、大きくして確かめてください。
給水塔のタンクの上にアンテナが、真ん中の大きな木の葉っぱの中にもアンテナ部品が見える。

この会社のHPのこちらには、他にもいろいろなパターンが紹介されている。

この会社のHPにも、これを設置することでコミュニティ（地域）との意見対立がかなり減った・・という内容の、非常に分かりにくいヤフー翻訳機による以下の文が書かれているけど。

Can a community offer incentives to wireless carriers to camouflage antennae in their communities?
コミュニティは、彼らのコミュニティの中に迷彩アンテナにワイヤレスキャリヤーに誘因を提供することができますか？
Yes, and by drafting ordinances specifying the use of camouflaged utilities, conflicts over the construction of new cell sites have been significantly reduced.
はい。そして、カモフラージュされた公共事業の利用を指定している条例を起草することによって、新しい細胞サイトの建設をめぐる意見の対立は、かなり減らされました。

単純に景観だけの問題なら、これでいいんだろうけど、もし、今後、携帯基地局のトラブル回避のために、こんな基地局が建ってしまったら嫌だよね…



★関連サイト
　北鎌倉・鎌倉の携帯基地局乱立による複合電磁波汚染の改善を目指すブログ

フランスで小中学校の携帯電話使用禁止法案可決

「電磁波なび」さんで知ったのですが、東京新聞が、「フランスで小中学校の携帯電話の使用を禁じる法案」が近く成立する見通しであることを報じた、とのこと。（以下、青字記事全文）

■小中学校での携帯電話禁止　仏上院、法案可決
2009年10月12日 朝刊

　【パリ＝清水俊郎】フランス上院議会で八日、小中学生が学校で携帯電話を使うのを禁じる条項を盛り込んだ環境法案が賛成多数で可決された。近く下院で審議し、成立する見通し。フランスでも校内での携帯使用を制限している学校が大半だが、授業中に携帯のメールやゲームにふける子どもが多いため、法制化に踏み切った。
　「携帯の電磁波から子どもの健康を守る」のが法案の主目的。十四歳以下を対象にした携帯電話の宣伝や、六歳以下の幼児でも使えるように操作手順を簡略化した製品の開発も禁じる。

日本でも、地方によっては、学校への携帯電話の持ち込み禁止というところもあるけれど、電磁波問題は無視しているので、学校以外での使用の是非や、電磁波予防のための注意など、根本的な対処は何一つできていない。

今回のフランス議会の法案可決は、はっきりと「電磁波から子どもを守る」ということを主目的にしており、14歳以下を対象にした携帯電話の宣伝を禁じるなど、企業側へも明確な規制がかかっていることが、評価できると思う。

携帯電話の電磁波問題、日本では、ないことになっていたけれど、９月には、アメリカ議会でも携帯電話と電磁波に関しての公聴会を開いたし、世界は着々と変化している。日本でもいつまでも目をつぶっているわけにはゆかないだろう。
特に子どもへの使用に関して、政権交代を果たしたことだし、日本政府も早急に対処すべきだと思うのだ。
子どもを守ることは、未来を守ることだから。


★関連記事
　ケータイと同程度の電磁波でＤＮＡ損傷が起こる

ケータイと同程度の電磁波でＤＮＡ損傷が起こる

10数年前と今と、タイムスリップしたら俄然違うところ。それは携帯電話の普及の違いだろうと思う。
すでに携帯電話が世に出て、10年以上たち、命よりも携帯が大事、携帯依存症というほとんど病気の人もいる今日この頃。
出始めのころは、業務用に営業の人たちが使い始め、当時はまさか小学生の子どもが使うなんてことは、消費者の頭にはなかったのではないか。
ところが携帯電話が大産業になった今、メーカーや通信会社は、子どもから年配者までとにかく「売れよ、使えよ」とあの手この手の毎日である。
そのスピードが速すぎて、立ち止まって考える時間もなく、今に至る。



さて、ここらで深呼吸してみませんか。

「北鎌倉・鎌倉の携帯基地局乱立による複合電磁波汚染の改善を目指すブログ」さんは、タイトルどおり、携帯基地局や携帯電話の電磁波汚染の実態を紹介してくださっており、電磁波社会に生きる現代人なら、読んでおきたいブログです。
その、最新記事
「電磁波でＤＮＡ損傷の研究公表を産業界が妨害」告発・爆弾証言(米国議会公聴会　
に紹介されている動画がすごい。

アメリカの上院委員会公聴会における、米国のピッツバーグ大学のデブラ・リー・デービス博士の証言です。
動画を見ながら、博士は、科学者としてまた一人の人間として、強い使命感から、勇気を持ってこの証言をしたのだと感じました。
私は、「沈黙の春」という本を書いて、近代農業における農薬の危険性を始めて世に指摘したレイチェル・カーソンという女性科学者を尊敬しているのだけれど、デブラ・リー・デービス博士にも、同じ精神を見ました。

Davis博士字幕付き



レイチェル・カーソンは、化学会社などの業界団体から妨害・圧力を受け、攻撃されていた。同じことが携帯電話の電磁波の研究にも、あったということです。
残念ながら、今はまだ、アメリカ人同様私たちも、携帯の危険性について知る権利が奪われているような状況ですが。
ですから、私達は、今のところ自分で情報を集め、自分自身で選択をしなければなりません。たとえそれが人と違う選択であっても。

彼女はこの公聴会ではっきりと言っています。

複数の国と施設で実施された研究ですが、ケータイと同程度のレベルの電磁波でＤＮＡ損傷が起こることを確認しました。・・・と。

すれば、成長期の子どもや胎児にとって、それがどんな意味を持つのか、おのずと使用の是非を選択できることでしょう。

ピッツバーグ大学といえば、昨年以下の記事をアップしていました。
まさに、デブラ・リー・デービス博士の研究所だったのですね。
　　　　　　　　　　　↓
　ピッツバーグ大学がん研究所が携帯電話の健康リスクへの警告
　（ピッツバーグ大学が提唱する使用の際の10カ条の勧告）

なお、キネシオロジーテストできっぱりノーと出るものは、煙草しかりアスベストしかり、後々体によい結果はもたらさないようです。
同様に、携帯電話、人工甘味料、リチウム電池、ネオジウム磁石も同じように、いつ誰と測定しても、筋肉はノーといいます。
長期使用している方は、気をつけましょう。


★参考サイト

　「電磁波でＤＮＡ損傷の研究公表を産業界が妨害」告発・爆弾証言(米国議会公聴会
　（北鎌倉・鎌倉の携帯基地局乱立による複合電磁波汚染の改善を目指すブログ）

　電磁波、化学物質、食品添加物　読めば納得、暮らしの危険（電磁波 記事一覧）
　動画の翻訳もしてくださったジャーナリストの植田武智さんのサイト
　同公聴会におけるイスラエル・フィンランドの科学者の証言もあり。

ウィルコムの低電磁波キッズ＆マタニティケータイ

子どもと携帯電話の話をするとき、いじめの温床とか、出会い系サイトなどのトラブルに巻き込まれる、携帯依存症になるなど、ソフトの面からの規制がかかっていましたが、ついに、ウィルコムは、携帯電話のもう一つのタブー、子どもと電磁波問題に向き合って、子供向けの低電磁波携帯を発売しました。

今回、注目すべきは、妊婦さんもその対象であるということ。
今まで日本では、ないことにされていた、しかし多くの人たちが不安に思っていた「（胎児を含む）子どもと携帯と電磁波問題」について、真正面から向き合ったという形です。
この企業姿勢は、評価に値します。国は相変わらずとろとろしていて、今の状態で問題なしというスタンスだけど、ウィルコムは動いたね！偉いぞ、ウィルコム！


生まれたての命　守ってあげたい

だけど～～、もっと早く出してほしかったなあ。
私は妊婦さんが、自分のおなかに携帯当てて「パパの声よ…」なんて言ってる場面をどこかで、見てしまったぞ。でも、しょうがないか、国が何にも言わないんだもの。

★WILLCOM｜Think キッズ Project
　　http://www.willcom-inc.com/ja/ad/think_kids/index.html?ref=ad91309

ウィルコムの携帯電話から出るSAR値は、国の基準２w/kgを大幅に下回る、0.2～0.1w/kg。ありがたいこっちゃ。
※SAR値：Specific Absorption Rate。電波の人体吸収に関する技術基準値で、人体頭部に吸収される電波の平均エネルギー量を表す比吸収率。

でもね。子供や妊婦さんは、「持たない」「使わない」という決断が一番いいんだと思うけど・・・今の時代、こんなこと言うの、やっぱり時代錯誤なのかなあ・・・


★関連記事
　子どもと携帯・ウィーン医師会の健康ルール10カ条
　もう一度、子どもと携帯電話・「月刊現代08年10月号」より 　
　電磁波問題も忘れないで

化学物質過敏症に健康保険の適用が！

未来を守りたいから・・

今まで、病気の見解がわかれて保険適用が原則、認められなかった「化学物質過敏症(CS)」、今年10月から、健康保険の適用が認められるようになるそうです。
周囲から病気への理解が得られず、治療のために精神的にも経済的にも苦しい思いをされていた患者の皆さん、本当によかったですね。
以下青字、メモのために毎日jpより記事全文掲載

＜化学物質過敏症＞治療に健保適用、７０万人救済に道　１０月から病名登録
2009年6月12日（金）13:00
　電子カルテシステムや電子化診療報酬請求書（レセプト）で使われる病名リストに、「化学物質過敏症（ＣＳ）」が新たに登録されることが１１日分かった。１０月１日付で厚生労働省と経済産業省の外郭団体・財団法人医療情報システム開発センター（東京都文京区）が改訂を予定している。国が公式にＣＳの存在を認めるのは初めて。健康保険で扱われる病名はこのリストに連動しており、改訂されれば、自己負担が原則だったＣＳ治療に健保が適用されるため、推定約７０万人とされる患者救済の大きな一歩となる。【宍戸護、田村佳子、河内敏康】

　厚労省にＣＳを公認するよう求めてきた患者団体・シックハウス連絡会（東京都）によると、同省から今年５月、センターへ病名の登録を要望するように勧められた。６月１日にセンターから「ＣＳを１０月１日に採択予定になった」と連絡があったという。

　ＣＳの一種の「シックハウス症候群」は既に健保の適用が認められている。しかし、シックハウス症候群がホルムアルデヒドやトルエンなど室内の空気汚染で発症するのに対し、ＣＳは農薬散布やたばこの煙などが原因で室内外を問わない。このため、厚労省は「医学的に統一した見解が確立されていない」として健保の適用を原則認めなかった。

　病名リストの改訂は年４回あり、日本医学会が監修する。リストに未記載だと事実上健保扱いにならず、医師はＣＳに起因する「うつ病」など別の病名で診療報酬を請求し、患者は１回約２万円の治療費を負担してきた。

　同省医療課は「病名がリストになければ、レセプトに記載してはいけないとはなっていない。ただリストに載っている病名を使うほうが保険請求しやすい」という。化学物質過敏症支援センター（横浜市）の広田しのぶ事務局長は「公認は患者の精神的な支えにもなる」と話した。

　◇ＣＳに詳しい宮田幹夫・北里大名誉教授の話

　従来はＣＳの病名をつけて保険請求してもほとんど認められず、患者の自費か、類似病名の診断でどうにか保険適用をしてきた。門戸が狭かった労災認定にもつながることを期待している。

たまたま知り合いに、電磁波過敏症(ES)の人がいらしたものですから、当ブログでもカテゴリに「電磁波・電磁波過敏症」を作ってしまいました。
化学物質過敏症(CS)の人は、電磁波過敏症(ES)も発症する可能性が高いといいますので、このニュースはまた少し前進と喜びたいと思います。

現代の私たちの普通の生活は、室内外を問わずに多くの化学物質や人工の電磁波などが取り巻いています。これらのものは、たとえ少量でも、たとえ肉眼には見えなくても、人体がノーという反応を示すことを、私は体感で知っています。
ですから、無防備にこれらのものにさらされ続けていれば、誰でもいつ化学物質や電磁波の過敏症を発症するかわからないというリスクがあるのです。
保険の適用がされるというのは、大変喜ばしいと思いますが、一番希望すること、それは、根本を絶つこと・・便利さや経済性の追求ばかりでなく、あらゆる場面で、より安全なもの、無害なものを選択するということです。
一つの小さな視点で見れば、不便・不経済といえても、未来を見据えた持続可能な社会という、大きな視点でいえば、必ずプラスになることだと思います。


◇化学物質過敏症
　極微量の化学物質によって頭痛や倦怠（けんたい）感など多様な症状が表れる。体内に蓄積された有機溶剤や農薬、消毒薬などが一定量を超えると発症するといわれる。一度発症すると、多種類の微量な化学物質に反応し、重症者はほとんど外出できず日常生活が困難になる。国立公衆衛生院（現・国立保健医療科学院）の００年の調査によると、シックハウスの重症例を含む化学物質過敏症の成人患者は全国で計７０万人とされる。

もう一度、子どもと携帯電話・「月刊現代08年10月号」より

今や若者にとって必需品の携帯電話だけど、文部科学省の小中高校生の携帯電話に関する利用実態調査で分かったこと…
お風呂に入っている時も食事の時も手放せない子供がいるのだと。（大人もいるかもね）
食事中にも使う児童生徒が１２～２５％、入浴中も３～１７％に上り、高２の場合、授業中に１８％がケータイを使っていた、ということです。

２月２６日付　よみうり寸評(読売新聞) - goo ニュース



電車に座るなり携帯を取り出す若者にはもう慣れっこだし、今更驚くほどの数値じゃないかもしれないと、何だかもうあきらめの境地。
そういえば、昨年、火事でいったん避難したものの、携帯電話を取りに行って亡くなった高校生もいましたっけ…かわいそうに。

命より大事な携帯なんかないんです。携帯電話は単なる便利な道具であり、それ以上のものにしてはなりません。道具は使いこなすもの、と思っているつもりでも、いつしか、使われるものになってはいないでしょうか。
日常を道具に支配されてしまうなんて、はたから見れば非常に奇妙にも気の毒にも見えてしまうってことに気づいてないかもしれないけど。

昨年、廃刊になった月刊現代は、廃刊直前、廃刊の勢いで一つのタブー記事を書いてくれました。つまり、広告主のご意向に沿わない記事も書けちゃったんですね。
月刊現代10月号にジャーナリストの矢部武氏の書いた警告レポート「携帯電話で腫瘍ができる」という記事について、その一部は、こちらにご紹介しましたが・・

前回書ききれなかった、子供の携帯電話使用の危険性について、以下青字にて、改めて、ご紹介しておきます。
廃刊になっちゃったんだから、もう読めないですものね。（リンク先などは、私の編集によります）

■子供のほうがずっと危ない
　大人の携帯使用者以上に危険にさらされているのが、子供たちであるという。子供は頭がい骨が薄く、神経組織も未発達なため、電磁波の健康被害をもろに受けやすいのだ。
　ユタ大学のオム・ガンジー博士は、「人体に吸収される携帯電磁波のエネルギー量が大人と子供でどう違うか」を調査した。5歳児、10歳児、成人の脳と目を調べた結果、脳内は、成人7，84(mW/kg)、10歳児19，77、5歳児33，12となった。また、眼のレンズ部分は成人1，34(mW/kg)、10歳児6，93、5歳児15，6だった。（『携帯電話---その電磁波は安全か』より）


つまり、5歳児の脳は携帯電磁波の熱を大人の4倍以上も多く吸収し、5歳児の目は11倍以上も吸収してしまう。しかも、身体の保護組織が出来上がっていない子供は、大人よりはるかに有害物質の攻撃に弱い。
　このような状況を受け、英国は、05年1月「16歳以下の子供の緊急時以外の使用を控え、10歳以下の子供の使用を禁止するように」と、勧告し、携帯会社にも子供向け販売キャンペーンをやめるように求めた。これは英国放射線防御局（NRPB）が2000年に政府に出した勧告をもとに、英国保険防御庁(HPA)が決定したものだ。
　米国人疫学者のジョージ・カーロ博士によると、現在、英国、フランス、ロシア、イスラエルが子供の携帯使用を制限・禁止する勧告を出しているという。
　日本政府はこのような勧告をしていない。総務省は「今のところ携帯使用と脳腫瘍などに有意な関連は見られない。日本の結論としては、基本的に電磁波防護指針(SAR値=単位時間内に吸収される熱量：2W/kg）の範囲内であれば問題なくお使いいただけるということです」と説明する。しかし、それで本当に問題ないのか。
　携帯電磁波などの研究調査を行っているNPO「市民科学研究室」の上田昌文代表は、「インターフォン研究の懸念が子供たちに当てはまるとしたら、彼らが大人になる頃に影響が出てくる可能性がある。親は、子供に携帯電話を持たせれば、脳が破壊されるかも知れないとの意識を持たなければならない。子供向けのガイドラインができるまで、中学生以下には、携帯を持たせるべきではないと思います」と、話す。

余談ですが、この月刊現代10月号には、麻生太郎＆公明党が仕掛ける「福田10月退陣」・・な～んて記事も出ています。公明党は、来年2009年（つまり今年の話ですが）の都議会選に向けて、支持者（＝ガッカイシ●ジャ）の力をそちらに集中させるために、解散総選挙は2008年内にやってほしかった。そのために「選挙の顔として、福田さんじゃ地味だし、支持率も下がってるし、選挙に勝てないからキャラが立ってる麻生さんで行ってくださいよ・・ごにょごにょ」と言う話。麻生さんは麻生さんで悲願の総理大臣に何とかしてなりたくて、しかし当時の福田政権の閣僚だったから、自分からは言えないので公明党から福田さんに圧力をかけてやめてもらおうという、いわば利害が一致したというわけですにゃ。
今思えば、福田さんの見切りは早かった。10月どころか、この雑誌が世に出た頃には、さっさとやめていましたから。もはや自分に対する党内の求心力が弱まってしまったことを自覚して、「私は、自分が客観的に見えるんです。あなたとは違うんです。」と言うあの一言があったわけですよね。
ところが、総裁選後、麻生さんは選挙をすると見せかけて、実際は未曽有の経済危機をいいことに？解散せずに、悲願の自民党総裁の地位に座り続けちゃったのが、公明党の誤算だった。
あのまま福田さんに公明党からプレッシャーがかからなければ、たとえ選挙で負けたとしても、自民党もここまで惨めな状態にはならなかったのかも。きっかけは、あの党だったなら、他人事みたいに自民に怒っている場合ではないでしょうに…
どっちにしても、自分たちを客観的に見られずに、国民不在で自分の立場ばかりを守ろうとする政治家が日本を動かしているのが不幸ではないか・・・と思う今日この頃です。余談おわります。

さて、気を取り直してと。

地域によっては、小中学生の学校への携帯持込を原則禁止令もあるようですが、国もその方向で動いてはいますが、電磁波問題は棚上げしてるから、学校以外での規制はできていません。何より、残念ですが、現政権は何を言ってもパワー不足。
今までも、国が安全と言っていたものがあとから、危険と判明したことはいくらでもあります。私たちは自ら学んで自己防衛してゆくしかないのです。
時がたつにつれて、さらに多くの疑問要因が出て来ていることを知りました。子供にはやっぱり携帯電話を持たせるべきじゃないと思います。
煙草やお酒の例もあるように、依存症になってしまってからやめるのは、大変なことです。（まあ、タバコもお酒も子供には禁止ですけど。）


文中写真by「写真素材 足成」

小中学校への携帯持込、原則禁止でいきましょう

携帯電話が、世に広まってはや十数年。先日見た番組では、1日中、食事の時も入浴の時も携帯電話なしでは過ごせない、携帯電話依存症の人までいるそうな。依存症と言えば、携帯は、もはや単なる道具じゃなくなって、煙草やアルコール、薬物のごとく、個人の肉体的精神的なレベルにまで侵入してきたってこと？！

　　　
　　
このままなし崩し的に、幼児から老人まで、携帯一人一台時代に突入してゆくのか・・と、何ともやりきれない気持ちでいたのですが、ここへきて、ようやく国や自治体からブレーキがかかりだしました。

■小中学校への携帯持ち込み、原則禁止　教育再生懇提言へ(朝日新聞) - goo ニュース

携帯の電磁波と健康問題のことを言い出せば、新たな議論が必要で、時間がかかる上、経済悪化の中、比較的に元気な携帯・通信産業自体を揺るがしかねない問題も起きてしまうのかもしれない。
いずれこれらのことも、俎上に上げなければならない時も来るかもしれないけど、とりあえず、電磁波問題はいったん棚に上げても、とり急いで子供たちの体から、携帯を離すことができることになるならよかったなーと思います。

■橋下知事　携帯持ち込み禁止　小中生対象、年度内実施へ(産経新聞) - goo ニュース

大阪府はさきがけて、年度内に実施の意向だそうです。
上記記事によると、府教委では、児童生徒の１日の通話時間やメール送信回数を集計し、「依存傾向」を３段階に分類。その結果、学習時間が３０分以下の子供の割合は、依存度が強いほど高くなる傾向がみられた、といいます。

■小中生携帯不所持に９割賛成(新潟日報) - goo ニュース

小中学生に原則として携帯電話を持たせないよう求める提言を検討している新潟県妙高市は保護者を対象にアンケートを行った結果、9割が、持ち込み禁止に賛成と答えたそうです。
先日読んだ朝日新聞のアンケートでも大半が、持ち込み禁止に賛成という結果だったそうです。なあんだ、みんな、そう思ってたんですね。

　　　　

昔と違って、今の子供たちはテレビゲームやその他電子機器に囲まれて育ち、また、そそられるものが多い時代ですが、それらに費やす時間が長い子ほど成長期の骨格が、電磁波によってゆがみやすくなってしまうのを知っています。
それに、その時間を費やすなら、せっかくの心の柔らかい時期、もっといろんな本を読んでもらいたいなあって思う。
ケータイ小説もいいけど、そればっかりじゃあね。どこにいても、友達と一緒のときでも、ケータイの画面眺めてる女子高生なんか見ると、なんだかな～って思っちゃうのよ。
そういえば、高校時代に漱石を辞書ひきながら読んだ私。人生経験の浅さから漱石の真髄は本当のところよくわかってなかったかもしれない。それでもあの時代に背伸びしながら、少しずつ心が大人になっていったんだって、今になってわかるから。


　関連記事
★続・子どもと携帯～新潟県妙高市が小中学生に携帯を持たせないという提言
携帯と健康問題も忘れないでね。
★月刊現代に「携帯電話で腫瘍ができる」というレポート
★携帯の電磁波が体を硬くする

大統領は携帯を使えない

携帯電話で話すオバマ氏＝ＡＰ通信

■携帯大好きオバマ氏ピンチ　ホワイトハウスでは所持に壁(朝日新聞) - goo ニュース

【ニューヨーク＝真鍋弘樹】ホワイトハウス入り後、果たしてオバマ氏は携帯電話を手放せるか――。関係者の間で今、それが話題になっている。同氏は自他共に認める「ケータイメール中毒」だが、米大統領就任後はセキュリティー上の理由などで使うことはできなくなりそうだ。
　オバマ氏は、メールやホームページが見られるスマートフォンの一種「ブラックベリー」を常に腰のベルトに装着しており、暇さえあればメールをチェックしている様子がよく見られる。
　米メディアによると、選挙期間中も陣営からのメモやブリーフィングをすべて携帯メールで受けていたほか、友人らに「シカゴ・ホワイトソックスが勝った！」などとメールを送っていたという。本人も自覚しており、ＡＰ通信が大統領候補に趣味などをアンケートした際、「悪い習慣」に「ブラックベリーのチェック」と答えている。
　だが大統領就任後はいくつもの壁にぶつかりそうだ。まずハッキングされたり電話機を紛失したりして、外部に情報が漏れる恐れがある。また、法的に個人メールもすべて大統領の公式記録となるため、自由に削除もできず、最終的には公開対象となり、議会などの召喚の対象にもなってしまう恐れがある。
　クリントン、ブッシュ両大統領は在職期間、電子メールの使用をあきらめたという。オバマ氏もケータイを手放さざるを得ないのでは、というのがもっぱらの見方だ。

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オバマ次期大統領は、自分でも「悪い習慣」と自覚されているようだけど、「ケータイメール中毒」なんだそうです。
まあ、大統領選のさなか、最も手っ取り早く入ってくる情報源として、きっと有効活用されていたんだろうなって、想像に難くないですが。なんか、「できる男」っていうイメージです(笑)。
しかしながら、大統領になったら使えなくなりそう。

理由は、上記ニュースの太字部分のため。中毒から強制的にでも解放されて、ある意味、よかったですね。

で、気づいたんだけど、携帯電話って、簡単に情報漏洩しちゃうんですね。ケータイで、うっかりしたこと言えませんぞ。センセイ方、ご存知でした？

ところで、今回は、あえて電磁波のこと書きませんが（笑）、当ブログのカテゴリ「電磁波・電磁波過敏症」が、主に携帯電話のことばかりになっておりまする。

おまけです
なぜか急に、聞きたくなりました。

路地裏の少年　浜田省吾


バラク・オバマも路地裏の少年時代があったのかな…
いつかこの国も、目を覚ますのか。

「私は化学物質・電磁波過敏症です」カード

以下青字、長いけどメモのために、asahi.com神奈川版より全文掲載。

過敏症、カードで不安軽減
2008年11月05日
　　　　　　
　　　　　　緊急時に役立つように考案された携帯カード。
　　　　　　裏面には連絡先や注意点などを記載

　化学物質などの過敏症に悩む人たちでつくる県内のグループが、入院や事故などの緊急時に誤った治療や介護を受けなくてすむようにと、過敏症の説明と連絡先や注意事項などを記したカードを考案した。グループでは「カードを携帯することで発症者や家族の不安が少しでも軽くなり、この疾病への理解を深めることに役立ててほしい」と話している。（松本健造）

　１枚１００円で配布を始めており、県外からも注文が来ているという。過敏症の人は全国に成人だけで７０万人ほどいると見られている。
　考案したのは「ＣＳ和の会～化学物質過敏症の仲間たち」で、０７年７月に発症者たちの自助グループとして設立された。県社会福祉協議会のかながわボランティアセンターと男女共同参画センター横浜に登録し、悩みや問題を話し合ったり、カウンセリングの講座を開いたりしてきた。
　カードは名刺よりやや小さく、二つ折り。財布などに入れておくと、「緊急の際のお願い」の赤いタイトルが見えるようにデザインした。カードの素材も工夫した。重症者は一般の紙やインクにも反応するので、グループで試験をし、竹パルプの紙に石油系溶剤ゼロのインクで印刷した。
　カードのおもて面には、化学物質過敏症や電磁波過敏症の説明が分かりやすく記されている。一般の医療機関を想定し、院内の建材や薬剤、消毒などに反応して症状が悪化するので慎重に対応してほしいと記し、裏の面には緊急連絡先や、かかりつけの医療機関や医師の記載欄もある。
　患者の多くはいつも診断書を持ち歩いているという。診断書に加え、このカードを携帯することにした同会代表の猿渡温美さん（６２）＝伊勢原市＝は「意識不明で運ばれた場合や、十分に説明できない子供やお年寄りの場合、不安を感じている人が多い。いい方法がないかと考案しました」と話す。
　猿渡さん自身、化学物質過敏症を発症して７年になる。自宅のベランダの防水工事で目や鼻、のどの炎症が起きてから、微量の化学物質にも反応するようになったという。
　問い合わせは、同会（ｃｓｗａｎｏｋａｉ＠ｙａｈｏｏ・ｃｏ・ｊｐ）か、〒２２１・０８３５、横浜市神奈川区鶴屋町、かながわ県民センター１２階、かながわボランティアセンター気付、「ＣＳ和の会」緊急カード係へ。

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電磁波過敏症の方は、化学物質過敏症を併発されていることが多いのです。
現代社会では、電磁波や化学物質は、身の回りから排除することは容易なことではないから、発症したら、非常に苦しいのだといいます。どこに行っても逃げられないその苦しさの余り、自ら命を絶つ方もいっらしゃるのです。

加えて、周りの無理解は、さらに患者や家族を苦しめます。電磁波過敏症については、つい数年前までは認知もされずにいました。（今でも…かな？）
突然、意識不明になって病院へ運ばれる…という部分に、この病気の深刻さがうかがえます。
カードがあるからと言って、病状が好転するわけではないのでしょうが、患者の日常の安心感を保つ上で、また社会への認知度もアップさせてくれ、一歩前進。よいアイデアだと思います。

たとえ今、健康な人でも他人事ではなく、ある日突然、アレルギー発症の可能性があります。
だとしたら、私たちの社会は、化学物質・人工の電磁波など不自然が跋扈する現状から、これらを排除し、より自然で安全なものを選択する必要があるということです。
社会も、脱皮＆チェンジね。

続・子どもと携帯～新潟県妙高市が小中学生に携帯を持たせないという提言

たとえば、日本の年金制度は安心であるって言ってたよね。汚染米、食品偽装、食品添加物。アメリカ経済の崩壊も。
明るみに出るまで、誰もわかっていないことだったのか？そんなことはなかったと思う。
私は、自然食品店の人からも、情報を仕入れることができたし、たとえ公的なメッセージはなくても、口コミなんかでも、「あれ、危ないよね」と、もれ聞こえてくる声があった。
あいまいな噂は信用できなくても、本屋さんに行けば、その手のオーソリティの人が書いた告発本も数々出ていて、立ち読みだって、ざっと情報は仕入れることはできる。

もちろん、国がやっているのだから、間違いなんかないでしょうと、耳を傾けない人もいたし、怒りをもって否定する人もいたんだけれど。それはそれで仕方ない。

でもね、今になってわかるのは、やっぱり国がやってるからって、国が何にも言わないからって、信用できるもんじゃないってことですよ。悲しいけれど。
携帯の電磁波問題も、まるでタブーみたいに、どこもかしこもよけて通ってるけど、話題にしなければ、危険がなくなるってことじゃないのに。

で、このニュース。新潟の妙高市の教育委員会などが、小中学生に携帯を持たせないように提言する方針を固めたということです。

■小中生に携帯持たせないよう提言 新潟県妙高市、トラブル防止に(共同通信) - goo ニュース
新潟県妙高市の教育委員会や校長会、ＰＴＡ代表らでつくる委員会は１４日までに、市内の小中学生に原則として携帯を持たせないよう提言する方針を固めた。架空請求や匿名掲示板を通じた中傷騒ぎが相次いでおり、こうしたトラブルを防ぐのが目的。保護者らと細部を調整し、１２月下旬にも提言する予定。市教委によると、家庭の事情や通学時の安全確保などを除き、原則として携帯電話を所持させないよう保護者に求める。



かの有名な日光東照宮の三猿は、猿の一生を描きながら人の生き方を伝えているのだそうで、この彫刻は、子どものときは悪いことを「見ザル、言わザル、聞かザル」という、意味があるんだそうです。
・・・決して、タブーに対して、見ざる言わざる聞かざるっていう意味じゃないですよ(笑)。
子ども時代は心の土台を作るとき。植物だって、根っこがちゃんとはらないうちは、弱いのだ。
電磁波はもとより、ネガティブな情報からも子供を守る、子供にとって悪いことは「見ざる言わざる聞かざる」、先人の伝えてくれた三猿の教えはもっともだと思います。その意味でも、妙高市の提言は、当然のことじゃないかと思う。

ただ、この提言に、携帯の電磁波問題は、全く無視されているのが残念だけど・・・。
でも、どんな形であれ、子どもから携帯電話を排除できるなら、まずは良かったと申し上げたい。
その上で、もし、真剣に電磁波問題を調べてくれるなら、情報リテラシー云々とか言ってこの提言に反対する人たちも、考え直してくれんじゃないかと思うのだけど。
電源の入った携帯を持ってるだけで、誰でも筋肉が弱い反応を示すこと、これはキネシオロジーテストが証明しているのです。
この流れが、全国の市町村に広がってほしいものだ。

●三猿-さんざる-の物語

★関連記事
　「子どもは、携帯電話の使用を控えるように」カナダ・トロント市
　子どもと携帯・ウィーン医師会の健康ルール10か条　
★参考サイト
　携帯電話を使うと子供の脳腫瘍リスクが4倍に（電磁波なび）

電磁波問題も忘れないで

　学校で携帯「禁止」「通話のみ」　文科省、ルール例示(朝日新聞) - goo ニュース

ニュースによると、文部科学省は学校での携帯電話利用の指針づくりを求める動きを強めているという。
ぜひとも、このままの方針を推し進めていただきたいが、相変わらず、「裏サイトでの中傷や出会い系サイトなどの問題」というソフトの面だけでの指針であり、(それでもやらないよりはずっといいけど・・・）、電磁波問題がまったく議論の外にあるのが残念です。
ルール作りの一案として、「通話のみ」なんていうのがあるのは、「電磁波問題は無視」ということの表れですからね。

しかし、子どもと携帯についての議論が深まれば、いずれ子どもと電磁波問題にも、直面せざるを得ないでしょう。
先日紹介した、月刊現代10月号の記事「携帯で脳腫瘍ができる」という警告レポートのように、世界は、携帯電話の電磁波問題を、再びクローズアップしていますから。

いつも拝見している「電磁波なび」さんより、またこんなニュース情報が・・(以下青字、メモのために全文掲載）

　「ケータイは喫煙より危険」？ 豪脳外科医が「脳腫瘍リスク」警告　2008/9/10

日本ではすっかり下火になった感もある「ケータイの電磁波は危ない」という議論だが、海外では、その議論が再燃しつつある。オーストラリアの脳外科医が「ケータイは喫煙よりも危険」という主張したことを英高級紙が大きく取り上げ、CNNの老舗討論番組も、この問題を取り上げた。

●「ある種の脳腫瘍との関係を示す証拠は多い」

日本国内の状況を見ると、ここ2年ほどの雑誌の見出しを検索してみても、ケータイと電磁波との関係を扱った記事は、せいぜい10件。国内ではすっかり話題にならなくなってしまったことがうかがえる。

ところが、海外では様相が異なるようなのだ。

例えば2008年に入ってから、フランス政府が、特に児童の携帯電話の使用について警告したとされるほか、ドイツも、出来るだけ受話器を使って通話しないように呼びかけているという。また、米科学アカデミーも、PCやケータイが発信する電磁波が及ぼす影響を研究する必要性を訴える報告書をまとめている。

08年3月になって、さらに刺激的な記事が英高級紙の「インディペンデント」に掲載された。「ケータイは喫煙よりも危険だ」と題した記事で、オーストラリアで神経外科医をしているヴィニ・クラナ博士の主張を紹介したものだ。クラナ博士は、ここ16年で14の賞を受賞している。記事では、

「ケータイの使用と、ある種の脳腫瘍との関係を示す証拠の量は多く、増え続けている。このことは、この次の10年で、確実に証明されることだろう」
とした上で、

「この危険は、アスベストや喫煙よりも広範囲に、国民の健康に対して悪影響をあたえるものと懸念される」
と予測。

「今すぐに抜本的な対策を打たないと、脳腫瘍の患者数が10年間で世界的に増加するだろう。だが、そのときには手遅れになっているだろう」
と訴えている。

●出来るだけ離して通話するのが良い

これに対して、英国の業界団体は

「(クラナ博士の主張は)一個人による、論文にすぎない。バランスのとれた分析が示されていない。論文では、WHOや、他の30以上の論文と、全く反対の結論が示されている」
などとして反発している。

この問題は、CNNの老舗トークライブ「ラリー・キング・ライブ」でも08年5月と7月の2度にわたって取り上げられ、クラナ博士も出演。ケータイが脳に影響を及ぼす懸念について発言した。

番組には、「電磁波と脳腫瘍との間には因果関係は確認できない」とする専門家も出演。賛否両論を戦わせた。ただし、番組中に出演した複数の専門家は、「(直接ケータイ端末を耳につけるのではなく)イヤホンマイクを使うのが望ましい」という立場では一致をしており、「自分の頭部とケータイのアンテナは、出来るだけ離して通話するのが良い」ということだけは間違いなさそうだ。

私は医者でも科学者でもないから、携帯の電磁波が脳腫瘍の原因になるということは、断定できません。
しかし、整体やキネシオロジーテストでは、電源を入れた携帯電話が、鉛や水銀や農薬などの毒物と同じ反応を体が示す、ということを、経験的に知っています。
何の影響もないということは、ありえないと感じています。


関連記事
★携帯の電磁波が体を硬くする
　http://blog.goo.ne.jp/hanamiduki87/e/4d1e792e539fb0d03da3aa5e53f81148

月刊現代に「携帯電話で腫瘍ができる」というレポート

オリンピックの閉会式、世界中のアスリートが北京の「鳥の巣」に、集まっていました。
日本選手団を見たとき、思わず「あっ！」と叫んでしまった私。
何がって、リレーで銀メダルを取った末次選手をはじめ、たくさんの日本人選手が、携帯を耳に当てながら歩いていたから。



日本の家族とでも話していたのでしょうか。日本なら見慣れた光景です。楽しそうにしゃべっている姿に水をさす気はないけれど、すごく違和感があったのは・・・
よその国の選手は、写真を撮ったりビデオ撮影をしている人はいても、携帯でしゃべっている人はぜんぜんいなかったから。
それでよくよく画面を見ていたら、中国とアジアの選手が一人ずつ、携帯を使っていました。
無防備に携帯で話す多勢の日本人選手を見て、イギリス、フランス、ロシア、イスラエルの選手たちはどう思ったでしょうか。これらの国は、すでに子どもへの携帯電話の使用に対して禁止・制限を勧告しているのです。これは、「有害情報から子どもを守る」というソフトの面ではなく、「電磁波による体の影響への危惧」からです。

今発売中の「月刊現代」10月号にも、上記の英・仏・露・イスラエルの情報を含めた携帯電話の電磁波についてのレポートが載っていましたので、「おおおっ！」と思って初めて買ってみましたよ。


目次より、

　警告レポート　携帯電話で腫瘍ができる
　長期使用者が増えた今、人体に無害と言い切れる時代は終わった

　携帯電話による電磁波の影響は短期間では明らかになりにくい。
　しかし、普及から時間が経ち、その影響が疑われるケースも出て、
　アメリカでは訴訟も起きている。　　矢部武（ジャーナリスト）

当ブログでも、微力ではありますが、いくつかの記事で携帯の電磁波についての情報などお知らせしていますが、やはり大きなメディアがこのような警鐘を鳴らすことは、何も知らされていない日本人にとって、大変意義があると思います。
知っているのと知らないのでは今後の携帯の使い方も大違い、どうか通信会社の一方的な情報に踊らされないでほしいなと思うものです。

記事によると、欧州などで最近になって「長期使用すると腫瘍リスクが高まる」と言う調査結果が発表され、アメリカでは「携帯によって脳腫瘍になった」と言う訴訟が相次いでいるのだそうです。
だって、携帯電話が世にでて普及しだしてから、まだ10年ちょっとくらいではないでしょうか。10年以上の長期使用者に対して、実験データがなかったのは仕方ないことでしょう・・・。見切り発車のつけが回って、まさにユーザー自らの人体実験でわかったといってもいいかもしれませんね。

また、今まで「腫瘍と携帯使用の関連性があるという証拠はない」と言っていたオーストラリアの電磁波研究の第一人者ブルース・アームストロング教授(シドニー大学）が、今年の4月、「携帯使用と腫瘍リスクの関連を示すエビデンス（証拠）がどんどん出てきている」と、この前言を翻していました。
朝令暮改？君子豹変す？オーストラリアの政権交代？何でもいいですが、違うと気がついたら、面子などにこだわるより事実を公言するのは、科学者としてあるべき態度でしょう。

筆者である矢部氏の取材でも、日本の大手三社は、電波法令の規定を順守しているので安全である、と相変わらずのようですが、そのよりどころとなる情報が時代遅れであり、携帯擁護の第一人者だったその人が「携帯のヘビーユーザーになりたいとは思わない」なんて言いだしていることを、認識されているのでしょうか。総務省も同様に思考停止しているのかも。
ともかく、このレポートにも書かれていますが、自己防衛が今できる唯一の方策なんでしょう。

記事には、米国人疫学者ジョージ・カーロ氏の日本の携帯使用者への警告として、このように書かれています。

「政府が消費者を守ってくれるなんて考えるのは甘すぎる。政府は、携帯業界が提供したデータをもとに規制を作っているが、その情報の多くは古く時代遅れのものです。政府が電磁波の危険性の確証を得たころには、すでに脳腫瘍が蔓延しているかもしれない。だからこそ早く防護策をとらねばならないのです。」


「月刊現代」初めて買ったというのに、11月で休刊になるそうです。休刊前の大放出か？あと2ヶ月、この調子でいろいろなタブーに挑んで欲しいものです。
子どもと携帯の危険性についてもレポートされています。もし、この記事に興味がありましたら、最後の応援の意味もこめて、ぜひ「月刊現代」10月号を読んでくださいますように。・・・私、この雑誌の関係じゃないけども。

関連記事
自己防衛のために・・・
　★ピッツバーグ大学がん研究所が携帯電話の健康リスクへの警告
　★子どもと携帯・ウィーン医師会の健康ルール10か条