初稿2014-02-19 追記2016/07/19
インストラクターの古川さんを発見したのは日本人同業者のボランティアで、荒波を泳いで救助したのは同行していたバリの男性。４人を発見したのもバリ人の同業者、さらに遺体で発見された宮田さんを発見したのもバリ人の女性だ。
日本での感覚だとこうした遭難事件では真っ先に海上保安庁が見つけるだろうが、ここバリでは民間人が見つけて助け出している、あるいは遺体を発見している。パブリックな捜索は費用との関係で規模が限定されてしまうためだろう。たとえばヘリコプターは２時間しか飛べないとかがティピカルな例で、捜索隊の人数も十分とはいえないのだろう。それに対して仲間を助けだしたい思いが強い人々が多数協力し合って探し出す方が捜索パワーははるかに強いことに改めて感じ入った。
未だ見つかっていない高橋さんについては明日の２０日で目だった進展がないとパブリックの捜索は打ち切ると発表されている。内部規則で７日間と定められているからという。費用効率を考えての判断なのだが関係者はそう簡単に諦められるものではなかろう。
追記2016/07/19 記述当時未だ見つかっていなかった高橋さんはその後遺体で発見された。
ちなみに日本での捜索費用の記事があった。
http://top.tsite.jp/news/outdoor/o/29816140/?sc_int=tcore_news_recent
【注意】山で遭難「命拾い」の値段は1日100万円！？捜索費用はタダじゃない
2016年7月18日 (月) 19:55 配信 TVと雑誌がコラボの『マガジンサミット』
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海や山でレジャーを楽しむ人が多くなりますが、怖いのは「遭難」です。
大勢の救助隊が山の奥を探したり、ヘリコプターで空から、海なら船で捜索、そんなニュース映像を見ますが、あれってお金がかかってるんですよ（当たり前）。
こういう捜索費用にまつわるネタ、簡単にご紹介します。結構ビビります。
【基本的には無料です】
山や海で遭難事故発生の情報が入ると警察や消防が出動します。
捜索が困難な場合は自衛隊、海上保安庁が出動し、捜索は大掛かりに。
でも、公的機関が出動した場合は原則として費用は税金でまかなわれるので、遭難者が見つかっても見つからなくても無料です。
特に海難救助は海上保安庁の管轄。海保は様々な海洋の安全を取り締まる機関でもありますからヘリコプターや船舶を用意しやすいため、大凡遭難者への費用はかかりません。
【民間の救助隊は有料】
さて問題は「山岳救助」です。
山の遭難は、まず管轄の警察、消防、自衛隊などの公的機関に通報が行きます。
しかし公的機関で働く人は、決して山の遭難者を捜索救助する専門ではありません。例えば、火災が発生すれば消防は優先的に消火活動へ向かうでしょう。また、ヘリコプターは使用スケジュールが決まっていれば救助へ迎えないケースもあるそうです。
遭難者の救助は一刻を争いますから、人手不足の時は民間の救助隊へ出動が依頼されます。全国には山岳救助を主とした団体が沢山あります。
この民間の救助隊は有料です。
PEAKS（ピークス）2016-04-18
山岳救助の費用はいくら
Fujisan.co.jpより
リサーチしたところ、値段はこんな感じ
※一般的な捜索人員約20名
・一人の日当約1〜3万円（状況によっては5万円）
・捜索救助隊の経費【装備 代・消耗品代・食費・ 宿泊費・交通費・通信費等】で、1日50万円以上
更に、ヘリコプターを一機飛ばすと50万
つまり、1日100万円はかかると思っていいでしょう。何日も捜索が続けば費用は更に嵩むことになります。