予告通り第2次世界大戦前夜の様相に

各国が協調して外為法をいじりグローバリズムの終焉が来たことに若干の喜びを感じる宇宙人妻エーコです。

 

ですが先の大戦で日本は餓死寸前に追いやられたことから開戦したわけで。

 

今回は中国と韓国とEU（主にドイツ）がその対象になってるようです。

 

誰を相手に切れたら良いかわからない中国が反日教育の果てにいきなり日本に宣戦布告しないとも限らずある意味怖い状況です。

 

世界的に影響力のある誰かさんが中国をいきなり民主化しようとして急激に成長させたところ独裁者が台頭してきて共産主義路線を驀進してしまったので慌てて今度は中国を過去のように後進国へと追いやろうとしているのが今回のコロナ騒動の裏側の気がします。

 

その流れの中でこの混乱に乗じて国会では外為法を改正して外国資本が日本企業を買収できなくし、ついでに国内企業の工場を国内へ引き戻そうとしています。これはイタリアもアメリカも同様の動きをしています。

 

そのためアメリカはさっさと大型資金の投入で国民の生活を守ったかと思えばもう「コロナ後」の経済活動を促進し始めています。

翻って我が国ときたら科学的根拠もないまま怪しい「専門家集団」に言われるがままいつまでも自粛して経済活動を崩壊させているのです。科学的根拠がないから今更解除すると「じゃあ何をもって緊急事態を宣言したのか？」と問われることが弱体化した安倍政権は一番恐れているようです。

 

安倍首相が強引にテコ入れした広島の元法相は広島地検だけならず東京地検特捜部が大所帯で乗り込んで公職選挙法違反の立件を進めています。

この騒動が落ち着けば外様に追いやった菅官房長官や二階幹事長あたりが辞職して新党を立ち上げるのではないかとも言われており、完全に安倍内閣は詰んだ状態になりつつあるのです。

 

そして「あのコロナ騒動はいったい何だったんだ？」ということになり今度は放送法第4条を犯してまでフェイクニュースを垂れ流したテレビ局が責任を追及され民放のいくつかは整理されることでしょう。

 

かくして日本は財閥が幅を利かせて金持ちが金持ちであり続ける「古き良き昭和時代」へ逆戻りするのでした。