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授業日誌・キャリア・学びのスキルについて

ニュースは「つなげてとらえる」ことが大切

2014年02月15日 17時24分25秒 | キャリア支援
ニュースは「つなげてとらえる」ことが大切 ―
ふなっしーとさしこの共通点

マイナビスチューデント
2014年2月14日(金)17:01

よく「就職活動をするなら新聞を読め」とか
「就活生ならニュースくらい見るべき」と言われる。
でも本当に役立つのだろうか? 結論を言うと、
読むだけではあまり意味がない。しかし、
ニュースを「読んで」さらに「つなげる」と、
就活でとんでもない威力を発揮する。



■ニュースを利用して自分の考えを持つトレーニングを

たとえば最近「ゆるキャラ」が世の中の人々の間で人気を博している。
同時に、お堅いはずの企業や役所も「公式twitter」などで
ゆるい発言を繰り返している。例えば
こうした社会の動きをとらえたとき、
「その原因は何なのだろうか」と考えてみよう。

ゆるキャラ流行の原因は何なのか。仮説を立ててみる。
たとえば受け手に「作り込まれたものへの拒否感」があるのかもしれない。
テレビ業界におけるやらせなどが問題になったことが原因になり、
世間一般に「作り込まれたもの」よりも
「ゆるいもののほうがいい」という感覚が広がった可能性がある。

さらには多くの人が「こんなの知ってる?」と外に発信できるような、
「ネタになる事象」に飢えているのかもしれない。
SNSを利用する人が増えると、「ネタ」を探す人も増える。
ゆるキャラは間違いなく、「ネタになること」のひとつだった。
twitterに「ミッキー大好き!」と書き込むのは
あまり珍しくもないが、ふなっしーがそれほど
有名でない時代に「ふなっしークソワロタ」と書いたら注目が集まる。
つまり、誰もがネタを求め、
ネタを発信したがっている「ネタ化社会」になっている、という仮説が立てられる。

そして、この仮説は有望かも......と思ったら、
その仮説を裏付けるまた別の現象を探すのだ。たとえばハロウィン。
近年急速に流行した原因は、
仮装した写真をSNSですぐにアップできるようになったからだろう。
同じように、AKB48の中では「ネタキャラ」だった
指原莉乃さんがセンターをとったのもうなずける。
「大島優子ちゃんかわいい」だと普通すぎる。
しかし、「さしこ大好き」と言えば、
「オレはこんなところに目をつけてるんだ」というアピールになる。

という具合に、ニュースを見たら何がその現象の原因になっているか、
仮説を立てるのだ。するとたまに、ほかの現象も根っこは
同じであることがわかる。
こんな順番で「今はネタ化するとウケる!」という結論、
つまりは「自分の考え」が生まれる。

ニュースで知識を得ることも重要だが、
このようにニュース同士をつなげて深掘りすることで、
自分の考えを持つトレーニングができるのだ。

世の中の流れを知れば、企画は立て放題

このような考え方のクセをつけておけば、面接などで、
ほかの就活生とはひと味違う答えを返すことができる。

たとえば、マスコミの面接で
「誰を取材してみたいですか?」という質問、電器メーカーの面接で
「今後、どんな商品を作ってみたいですか?」、
広告代理店の面接で「弊社が海外進出を加速するには
どうすべきだと思いますか?」と聞かれた学生がいた。
こんなとき、トレーニングしてきた「自分の考え」を披露するのだ。

「うちの店で出したら受けると思うメニューは?」という質問に対して、
「SNSにアップしたくなるメニューを準備したい。
理由は―」と回答する。「雑誌の企画を立ててください」という質問に対して、
「SNSにアップしたくなる画像特集です。理由は―」と回答する。

正直に言うと、学生が考える企画は、
本人はよく練ったつもりでも、盛り込まれている情報は少ない。
優れた回答にするには、ただ「○○がしたいです」「○○だと思います」ではなく、
「ニュースをつなげ」「社会の動きを知り」、
それを根拠にそう考える理由を論理的に説明すればよいのだ。

ニュースを見て、知識を溜め込むだけではもったいない。
「つなげて」「考える」クセをつけるようにしよう。

文●夏目幸明(経済ジャーナリスト)

http://news.goo.ne.jp/article/freshers/bizskills/fresherscol201402post-628.html

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大学生の子どもの一人暮らしに賛成?

2014年02月15日 16時51分20秒 | キャリア支援
大学生の子どもの一人暮らしに賛成? -
「親元から通わせたい」「反対」は25%

マイナビニュース
2014年2月5日(水)18:55

共立メンテナンスはこのほど、4月から大学進学により
一人暮らしを始める子どもを持つ全国の30代~50代の親を対象に実施した
「子どもの一人暮らし」に関するアンケート調査の結果を発表した。
調査は1月17日~20日にかけて行われ、400件の有効回答を得た。



○子どもの一人暮らし「賛成」は42%

まず、子どもの一人暮らしについて賛成かどうか尋ねたところ、
42.0%は「賛成である」と回答した。
「親元から通わせたい」「反対である」はあわせて25.0%で、
約4人の1人の親は子供の一人暮らしが決まってはいるものの、
前向きに賛成できないようだ。

一人暮らしをさせる際に心配なことについて尋ねると、
最も多い回答は「きちんとした食事をとることができるか」(68.8%)、
2位は「健康管理ができるか」(63.8%)、
3位は「犯罪に巻き込まれないか」(59.5%)だった。
そのほか、戸締まりや家事、学業との両立などさまざまな心配事が挙げられた。

○子供に与えたいことは「心身面で自立できる環境」

次に、親として子供に与えたいことについて聞くと、
「金銭面での安心感」「良い教育環境」を抑えて、
「心身面で自立できる環境」(64.0%)が1位となった。
2位は「やりたいことができる環境」(62.3%)、
3位は「金銭面での安心感」(42.3%)だった。

○子供への仕送り額は7割が10万円未満

子どもの一人暮らしに際し、家賃や食費も含めた仕送り額を尋ねたところ、
最も多い回答は「8万円以上10万円未満」(30.0%)だった。
それを含め、仕送り額は10万円未満という回答が全体の約7割を占めた。

支払い項目ごとに見ると、「家賃」「家具・家電」「食費」「光熱費」「学習費」に関しては
8割以上が親が負担すると回答している。
しかし「衣服や交遊費」は65.5%、「携帯やパソコンの通信費」は34.3%が、
本人のアルバイトで支払うことを想定していることがわかった。

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日立、マクセルを再上場へ

2014年02月15日 13時38分19秒 | 学習支援・研究
日立、マクセルを再上場へ 
グループ再編加速

産経新聞
2014年2月15日(土)08:37
 
日立製作所が、電池や記録メディアを手がける
子会社の日立マクセルを東京証券取引所に
再上場させることが14日、わかった。



すでに東証に申請しており、来月にも上場する。
時価総額は1千億円以上になるとみられ、
日立は保有するマクセル株の7割程度を売却する方向だ。

日立はリーマン・ショックで、平成21年3月期に製造業として
過去最悪の最終赤字を計上。
ハードディスク駆動装置(HDD)事業を売却するなどした結果、
業績は回復し、26年3月期は過去最高の営業利益になる見通しだ。
中期経営計画では、エネルギーなどのインフラと
IT(情報通信)に軸足を移す方針を打ち出している。

マクセルはリチウムイオン電池などが好調で、
今後は独立して事業を拡大する。日立としては、
上場で得た資金を成長分野に投資できるメリットがある。

日立、マクセルを再上場 グループ再編加速「伸ばさない分野は距離取る」
フジサンケイビジネスアイ
2014年2月15日(土)08:21
 
日立製作所が、電池や記録メディアを手がける完全子会社、
日立マクセルを東京証券取引所に再上場させることが14日、分かった。
日立は社会インフラやIT(情報通信)などを注力事業と位置付けており、
マクセルとは相乗効果が見込みにくい。
日立はグループの再編を進め、さらなる成長を目指す。

すでに東証に申請しており、来月にも上場する。
時価総額は1,000億円以上になるとみられ、
日立は保有するマクセル株の7割程度を売却する方向だ。

日立はリーマン・ショックを受け、2009年3月期に製造業として
過去最悪の最終赤字を計上した。
選択と集中で生き残りを図るため、
マクセルの完全子会社化などを進める一方、
業績が不安定なハードディスク駆動装置(HDD)事業の売却などを決断。
その結果、業績は回復し14年3月期は過去最高の営業利益になる見通しだ。

マクセルはリチウムイオン電池などが好調で、今後は独立して事業を拡大する。
日立としては、上場で得た資金を成長分野に投資できるメリットがある。

日立は中期経営計画で、エネルギーなどのインフラと
ITを軸に成長を目指す方針を打ち出した。
現在は中核事業へのシフトを進めており、
昨年末には海外空調事業について米企業と合弁会社を設立すると発表。
今月には火力発電システム事業を三菱重工業と統合し、
合弁会社の出資比率を35%に抑えた。

一方で、コンピューター断層撮影装置(CT)を手がける
日立メディコを完全子会社化するなどして、医療分野を強化する方針だ。

中西宏明社長はM&A(企業の合併・買収)について「伸ばす分野は買収を行い、
伸ばさない分野は距離を取っていく」との考えを示している。

日立マクセル:3月18日に再上場 時価1100億円
毎日新聞
2014年2月14日(金)18:37
 
日立製作所は14日、子会社の日立マクセルの再上場を東京証券取引所が承認したと発表した。
上場に伴い日立はマクセル株の一部を売却し、
保有比率を98%から約3割まで下げる。
日立は社会インフラなど主力事業に経営資源を集中させる一方、
中核ではない事業を切り離して収益力の向上を図っており、
マクセル再上場もその一環だ。

上場予定日は3月18日。
時価総額は1,100億円程度になるとみられる。

日立は2009年3月期に7873億円の連結最終(当期)赤字を計上し、
マクセルなど上場5社を完全子会社化して一体運営を進めた。
マクセルは携帯電話などのデジタル家電や自動車向けのリチウムイオン電池を手掛けており、
当時は日立本体の事業強化につながると判断していた。

ただ、今後は自動車向けの電池需要が一層拡大すると見込まれている。
再上場して迅速な経営判断を行い、
機動的な資金集めをできるようにした方が、
事業拡大を図れるとの判断に傾いた。

日立は巨額赤字計上後、不採算事業だった半導体事業を本体から切り離したり、
テレビの自社生産から撤退するなどしてきた。
さらに「日立の中では更なる成長は難しい」(首脳)と判断した分野は
黒字でも分離を進め、火力発電は三菱重工業との新会社に引き継ぎ、
海外の空調を米企業との合弁事業にした。

ただ、マクセル再上場で連結売上高は減ることになる。
15年度の売上高目標10兆円を達成するためには、
本体の事業を一段と強化することが不可欠となる。
【横山三加子】

◇日立マクセル
1961年、日東電気工業(現日東電工)から乾電池、
磁気テープ部門が分離・独立してマクセル電気工業として操業開始。
63年に国内初のアルカリ乾電池を生産、
64年に日立の連結子会社となり、現社名となった。
同年にカセットテープを、76年に8型フロッピーディスクを
国産で初めて商品化するなど、この分野のパイオニア的存在。
77年に上場したが、2010年に日立の完全子会社となる。
13年3月期の連結売上高は1092億円、経常利益は19億円。
従業員数は3780人(13年3月末現在)。
マクセルは創業時からの製品である乾電池のブランド名
「MAXELL(Maximum Capacity Dry Cell
=最高の性能を持った乾電池)」に由来する。


東証が「ジャパンディスプレイ」の3月上場を承認 
時価総額は数千億円に

産経新聞2014年2月15日(土)08:27
 
東京証券取引所は14日、日立製作所、東芝、ソニーの中小型液晶パネル事業を統合した
「ジャパンディスプレイ」の上場を承認したと発表した。
上場予定日は3月19日。出資する産業革新機構にとっては、
IPO(新規株式公開)で資金回収する初の事例となる。

同社は大手電機3社の事業統合により2012年4月に発足、
約2年でのスピード上場となる。

公募増資などを実施し、価格は3月10日に決定する。
1株1,100円の値となれば、最大で約1,700億円を調達できる。
時価総額は数千億円規模の大型上場になる見込みで、
市場は未定だが東証1部の可能性が高い。

同社は調達資金を千葉県茂原市や石川県能美市にある工場の生産能力増強などに活用する。

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