インターネット（ウエブサイト）やスマホの普及から，読者の紙離れ，活字離れが進んだからでいる。いまや情報は，紙で仕入れるものではなく，ネット（デジタル）で仕入れる時代になった。しかも，ネットにおいては「情報はタダ」という常識が定着しつつある。
こうした時代の流れから新聞，テレビ（放送）が衰退し，いま，週刊誌がその轍を踏もうとしている。 2015年の1年間に国内で出版された書籍と雑誌の売上高は1兆5000億円台まで落ち込み，32年前の水準にまで落ち込んで。市場規模がピークだった1996年の2兆6563億円の6割未満にとどまる。とくに雑誌は前年比8.2%減，週刊誌に至っては前年比13.4%減と，部数減に歯止めがかからない事態に陥っている。
そんな状況のもとで，小室哲哉氏の引退宣言がきっかけに，“文春砲”に象徴される「週刊文春」や「週刊新潮」の不倫告発記事が批判を浴びている。かつて，週刊誌は，新聞やテレビが避けてきた社会のタブーといわれる「公然の秘密」のカゲの部分を暴くという役割を担い，市民の支持を得てきた。それが，いまの有名人のスクープ・スキャンダル報道に明け暮れるという姿勢は，既存の読者層から飽きられ見放されるという事態に陥った。
週刊誌が今後生き残るには，非生産的な不倫告発（記事）から撤退し，新聞やテレビ（放送）が避けている社会のタブーといわれる「公然の秘密」の追求という，黎明期の役割に回帰が必須でああろう。
なお，文春，新潮以外の週刊誌はスクープ・スキャンダル報道からほぼ撤退しているが，社会のタブーといわれる「公然の秘密」の追求という姿勢はみられない。
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