「大手電力会社の経営陣から社員までが、初めて再生可能エネルギーを怖いと思った年」。ある大手電力幹部は、2017年をこう表現します。
電力需要が高まる夏になっても大手電力各社の火力発電所がフル稼働しない状況は、相当な衝撃だったと言います。急速に広がった太陽光発電によって、昼間の電力需要が賄われたためです。
太陽光発電が最も早く、大量に導入された九州電力エリアでは2016年から、既にこうした状況にありました。ただ、「たまたまかもしれないという思いが、九電以外の大手電力にはあった」そうです。ですが、2017年の夏を経験して、淡い期待は打ち砕かれたのです。(1/10付け日経ビジネスdigital 「ついに大手電力が「再エネは怖い」と知った 2018年は日本の電力市場の転換点になる」より)
日中に発電する太陽光発電を中心とする再生可能エネルギーが夏のピーク需要を賄う事で大手電力の火力発電所がフル稼働する必要がなくなって来たと言う現象が日本でも当たり前になって来たと言う記事です。
夏のピーク電力を火力発電で賄う必要が無くなる事は電力会社がピーク時だけに備えて発電所を多めに維持する必要がなくなり既存の発電所の稼働率を上げられることになり発電コストが下がる利点がありそうです。
住宅の屋根で発電する電力を使う事で、電力会社から電気を買わないか大幅に減る時間帯が多いだけでなくその時間帯に逆に売電している事例が数多く出てきている事実がこう言う現象をもたらしています。さらに増え続けるメガソーラーの発電量増加がピーク時以外にも昼間の電力需要の多くを賄う時もそう遠くは無いかも知れません。
夜間は太陽光以外の再生可能エネルギー由来の発電電力が少しずつじわじわ増加し、大手電力会社の火力発電は不足分を供給する時代が来る・・・と言う図式でしょうか?
将来的には全国的に分散する再エネ発電は主としてローカル需要を賄う(地産地消)ことになり、大規模発電所が長距離送電でエネルギーを失いながら電力を遠隔地に供給するのは広域的な電力需要調整のためだけになるかも知れません。何年先かわかりませんが・・・
HIT210(4.2kW)の発電データ
1月9日(火)曇り
発電量 14.7kWh (AiSEGデータ)
売電量 9.7kWh
自給率 88.0%
設備利用率 14.6%
日照時間 5.5h
日照時間当たり発電出力 2.67kW
連系以来 3071日(8年149日 )