事実なら、恐ろしさに言葉を失う米国産牛肉

幼い子供を残して今年6月に３４歳の若さで亡くなった小林麻央さんもアメリカ産牛肉で乳がんになったのか、・・・　©文藝春秋


怖い中国食品、不気味なアメリカ食品 (講談社文庫) 文庫 – 2017/9/14

アメリカから輸入される牛肉には、国内では禁止されている女性ホルモンが、国産牛の600倍も含まれている。なのに、日本の政府や役所は、正確な数値を測ろうともしない。
中国からやって来る食べ物もそうだ。日本の子供たちが、中国の遺伝子組み換え米や有機塩素が濃縮した鶏肉を食べ続けたら何が起こるだろうか?
相手国から抗議されることを恐れ、見て見ぬふりを決め込む政治家や官僚たち。
しかし、これは、20年30年をスパンとした見えない戦争なのだ!

内容（「BOOK」データベースより）
国内では禁止のホルモンがたっぷり含まれている米国産牛肉。重金属で汚染された中国米に、有機塩素が濃縮した中国産鶏肉。輸入食品の恐ろしい実態を、徹底調査と潜入取材で次々と明らかに!第20回「編集者が選ぶ雑誌ジャーナリズム賞」企画賞受賞の特集記事に、大幅加筆した決定版ルポ。

『根も葉もない白々しい「嘘八百」か、それとも今まで隠されていた「怖ろしい真実」か。？白か黒かの二者択一』

長期取材を特徴とするジャーナリスト奥野修司による、『エストロゲンなどホルモン剤まみれの米国産牛肉によってホルモン依存性がんの大量発生が起きている』との驚きの記事の信憑性ですが、今や日本人にとって悪性新生物（がん）は他人事では無くて、二人の一人が罹患すると言われるぐらいに普通の出来事である。その原因が日本に輸入された米国産牛肉だったなど、丸々真実なら第二次世界大戦で日本がアメリカ軍にボロ負けした以上の大惨事である。１０分の１どころか１％でも真実なら日本の医療制度を揺るがす大騒動ですよ。
逆に丸々悪質なデマだとしたら、それはそれで恐ろしい。
未曾有のレベル７の核事故、福島第一原発事故から６年目で、いよいよ日本でがんなどの放射能被害が本格化する時期の政府とかマスコミによるスピン・コントロールが考えられるのですから怖ろしい。
フクシマの放射能被害のスピンなのか、それとも奥野修司の記事は本物（怖ろしい真実が、今まで隠され続けていた）であり、現実に米国産牛肉でがんが大量発生しているのか。何れが真実であるかは不明だが、今回は二つに一つで『どちらか一方が、必ず正しい』のである。
（★注、
二者択一以外の選択肢が残されていない風に思えるが、実は二つとも『何れも正しい』との最悪の『往復ビンタ』の可能性も十分にある）

（資料）

『「ホルモン漬けアメリカ産牛肉」が乳がん、前立腺がんを引き起こすリスク』11/16(木) 文春オンライン

日本に輸入され、私たちが何気なく口にしているかもしれない「猛毒食品」は中国産だけではありません。 『怖い中国食品、不気味なアメリカ食品』 の著者・奥野修司氏が「ホルモン漬けアメリカ産牛肉」の危険性を詳細なデータとともに解説します。

日本人のホルモン性依存がんが増えている
日本人の前立腺がんが異常な勢いで増えている。もちろんPSAによる検査数が増えたこともあるが、尋常ではない数だ。10年前は胃がん、肺がん、大腸がんよりもずっと少なかったのに、今や大腸がんを抜いて肺がんと肩を並べる勢いである。
乳がんも子宮がんも卵巣がんも増え続けている。今年の6月に小林麻央さんが亡くなったが、乳がんは女性のがんでは罹患率トップだ。
これらはいずれもホルモン依存性がんと呼ばれているものだ。なぜ日本人にホルモン依存性がんが増えているのか。藤田博正医師（北海道対がん協会細胞診センター所長）は、昔からアメリカに移住すると卵巣がんや子宮体がんが増えると言われていたことを思い出し、食事の変化に注目した。



日本では70年代から牛肉の輸入が増加

日本とアメリカのホルモン依存性がんのデータを比較すると、アメリカは年を重ねるごとに増えているのに、なぜか日本では40代50代で腰折れ的に減っている。
細胞が悪性腫瘍になるまで20年、30年とかかる。では、40代50代の方たちの食生活が30年ぐらい前にどう変わったかを考えた時、アメリカからの輸入牛肉に思い当たったという。日本では70年代から牛肉の輸入が増加し、その頃からハンバーガーも食べ始めた。
そこで半田康医師（北海道大学遺伝子病制御研究所客員研究員）を筆頭に、藤田医師を含めて8人の研究者が牛肉に含まれているエストロゲン（女性ホルモン）の濃度を調べた。藤田医師によれば、これらの牛肉は「札幌市内のあるスーパーマーケットで売っていた肉」だという。
結果は驚くべき数値だった。なんと国産牛と比較して、アメリカ産牛肉は赤身で600倍、脂肪で140倍も高かったのだ。

高濃度のエストロゲンがスーパーの牛肉から

検出されたのはエストロゲンの中でもエストラジオール（E2）とエストロン（E1）である。問題はこのE2で、半田医師によれば「圧倒的に怖いのがE2で、活性がE1の10倍あり、がんの発症に関連していると考えられている」という。
牛肉から高濃度のエストロゲンが検出されるのは、ホルモン剤（デポ剤）を牛の耳に注入しているからだ。基本的に1回とされているが、2回、3回と注入することもある。ちなみにホルモンを注射した牛の耳は、屠畜するときにバイオハザード並の危険物として焼却処分される。(★注、牛の耳に抽入される細い棒状のデポ剤は半年程度かけて吸収されるので、『ホルモン剤』の効果が長期間持続する仕組み）
牛にエストロゲンを注入するのは、こうすると肥育期間が短くなって利益が10％アップするからである。そのためにアメリカ、カナダ、オーストラリアなど主要な牛肉輸出国では「肥育ホルモン」としてエストロゲンの使用を認めている。
ホルモン剤には天然型と合成型があり、日本も天然型の2種類を認めているが、実際には肥育に使っていない。
では高濃度のエストロゲンのどこが問題なのか。



エストロゲンはホルモン依存性がんの危険因子

「エストロゲンはホルモン依存性がんの危険因子だという事は、今や教科書レベルの話です」と半田医師が言うように、がんと密接に関係しているからである。エストロゲンががん化に関わっているとする論文はたくさんある。実際に日本人の牛肉消費量とホルモン依存性がんの発生数が比例していることを見ても明らかだろう。
外食産業のハンバーガー、牛丼、カレーなどにはこうした残留ホルモン濃度が高い牛肉が使われている可能性が高いといわれる。
EUではこのことが分かってから、1988年にホルモン剤を家畜に使用することを禁止し、翌年にはアメリカ産牛肉の輸入を禁止した。このためにEUとアメリカの間で“牛肉戦争”が起こったが、これは今も続いている。



日本がアメリカ産牛肉を輸入し続けている理由

ではなぜ日本は輸入しているのか。それは、1999年に旧厚生省が「アメリカ産牛肉の残留エストロゲンは国産牛の2～3倍程度」で、危険とはいえないと報告したからである。
2～3倍と600倍では天と地ほども違うが、これほど差が出たのは測定法が違っていたからだ。旧厚生省が使ったのはRIA法という古い検査法で、半田医師らが使った最新のLC-MS/MSにくらべ、精度は20分の1～100分の1だ。つまり旧厚生省の数値はいい加減ということになるのだが、いまだに最新の測定法で計測していない。
発がん性だけでなく、精子の減少にも関係しているといわれ、アメリカでは前立腺がんによる死者は2万9千人余（2013年）と肺がんに次ぐ。日本は現在でこそ6位だが、2020年には1995年の6倍に増加して、やはり肺がんに次いで2位になるといわれている 。専門家は「エストロゲンの高いものを食べていい事は何一つない」と口をそろえて言う。さらにアメリカ産牛肉から検出されたホルモンには日本が禁止しているものもある。

なぜ輸入を止めないのか。元厚労省の職員に尋ねるとこう言った。
「高濃度のエストロゲンを理由にアメリカ産牛肉の輸入を禁止したらどうなりますか。日本はEUじゃないんですよ。牛肉戦争をして勝てると思いますか」
ちなみに輸入量が最も多いオーストラリア産牛肉は誰も正確には計測していない。官僚の不作為が、やがて医療費の増大となって、国民がそのツケを払うことになるのだろう。
奥野 修司　2017/11/16


深緑はヒトへのvCJD感染が確認された国。黄緑はBSE感染の牛が報告されたにとどまっている国だが日本を含め、いずれもアメリカと軍事同盟を結んでいるか、関連が深い国々に限定されている。

『日本でも大騒ぎになった米国産牛肉での「狂牛病」との関連性は？』　

2001年には日本国内でも初のBSE牛が見つかり日本政府や全てのマスコミが大騒ぎになって、米国産牛肉の輸入が一時的に停止されている。
ところが、奥野 修司によれば、
『EUではこのことが分かってから、1988年にホルモン剤を家畜に使用することを禁止し、翌年にはアメリカ産牛肉の輸入を禁止した。このためにEUとアメリカの間で“牛肉戦争”が起こったが、これは今も続いている。』
最初のBSE（狂牛病）の発見は1986年のイギリスで、その直後の１９８８年に欧州ではホルモン剤の使用が禁止され、翌年の１９８９年からは米国産牛肉の輸入が禁止されて現在も続いている。
しかし狂牛病を大騒ぎしたのとは対照的に、もっと大問題だと思える『牛肉戦争』（残留エストロゲン）を日本のマスコミはほぼ何も報じていないのである。
２０００年代初頭に日本国内のマスコミが狂牛病で大騒ぎしていたが、まったく同じ時期にEU諸国とアメリカとがアメリカ産牛肉の残留エストロゲンで大騒動が起きていたし、その『牛肉戦争』は現在も続いている。
（あまりにもピッタリのタイミングなので、アメリカのホルモン剤漬け牛肉の輸入禁止のスピン・コントロールが２０００年代初頭の狂牛病の大騒動だった可能性が高いが、逆にＥＵ側が狂牛病の蔓延のスピンとしてアメリカのホルモン剤を槍玉にあげた可能性も少しはある。ようは、狂牛病が怖いか、それとも性ホルモン関連がんが怖いかの二者択一話になる）

『30年スパンの見えない戦争』

狂牛病の牛が大量に見つかったイギリスに対し、日本赤十字社は英国滞在者の献血を全面禁止。2010年に献血禁止条件を緩和したが、現在でも英国滞在歴通算31日以上の献血を禁じている。
狂牛病での米国産牛肉の輸入禁止処置で吉野家の牛丼の販売停止など一時は大騒ぎした日本のマスコミ報道ですが、狂牛病の牛の総数は全部で188,579頭（英国が183,841なので９７％以上の比率）で死者は117名（推定も含めると169名）だった。
政府やマスコミが大騒ぎした割には死亡数が圧倒的に小さい奇病中の奇病である。飼料として与えた骨粉が原因だとして使用禁止になったが、米国では全面禁止されず今でも骨粉が飼料として販売されている。（狂牛病の発症の機序が科学的に完全に解明された訳ではない）
ところが、そもそもマスコミとか政府の『狂牛病』の大騒動自体が猫だまし（スピン）で今回の『エストロゲンなどホルモン剤まみれの米国産牛肉』（ホルモン依存性がんの大量発生）の隠蔽だった可能性が高いのである。（たった百人強程度が死んだ狂牛病とは違い、がんは普通に起きている病気であり、発症しても原因を特定されることはない）
日本では年間１００万人が死に内３分の１が癌なので１日当たり１０００人が必ず悪性新生物（がん）で死亡している。乳がんとか子宮がんなどのホルモン依存性のがんでは４５歳がピークになるのは、女性の閉経と関連していてエストロゲン（女性ホルモン）が急減するからだが、アメリカでは閉経で腰折れせず平均寿命を超える７５～８０歳の超高年齢層だとは驚き以外の何ものでもない。
2017/11/16文春オンライン記事中の、『エストロゲン（女性ホルモン） 関連がんの日米比較』のグラフが出鱈目でない限り、奥野 修司の今回の『20～30年スパンの見えない戦争』との恐ろしすぎる警鐘は決して大袈裟ではないことになる。

『アスベスト（石綿）が原因の肺気腫との類似性』

便利で安全が謳い文句の有機塩素系の殺虫剤ＤＤＴとか、不溶性で沸点が高く、不燃性、電気絶縁性が高い化学的に安定な合成油ＰＣＢ（ポリ塩化ビフェニル）、自然鉱物で不変を意味するアスベストなど、絶対安全だと思われていたものの危険性が判ったのは大量に出回った後だった。
石綿加工業の労働者に肺疾患が多発するのは大昔から知られており欧米では危険性から１９７０年頃には使用禁止になったのに、日本では逆に建築ブームにのって石綿（アスベスト）が大量輸入されだす。
1980年にスティーブ・マックイーンがアスベスト（石綿）の曝露が原因の肺気腫で死亡するが、昔着用していた耐火レーシングスーツ説と、若い頃の米軍の艦艇での被爆説がある。水の上に浮かんでいる船が一番怖いのは火災で、攻撃される可能性がある戦闘艦船は大量の石綿が使用されていた。
１９８６年に、軍事機密の塊の、米第七艦隊の原子力空母ミッドウエーの大改修が、本国以外の日本の横須賀ドックで初めて行われたが、理由は当時のアメリカではアスベスト問題で改修修理が出来なかったからだと言われている。

（おまけ）

『日本の牛肉は高級食材だが、アメリカで大量生産、大量消費される牛肉は貧民に対する救難食料(炊き出し)との説』

アメリカの農産物などは不法移民などの低賃金労働者によって作られるが、牛肉でも同じ仕組みで、なんと、台風などの被災者に提供される炊き出し食料と同等の扱いとも言われている。
日本人にとっての『牛肉』とは意味が大きく違っていて、もしも日本並みに安全性を高めれば当然コストに跳ね返り、貧民が食えなくなる。しかも、飢えたアメリカの貧民は間違いなく暴動を起こすのである。（台風や地震など大規模な自然災害が起きても暴動が決して起きない国は世界中で日本だけの特殊な事例で、アメリカや英仏など先進国でも政府の対応の遅れで暴動がすぐに発生する）
しかも刀狩で全員丸腰の日本とは大違いで、憲法で市民の武装が認められいるアメリカでは、手に手に武器を持った飢えたパリ市民がバスティーユ要塞を襲撃した１９８９年のフランス革命の再来が、すぐさま起きてしまう可能性が高いのである。