旧西ドイツは新コロ(SARS-CoV-2)騒動mRNAワクチン接種率が高く(南部は若干低いが北部ほど高くなる)、緑色で囲われた旧東ドイツはワクチン接種率が低い(2023年5月)
ドイツ東部州議会選、極右が躍進
旧東ドイツ地域の(首都ベルリン周辺部の)ブランデンブルク州で22日投開票された州議会選挙は、極右ポピュリズム政党「ドイツのための選択肢(AfD)」が支持を大きく伸ばした。ショルツ首相が率いる中道左派のドイツ社会民主党(SPD)は第1党を死守したものの接戦となった。
先立って1日に実施した東部チューリンゲン州の州議選では、AfDが極右政党として第2次世界大戦後で初めて州議会レベルで第1党になっていた。同じく東部で1日にあったザクセン州議選でもAfDは首位と僅差の接戦だった。
暫定の開票結果によると、政党別の得票率はAfDが29.2%と前回2019年の選挙から5.7ポイント伸ばした。
第1党はSPDで30.9%と支持を4.7ポイント広げて死守したものの、AfDの勢いに押されて薄氷だった
ドイツに左派ポピュリスト新党 移民制限を提唱、極右のライバルに?
反移民、反EU、反緊縮財政の左右のポピュリズム政党の躍進
ドイツもフランスも同じで政府与党は「移民推進」「ウクライナ支援」「緊縮財政」などEU執行部(高偏差値の「知的エリート」の既得権益者)やアメリカ(民主党耄碌ジェノサイド・ジョー)に忠実だ。
ところが、ウクライナ紛争での対ロ制裁でエネルギーや食料品など生活必需品のハイパーインフレ発生と急激な移民増加で、一般市民の我慢の限界突破の結果として、反移民、反EU、反緊縮財政を掲げる極右ポピュリズム政党「ドイツの選択肢」(AfD)と、そのAfDとまったく同じ政策を掲げる左翼ポピュリズム新党「ザーラ・ワーゲンクネヒト同盟」(BSW)が大躍進。あおりを食らった緑の党など政府与党や左翼党は壊滅状態の大敗北を喫している。
イデオロギー的には正反対だが掲げる「公約」が同じ左右のポピュリズム政党
9月22日投開票のドイツの首都ベルリン周辺部ブランデンブルク州議会選、9月1日のチューリンゲン州ザクセン州議会選では、極右ポピュリズム政党AfDが政党得票率が3割、出来立てほやほやの左翼ポピュリズム新党「ザーラ・ワーゲンクネヒト同盟」(BSW)がAfDの約半分15%程度。掲げる公約が同じ「反移民」「反EU」「反緊縮財政」の左右のポピュリズム政党の支持率合計では過半数に迫っていた。
フランス議会選挙でもドイツと事情は同じで、イデオロギーは正反対だが同じ公約の極右国民連合(RN ルペン)と左翼急進派「不服従のフランス」(リュック・メランション)は3割強の得票で、両者を合計すれば圧倒的な多数派だった(★注、天才ピカソが言ったようにファシストでも共産党員でも「靴職人が打つ釘は同じ」。それぞれの思想信条の善悪と客観的事実の正誤は無関係である。しかし困ったことに、全く別々のカテゴリーを多くの人々が混同して大混乱に陥っていた)
長年普通の市民生活を守っていた「国家」や「国境」の壁
そもそもの話、EUの国家統合とか国境の開放、移民推奨は高偏差値の「知的エリート」エスタブリッシュメント連中の高邁な論理的には正しいかも知れないが、現実問題として我々のような言語的にも文化的にも人種的にも、あるいは宗教やイデオロギー的な差異が原因で「国境を自由に超える」ことが出来ない一般市民にとって膨大な移民の洪水は大迷惑。それなら反移民政策のAfDやBSWの大躍進は驚きどころか必然なのである。
レプリコンワクチンをめぐる問題(レプリコンは「レプリカ」から派生した言葉で複製の意味)
政府は2023年11月28日海外で開発された「レプリコンワクチン」と呼ばれる遺伝子ワクチンを承認。2024年10月1日から健常日本人への接種が開始される。日本看護倫理学会は「緊急声明」として安全性の確立されていない自己増殖型ワクチンを医療従事者たる看護師たちに接種推奨する事に反対する声明を出しました。
このきわめて論理的で真摯な声明に対して、より医学的専門家である医師会や専門の学会が沈黙している
自己増殖型ワクチン問題について
I. 結論
レプリコンワクチンを使わないと死ぬ確率が高い状態であれば「使う」。ですが、新型コロナ予防のためには「使わない」(★注、すべての物事にはプラス面とマイナス面があり、特に安全で効き目があるワクチン製造には絶対に時間を惜しんではいけない。安全審査が稚拙なmRNAワクチン接種では副反応で大勢が死んでいるが、もっと稚拙で世界中が心配しているレプリコンワクチンは危険がいっぱい。今の政府厚労省医系技官が強引に進めるレプリコンワクチンが成功する確率は限りなくゼロに近い (^_^;)
根拠となる説明
II. 全ての感染症「X」に対する対応
全ての感染症「X」は以下の4通りの分類と疫学的対応に分かれます。これを明確に分類・指示しないと経済や個人の対応が混乱することは、新型コロナに対する混乱で実証済み
ワクチン接種が始まる前の2020年秋には、新型コロナウイルスがどんな変異種に変化しても(3)の感染力は強く毒性が弱いタイプであることは判明していました。
2020年秋の時点でこのウイルスは起源が何であれ、今後人類に危機的状況を及ぼすことはないと判明していた。この科学的真実を政治的意図(経済的意図?)で明確に宣言しない政府やWHOは極悪以外の何物でもなく、人類の健康と命を預かる組織として信用に値しない
VI. 遺伝子ワクチンと免疫寛容、IgG4増加(免疫力の低下)
科学論文にまとめられた新型コロナワクチンの有害事象は、血栓や心筋炎など世界中で患者が出て報告されたために有名になりました。
もう一方時間をかけて出てくる有害事象が、総合的免疫力の低下、自己免疫疾患の増加、進行がんの増加といった事象で、中でも特殊な免疫グロブリンの一種であるIgG4の増加は、mRNAワクチンを2回以上受けた人に顕著に表れることが確認されていて、スパイクタンパク質への自然な免疫反応を抑制してコロナに罹りやすくなる他、過剰な抗原に反復して暴露することがIgG4抗体の増加スイッチになっている
VII. ワクチン接種と超過死亡の増加
2024年5月世界各国のワクチン接種数と超過死亡の相関についてまとめを発表。 2022年に国民一人当たりのワクチンを接種した回数と2023年の超過死亡増加率を国別にまとめた図が以下のもので、日本の接種数と超過死亡増加がいかに特異的か分かります。
それによると相関式は2023年超過死亡率=8.31x2022年の一人当たりワクチン接種回数 となります。
米国は州によってワクチン接種の積極度が異なりますが、2021年と22年の各州毎の住民一人当たり接種回数と州毎の2022年と23年の超過死亡率の増加は明らかに接種回数によって超過死亡率が増加している相関関係がある(★注、日本独自のワクチン7回「重ね打ち」で劇的な免疫低下など副反応が起きていた)
医療には必ずリスクが伴う
リスクよりも医療によるベネフィットが大きいならば、敢えてリスクを承知で医療を行う正当性が生まれます。
ワクチン接種は健常人に対して行う医療行為で、医療を受けた結果病気になったり、増して死亡するなど絶対にあってはならない
コロナワクチンに対する異論を簡単に「反ワク」などとレッテル付けして排除するようなレベルの低知能者は医療を語る資格はありません。医療を受ける時は必ずリスクとベネフィットを比較して熟考した上で、最悪の有害事象も受け入れる覚悟をした上で医療を受ける必要があります。
(抜粋)
「進むも地獄 退くも地獄」3年続くmRNAワクチン接種の泥沼
現実問題として今のmRNAワクチン接種の被害申告は今年の6月段階で1万1305件に達し、その7割近くの7458件がワクチン健康被害が認定される異常事態だ。mRNAワクチン接種後の死者数が多すぎて到底何時ものように口先で言い逃れ出来ないのである。
世界的にも珍しいmRNAワクチン7回重ね打ちなどで発生した、膨大なmRNAワクチン接種副反応の解決が出来ない政府厚労省の今回のレプリコンワクチン接種とは、去年10月から延々と続いている人道や民主主義を頭から無視する戦争犯罪パレスチナ自治区ガザ地区ジェノサイドのイスラエル軍によるレバノンへの戦線拡大と同じ「狂気の沙汰」である。
たぶん、ネタニエフ首相と同じで新型コロナウイルスmRNAワクチン接種を「止めた」途端に自分たちの責任追及が始まるので「止めるに止めれない」土壇場に追い込まれていた。世界で唯一、日本だけのレプリコンワクチンは、なんとも「致し方ない」必然(成り行き)なのである (^_^;)
定期接種にコロナワクチン5製品 「レプリコン」含め使用了承
少量でも免疫長持ち、「自己増殖型」コロナワクチン 治験結果を公表
投与後に体内で成分が増える「自己増殖型(レプリコン)」と呼ばれる新しいタイプの新型コロナウイルスワクチンの治験結果を、バイオ企業のVLPセラピューティクス・ジャパンなどのグループが米専門誌に16日発表した。従来型のmRNAワクチンより、少量の成分で効果が長続きする特徴があるという。独自技術による国産ワクチンの開発につながるかもしれない。
自己増殖型は、ファイザーやモデルナが開発したmRNAワクチンに工夫を加えた「次世代型」だ。
自己増殖型では、mRNAをコピーして増やす「増殖装置」の設計図も成分に組み込むことで、増殖したmRNAによってたんぱく質を作り、免疫反応を持続的に起こす。
昨年から国内で始まった治験では、過去にファイザーのmRNAワクチンを2回接種した92人を対象に、自己増殖型を追加接種してもらい、安全性や抗体のできかたを調べた。(抜粋)
本庶佑語録・「学問とは常識を変えること」 高校では「教科書が正しい」と思って身につけるが、大学では「教科書を疑うこと」
教科書を信じるな!ネイチャーなど一流誌の科学論文の9割はゴミ(10年後に残るのは1割程度)1976年幻のパンデミック(H1N1)2020年07月15日 | SARS-CoV-2と情報戦
「歴史は繰り返す」最初は悲劇として、二回目は茶番として(カール・マルクス)
もちろん可能性としては日本国限定の「レプリコンワクチンが正しい選択」(レプリコンワクチンを怖がった世界中の政府や医学者全員が間違っていた)となれば万々歳だが、WWⅡで大日本帝国が勝つ以上に難しい。
国家規模の自爆テロ「カミカゼ特攻」
たぶん、79年前の世界で唯一のヒロシマナガサキ原爆投下と同じ敗戦国の日本人を使った極悪非道なアメリカ軍による人体実験の二番煎じである。ただし1回目はアメリカ民主党のトルーマン大統領が行ったが、79年ぶり2回目の極悪非道なレプリコン(自己増殖型)ワクチン人体実験は日本の自民党岸田文雄首相(厚労省医系技官)が自国民相手に行う。
アメリカを筆頭に世界中の先進国が正体不明の新コロ(SARS-CoV-2)騒動mRNAワクチン強制接種を行ったが、飽きることなく7回もの「重ね打ち」を繰り返したのは世界広しと言えカミカゼ「特攻」の日本だけ。もちろんレプリコン「自己増殖」ワクチン承認などガラパゴス日本以外には有り得ないのである。ダメだこりゃ\(^o^)/
第213回国会(常会)
質問主意書
質問第二〇三号 レプリコンワクチンに関する質問主意書 右の質問主意書を国会法第七十四条によって提出する。 令和六年六月二十一日 川田 龍平
参議院議長 尾辻 秀久 殿 |
レプリコンワクチン「コスタイベ筋注用」(以下「コスタイベ」という。)について、明治ホールディングス社の事業子会社であるMeiji Seikaファルマ社が国内製造販売承認を取得した。同ワクチンは、米国のバイオ企業であるアークトゥルス・セラピューティクス社の技術を使用した次世代mRNAワクチン(レプリコンワクチン)として、世界で初めて承認されたものである。
特に、ベトナムで実施された海外第Ⅰ・Ⅱ・Ⅲa相臨床試験では、第Ⅰ・Ⅱ・Ⅲa相で認められた特定有害事象として、一回目接種後の本剤群において、解析対象者の七十四・五パーセントについて、疲労、筋肉痛、頭痛等の全身性の症状が見られた。また、同国で実施されたⅢb相臨床試験では、治療薬との因果関係は否定されたとしているものの、いくつかの死亡例が報告されている。こうした有害事象の報告は、コスタイベの安全性を評価する上で重大な懸念材料と考えられる。
三 コスタイベが米国バイオ企業の技術を使用しながらも、世界で初めて日本において承認された背景について示されたい。また、米国におけるコスタイベの承認状況について示されたい。
四 Meiji Seikaファルマ社は、既に進捗している福島県南相馬市での事業に加え、神奈川県小田原市の足柄事業所に、令和十年の稼働予定でワクチンの工場・倉庫を建設すると発表している。新工場の建設には、経済産業省の「ワクチン生産体制強化のためのバイオ医薬品製造拠点等整備事業」の補助金が活用され、コスタイベの製造が予定されている
六 政府は、令和六年度の新型コロナウイルス感染症に係る予防接種の方針について、この秋冬から自治体による定期接種を始めるとしている。
他方、Meiji Seikaファルマ社は、秋冬の接種に向け、厚生労働省やPMDA等と協議、相談しながら、必要な薬事手続、具体的には、新規変異株に対応したコスタイベの製造販売承認事項一部変更申請を行う意向を示している。(抜粋)
原子力規制委員会による原発再稼働以上に稚拙で拙速(厚労省は何故「大慌て」しているのだろうか?
世界で初めてのレプリコン(自己増殖)ワクチンの承認では、アメリカのベンチャー企業の言い分を丸のみしていて、到底日本政府(厚労省医系技官)による、まともな薬事審査が行われている形跡がない。もちろん世界でも日本独自のmRNAワクチンの7回重ね打ちによる致命的な免疫低下に対する反省や考察など、有るはずもなく、ひたすら危険で正体不明なRNAウイルスのワクチン推奨で暴走するさまは1945年8月15日「玉音放送」前夜に酷似しているのですから恐ろしい。
阿南陸相は「玉音放送」で自決したが、
挙国一致の「体制翼賛会」の最後のピース日本共産党「赤旗」の腐敗堕落
9月24日付け日本共産党機関紙「赤旗」第2面、どう考えるレプリコン(自己増殖型)ワクチンー(上)「北里大学教授中山哲夫さんに聞く」「人の遺伝子に影響与えず」で、日本(厚労省)での杜撰極まる安全審査を全面的に肯定、多くの人々が心配してる危険性を頭から無視しているのですから恐ろしい。
1950年生まれの中山哲夫は「ただし、新型コロナの変異株であるデルタ株が流行中(2021年7月~9月頃)にベトナムで1万600例の大規模治験(海外第3相試験)を行っており、使用は日本が初めてではありません。」と、ほぼ(文章的には正しいが、文脈的には間違っている)9月10日アメリカ大統領候補討論会のカマラ・ハリス副大統領と同じでワード・サラダ状態。(ベトナムでの治験が、なぜ「日本で使用した。」事になるのか?)明らかな精神疾患か深刻な痴呆状態の致命的ワケワカメ。主張が一貫して無茶苦茶「ワクチンは安心安全。何の心配もない」との極悪利権集団「原発ムラ」で聞き飽きた陳腐なプロパガンダ「お粗末なコマーシャル」の繰り返しで(突っ込まれないよう)具体的な内容がゼロ。単なる「開き直り」なのである。
79年前の8月15日「玉音放送」4日前「阿南陸相の檄文」の二番煎じ
しかも、翌日の赤旗(下)「科学的な姿勢を」「正確な情報提供が必要」で中山哲夫は「日本は、接種後の重篤な副反応についての説明を国がきちんとしてこなかった歴史があり、」「レプリコンワクチンは初認証のワクチンだけに、国は、正確で科学的な情報を国民に分かりやすく提供する必要があります。」と歴史的な厚労省による情報隠蔽の数々の悪事を誰よりも知っているのである。
ドイツ降伏から3カ月後8月9日未明のソ連軍対日参戦で即座に御前会議を開催しポツダム宣言受諾を決定「無条件降伏」を連合国に打電した翌日の8月11日朝刊の阿南陸相談話と同じ種類の「どうか日本の無条件降伏を推察してくれ」との4日早い疑似「玉音放送」の劣化コピーだった。
TBSテレビ朝の情報番組THE TIME安住紳一郎アナウンサー(51)
テレビも新聞も何故か全員が怖がって報じないレプリコン(自己増殖型)ワクチン
9月25日(水曜日)TBSテレビ朝6時から8時までの情報番組では2013年4月推奨から半年後の10月に多発する副反応被害で厚労省が推奨中止にした子宮頸がんワクチン(HPVワクチン)が2021年に推奨に変わって、HPVワクチンに「8年間の空白が生まれた」と報じていた。その後HPVワクチン未接種の女子高生が母親と話し合った結果(子宮頸がんが怖いので)ワクチン接種に踏み切るとの予想通り流れになっている。(★注、明らかに政府厚労省によるHPVワクチンの宣伝広報だが癌は年間100万人が発症する。ところが小児癌は2000人、40歳未満のAYA世代3万人だが女性が8割で乳癌など性ホルモン関連限定、そのうちの1割が子宮頸がんだとの具体的な事実は一切取り上げない奇妙な不親切。これは全てのレテレビや新聞など大手メディの特徴なのですからマスコミ報道ではなくて何か別のプロパガンダだった)
「医療には必ずリスクが伴う」
厚労省のHPVワクチン宣伝番組の終わりにメインキャスターの安住紳一郎は「HPVワクチンで確実に100%子宮頸がんは防げるわけではない。希だが重篤な副反応被害も起きるので、利益と不利益を慎重に判断して接種して下さい」と警告していたのである(★注、全国メディとしては世界で唯一のレプリコンワクチン接種に触れるのは怖すぎるので、HPVワクチンを例として出して暗にワクチン接種全般の危険性を視聴者に訴えていた。「rakitarouの気ままな日常」のリスクと利益との兼ね合い(バランス)が大事だとの考え方とピッタリ一致している)
四半世紀で1/3に減っていた子宮頸がん
わろた \(^o^)/ 村中璃子「私、打ってないですw」
村中璃子(本名、中村理子)は、HPVウイルスは感染しても免疫が出来ず、だからHPVワクチンが必要だと説明している。(★注、CIN2が減少するので「集団免疫」には資するが、HPV免疫は出来ないのでワクチン接種でも定期的な子宮頸がん検診は必須)
この時点で、HPVワクチンが通常とは違う怖いことが予測されるが、何と、このHPVワクチン注射がとんでもなく痛いので失神する人までいるとか、腕はパンパンに1週間も腫れ上がる人もいるが、時間が経てば元に戻るので副作用ではない(何の問題もない。「我慢しろ」)と言い張る。
遺伝子操作mRNAワクチン接種強制
危険なウイルス機能増強を中国武漢研究所にアウトソーシングした米ファウチ博士の無茶苦茶
Amazon総合1位(2024.9.18-23)- 1位 感染症内科学 - 1位 臨床医学一般 - 1位 文学・評論 (2024.9.18)
3刷重版6万部10月8日、4刷重版2万部10月9日、5刷重版2.6万部10月11日出来! 累計12万部突破!
◎本書では、あくまでも、厚労省を始めとする公的機関や会社のプレスリリースなどで発表されているオープンソースのデータをもとに、さまざまな検証が進められている。次に来る危機の中心として、世界に先駆けて日本だけが承認した「新mRNAワクチン=レプリコンワクチン」の本質的危険性を訴え、さらには、安全とされてきたインフルエンザワクチンが、近い将来危険な変貌を遂げることにも警鐘を鳴らす。
仕事としては、安全性に多くの疑義を残すレプリコンワクチンを病院や医院に売らなければならない立場だが、自分たちの良心との葛藤は強まるばかり。「この商品だけは売りたくない!」「家族や子ども、友人・知人にも打たせたくない!」「誇りを持って働いてきた我が社は一体どうなってしまうのか……」
➡ 『一番読んで欲しいのは(社長をはじめとする)Meiji Seikaファルマの社員たちです!』本書より
(※この本の情報は既にご存じでしょうが、発売後すぐにベストセラーになり、間違いなく、多くの社員たち、とくに『社長は詳細を知っている』でしょう。
その状況で『日経にどや顔でレプリコンワクチンの宣伝記事に出る』という社長の『利権への忖度』ぶりはすごいものがありますね。
『自社ワクチンを打たなかった(確信犯)ファイザー社のCEOに続き、Meiji Seikaファルマの社長も『確信犯のグローバリスト』ということがはっきりしましたね。)
☆明治HD系の新型コロナワクチン「少量で効果持続」
2024年9月25日 日経新聞
明治ホールディングス傘下のMeiji Seikaファルマは25日、新型コロナウイルスの変異型に対応したワクチン「コスタイベ筋注用」の説明会を開いた。小林大吉郎社長は従来製品と比べて少量でもウイルスに対処できる抗体の量を長く保てるとした。今回は約430万回分の供給を予定する。
間違いなく、歴史は大きく変わっていた
2020年大統領選挙で大差で勝利していたトランプ。それを引っくり返したのが新コロ騒動の郵便投票だった
関東軍防疫給水部731部隊では憲兵隊や特高が捕まえた中国人や朝鮮人ロシア人政治犯や捕虜など「死刑」や獄死などが考えられる大勢の人々を人体実験に使用した。これは九州大学医学部が行ったB29乗員の米兵の生体解剖と同じで「どうせ、死ぬのだから、その前に科学研究に利用しよう」との科学的には一応合理的な目的があった。しかも「日本人政治犯は人体実験には利用しない」との最低限の縛りもあったのですが、・・・
今回は、相手が日本人で、しかも人体実験の対象として「無差別」で、何の縛りも無い状態なのですから無茶苦茶。到底合理的な説明が付かない
そもそも奇妙で不気味なmRNAワクチンとは、第一次世界大戦のスペイン風邪以来100年ぶり2回目の奇妙奇天烈摩訶不思議な新コロ騒動が原因ですよ。
2割は確実に不正投票である「郵便投票」の実施原因とは100年ぶり2回目のパンデミックが起きたからで、第45代アメリカ大統領ドナルド・トランプは現職大統領としては最大得票の7422万票で、2016年の自身の得票数(6297万票)を1100万票以上増やしている。
選挙集会で10人も集まらないので選挙集会そのものを中止した不人気の耄碌バイデンは熱狂的なオバマフィーバー(オバマは2008年に過去最多の6949万票を獲得)を大きく超える8128万票。郵便投票では2割以上が不正投票なので居眠りバイデンは6500万票以下だったと考えられ、
それなら4年前の2020年大統領選挙でトランプ7422万票得票で1000万票近い大差で勝っていた。それを阻止したのが新コロ騒動が原因のmRNAワクチン強制接種の馬鹿騒ぎ(猫だましの赤いニシン)
今回2024年11月予定のアメリカ大統領選挙ではドイツやフランス、イギリスと同じで移民推奨ウクライナ支援の与党は大敗しているのですから、4年前の以上の圧倒的な大差でドナルド・トランプ大統領再選は確実なのです。
パンデミックやmRNAワクチン強制接種など、すべての原因不明、説明不能の数々の疑問点ですが、すべてが世界で唯一無二の覇権国家、世界帝国アメリカ大統領選挙に収斂するのですから恐ろしい。
2020年大統領選以上の圧倒的な大差でドナルド・トランプ大統領当選が確実なのですから、それなら2016年初当選時には早々と諦めてしまったロバート・ケネディ二世のワクチン安全審査諮問委員会や、「ISISイスラム国は米軍傭兵だ」との米軍諜報組織トップのフリン中将の安全保障担当首席補佐官の復活が考えられる。自分が殺されかかった経験からJFK暗殺の機密解除なども十分考えられるのですから正にグレートリセットは避けられない。
歴史上初めてのブルジョア革命成功だった1789年のフランス革命や世界で初めてのプロレタリア革命の成功だった1917年ロシア革命に匹敵する歴史的なポピュリズム革命?高偏差値の「知的エリート」のディスタンクシオン、「部族主義」に対する反感「怒り」を原動力にして我々普通の一般市民たちの草の根の庶民革命???が成功する。歴史の巨大な歯車は一度動き出したら誰にも止められない。嬉しいような恐ろしいような