ジーン・ウールの不思議な旅

ジーン・ウールは不思議な女性です。姿を変えて過去にも未来にも現れます。
もしかしたら貴方の友人や奥様かも知れません。

店主ご挨拶

ようこそお越し下さいました。 昨年(2010)、3ヶ月の雲水修行に行ってまいりました。 私は働き者で(自己申告)、精舎は朝は早く夜は遅く「朝瞑想」の時間は、気がつくといつも寝ておりましたが・・。 私の人生の1ページに、思いがけないご褒美を頂けたような日々を過ごさせて頂きました。・・ま、主婦でも決心ひとつで如何様な道も開けるんですね。 今も精舎に行くと「実家に帰った」ような気がします。 このブログ管理人は、最近物忘れ症候群中につき、おいで頂いた感謝を申し上げ、コメントを頂いても書いたり書かなかったり、付き合いが悪いことのご無礼をお許し下さいませ。

「福島の住民に 健康被害は 起きない」 原発を救え! リバティ

2011-07-07 23:15:42 | ご講話・ヘラトリ・リバティ 
   
「福島の住民に 健康被害は 起きない」 原発を救え!
もはや危険地帯ではない 放射線量調査 独占レポート
2011.07.04

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2011年8月号記事 


菅首相は震災後、「福島第一原発周辺は10年、20年住めない」と語ったというが、東京都民にまで「避難せよ」と主張するメディアも現れた。

実際に福島の放射能汚染はどのレベルなのか。放射線防護学の専門家による現地調査に同行し、被害の実態を検証した。(本誌編集長 綾織次郎)


 放射線が局地的に高くなる「ホットスポット」について、最近のメディアは盛んに報じている。千葉県内のある市について「とても人間が居続けてよいレベルではない」と書く週刊誌もあるほどだ。

 「放射能を浴びたらがんになる」という恐怖心を煽っているわけだが、福島第一原発からの放射性物質の放出がある程度コントロールされている現状では、怖がるべきものは限られる。

 1986年のチェルノブイリ原発事故では、放射性ヨウ素に汚染された牛乳を子供たちが飲んだことで、小児甲状腺がんが4千例発生し、15人が死亡した。メディアで騒がれている放射性セシウムも警戒すべき放射性物質ではある。


福島での甲状腺がんのリスクは?

 このたび放射線防護学が専門の高田純・札幌医大教授が福島県内で、この放射性のヨウ素とセシウムについて、住民の外部被曝と内部被曝の線量を調査した。高田教授はこれまで、チェルノブイリ事故後の周辺3カ国や、ソ連のセミパラチンスク核実験場とその周辺、マーシャル諸島・ビキニ環礁での核爆発の影響を受けたマーシャル諸島などを訪れ、住民の健康被害について調査してきた(注1)。
その手法と経験知を福島で生かそうという趣旨だ。

 6月18日午後に福島県入りした高田教授は、「ヨウ素による甲状腺がんのリスクが消滅しているのかどうか。セシウムも減っているはず。それを調べて県民の疑問に答えたい」と語った。

 まずは福島駅近くで環境放射線を計測。4月6~10日にも行った調査で2・0マイクロシーベルトだったのが半減し、0・92マイクロシーベルトになった。

 続いて、立ち入り禁止の20キロ圏内(警戒区域)の外で放射線量が高く、避難が求められる計画的避難区域にある飯舘村役場前で計測した。ヨウ素の検出はゼロ。セシウムは4月の調査から1~2割減少した。

 飯舘村は村民の9割が避難している。高田教授は、「村民が戻って来れるかどうかというレベル。住民の線量を測ればはっきりするんだけど……」とつぶやいた。

 今回は、住民の内部被曝を調べるのは飯舘村ではなく、隣の南相馬市に移動して行われた。そこで、この地域の健康被害の実態が明らかになる。


福島に放射性ヨウ素はもう存在しない

 南相馬市は、避難が必要な警戒区域と計画的避難区域もあるが、いつでも避難できるようにしておく緊急時避難準備区域もあって、生活を続ける市民もいる。午後4時すぎに同市内のホテルに到着すると、ゼロ歳児から高校生までの子供たち20人と、その家族が待っており、すぐに内部被曝の計測が始まった(注2)。

「甲状腺に放射性ヨウ素はありません」

「セシウムも強いものは出てきませんね」

 高田教授のひと言ひと言に母親たちは、受験の合格発表を聞くかのように喜んでいる。地域の小学生の7割は避難しており、地元に残るという判断をした母親たちは、それが正しかったのかどうか不安でならないからだ。

 中には、機器の不具合からか数値がなかなか表示されず、高い放射線量だと誤解して頭を抱える母親もいたが、結局、20人の子供たちからは高い数値は出なかった。

 高田教授は家族らにこう伝えた。

「福島にはもう放射性ヨウ素は崩壊して存在しないんです。残りはセシウムです。半減期が30年と言われていますが、体内では約100日で半減します。だからセシウムも一時的なものなんです」

 母親たちは一様に、「ああ、よかった」と安堵の表情を見せた。


(注1)高田純著『世界の放射線被曝地調査』(講談社ブルーバックス)に詳しい。


甲状腺がんのリスクは消滅

 体内被曝の計測を終え、午後6時半から高田教授による講演が同じホテル内で行われ、市内外から約300人が集まった。

「3月11日にできた放射性ヨウ素が消滅しました。菅首相が頑張っているからではありません。物理的な法則です」

「チェルノブイリ事故と比べたら、子供たちの甲状腺にたまった放射線量は1千分の1です。福島から甲状腺がんになる子供は出ないと私は断言します。甲状腺がんのリスクは消滅しています。これまで20年以上ロシアなどで調査してきた成果を総合して言えることです」

 会場には、驚きとも当惑ともつかない反応が広がった。

 実は教授は、20キロ圏内から避難した浪江町民40人の内部被爆を4月に検査していた。この時点でも甲状腺に溜まったヨウ素線量は、最も高い人で3600ベクレル。甲状腺がんのリスクがまったくない範囲だった。

 そもそもセシウムについては、チェルノブイリ事故後20年の疫学調査で発がんなど健康被害は確認されていない(原発作業員などが直接、大量に被曝すれば白血病などになり得る)。

 高田教授はこう結論づけた。

「福島県民の今年1年間の積算被曝線量はレベルDです(リバティ8月号に記載あり)。来年はもっと下がります。ニュースでは福島は放射能で危ないと言われているが、福島県民は今回の原発事故によって健康被害を受けないというのが、私の調査の結果です」

 ここまで断言されると、住民から強い反発も出た。地元の男性医師は講演後、「どうしてそこまで子供の健康被害がないと言えるのか」と高田教授に食い下がった。

 一方で、大半の参加者は高田教授の確信ある言葉に納得したようだ。南相馬市内から小学生を含む家族7人で福島市内に避難した女性(43歳)は、弾んだ声で話す。

「帰って来るべきかどうか本当に迷っていました。報道を見ていると、もうここでは暮らしていけないかと思っていました。話をうかがい、安心しました。家族と一緒に戻って、頑張っていこうと思います。今日その決意ができました」

 これまでの不安が吹き飛んだのか、女性の目から大粒の涙がこぼれた。


「避難区域の生活再建を」
 政府は、年間の積算放射線量が20ミリシーベルトを超える可能性がある場所を「特定避難推奨地点」に指定し、さらに避難すべき地域を拡大しようとしている

 高田教授はこの正反対の立場に立つ
立ち入り禁止の20キロ圏内も、飯舘村などの計画的避難区域も、「住民が戻って生活や仕事を再建できるのではないか」という主張だ。その前提として、「20キロ圏内に入って計測拠点をつくり、自分の体を使って安全かどうか確認したい」と語る。

 飯舘村など計画的避難区域については、残っている住民の1割ぐらいに個人線量計を装着してもらい、その実データをもとにセシウムの年間積算線量を予測する。「それをやらなければ、避難すべきなのか、生活できるのか判断できない」のだそうだ。

 政府がやっているのは、大気中や土壌の放射線量を測るだけで、実際にその地域で生活している人たちの個々の被曝線量は測っていない。福島県当局が全県民対象の調査を行おうとしているが、放射線による健康被害の追跡調査の意味合いが強い。

 高田教授は、「屋外で局所的に放射線が高い場所があると言っても、人間はそこにずっと立っている案山子ではありません。生活や仕事の行動パターンの中で、どれぐらい放射線を浴びるかを測定しなければ、意味がありません」と指摘する。


(注2)セシウムについては、堤太鼓のような形をしたガンマ線スペクトロメーターの検出部を、衣服の上からお腹に当てると、1分間の計測で、全身のセシウム放射能が求められる。これが高田教授が開発したポータブルホールボディーカウンターだ。計測結果をその場で本人に伝えることができるのは世界にこの一台だけだという。


ふるさとを奪う「政治災害」を止めよ

 民主党政権は、きめ細かな被曝線量の調査を行わないまま、大雑把に避難区域を設定している。住民に家や仕事を捨てさせ、数万頭にのぼる家畜は餓死させるか殺処分にした。チェルノブイリ事故の際、ソ連政府でさえ1万6千頭の家畜を避難させたが、菅政権は、乱暴なやり方で福島の人たちの生活と仕事を奪い、ふるさとを破壊している。民主党の「生活が第一」のスローガンや、「命を守りたい」の連呼が虚しく響く。

 高田教授による住民の被曝調査によれば、福島の放射能汚染は、「県民に健康被害が起こらない」レベルだ。講演の最後、高田教授はこう締めくくった。

「さらにこの地域から避難するという話が出ているが、健康被害が出ない数ミリシーベルトの放射線を回避するために財産を失うのか。農地を失うのか。ふるさとを失うのか。私は、ここに残ってがんばりましょう、と言いたい。私が地元の人間なら南相馬を捨てません。飯舘を捨てません」(注3)

 高田教授の一連の調査を受け、野党は住民の避難のあり方の見直しに向けて動き始めている。なぜか民主党の国会議員は、高田教授が調査結果と分析を伝えても、一切反応がないという。専門家の声を広く聞かないまま地域の生活を破壊するなら、もはや「政治災害」と言っていい。

 福島の人たちが生活と仕事を再建し、ふるさとを取り戻すためには、菅首相や民主党が政権から去ることが不可欠だ。それこそが最善の原発事故対策、震災復興策になるだろう。


(注3)一連の調査は、高田純著『福島 嘘と真実』(医療科学社)として 7 月 25 日発刊される。


仏の光は放射能を弾き飛ばす
 放射能が怖いのは、被曝量が多いと遺伝子を傷つけ、がんになる可能性が高まるからだが、「唯遺伝子論」とも言うべき唯物論の影響もあるかもしれない。

 菅政権の復興構想会議に特別顧問として加わる梅原猛氏は、「私たちが死んでも遺伝子は生き続けるから、霊魂の不死と同じ」と語っており、魂と遺伝子を同一視してしまっている。

「人間の生命の本質が遺伝子だ」ということなら、確かに放射線によって壊されることは恐怖そのものだ。

 しかし真実は、人間の生命の本質は、遺伝子や細胞が集まった肉体ではなく、それらを統合しているところの魂であり、霊である。自分自身が神仏から分かれてきた光であると信じるときに、放射能がまったく別の角度から見えてくる。

 大川隆法・幸福の科学総裁は、6月4日に福島市内で説かれた法話「天災と人災」でこの問題に触れている。

そういうもの(放射線)に冒されて体が悪くなっていると考えている方がいるなら、神の光、仏の光が自分に流れ入って、自分は神仏の光で満たされて、いつもテカテカに護られ、光り輝いている自分を心に思い描いてください(中略)。神の光、仏の光が、地上の人間が作ったものにやられたりしない(中略)。仏の光は、放射能を弾き飛ばすくらいの力はあると信じていただきたい

 放射能への恐怖を煽る菅政権やマスコミに惑わされてはいけない。

以上 リバティWEB (無料記事)より
リバティ8月号紹介です。


『北欧神話と宇宙人』 ヘラトリ・ショート s16号より

2011-07-07 11:42:31 | ご講話・ヘラトリ・リバティ 

『世界の目を醒ますヘラトリ・ショート』(S16号)


『北欧神話と宇宙人』


 「乗りかかった船」とはよく言ったもので、一旦、「新作宇宙人映画」にコメントを始めると、途中で止めるわけにいかなくなりますね。
 気色の悪い「悪質系宇宙人映画」が続きそうだということで、月刊「ザ・リバティ」、「アー・ユー・ハッピー?」で共に、「お口直しにどうぞ」と映画評が掲載された新作、『マイティー・ソー』が、7/1に封切られました。

北欧神話の最高神オーディンの息子トール(映画ではTHOR:ソー)の物語で、神々の住む世界(天上界or異星?)と地球と、氷の巨人族の住む世界(地獄界or異星?)の三つの世界をまたにかけたストーリーで、「スカッとした勧善懲悪」
「心暖まる王子のラブ・ロマンス」
「乱暴で不完全な王子が、地球に追放されて愛と慈悲を悟り、王の資格に目覚める」
というのは、確かに、"ゲテモノ食い"(ある人からは何と、"毒見"と言われました!)が続いていた身としては、心地良い"お口直し"になります。

ただし、神話と違って、映画の方では、「昔、ヴァイキング(北欧民族)の前に現われた"進んだ宇宙人"が、神となって神話に残った」という設定になっているので(案外ホントかもしれない?!)、
そうなると、ちょっとコメントしておかないといけないことが出てきます。

 北欧神話の主神オーディンは、映画の中では「名君」のように描かれていますが、この神様は、実はよくわからない神様で、ドイツ語名で"ヴォータン"と呼ばれていますが、「戦争と死の神、嵐と狂奔(きょうほん)の神、闘争と計略の神」のようにも神話の中では描かれていて、正体がちょっとわかりません。

 実は、第二次世界大戦直前の1936年に、あの有名な心理学者(霊能者とも言われていた)ユングが、『ヴォータン』(日本語未訳)という論文を書いていまして、その中で、「今、ドイツ民族の集合想念(潜在意識)は、ナチスを通じて、急速に"ヴォータン"に取りつかれている」と言っているのです。

「ここ数年のうちに、"国家社会主義"という仮面の下から、その奥に潜んでいる本当の姿が顕わ(あらわ)になってくるだろう」、「(スイスに住む)我々には、まだ天気は好天に見えるが、ドイツ人(の集合的無意識)の中では、すでに嵐が吹き荒れているのだ」とまで言っているのです。

 ここで注目されるのは、『常勝の法』その他の中で、大川隆法総裁が、「ヒトラー(ナチス)は、北ドイツの森に住む「黒魔術霊界」の指導を受けていた」と指摘している点なのですね。

もしユングの洞察が正しかったとしたら、"オーディン"は、そちらの系統の霊存在である可能性が出てきます。
このあたりは、今後の解明が待たれ、いずれヨーロッパ伝道が本格化していく中で明らかにされると思いますが、一つの論点として、留意しておく必要があるでしょう。


ナチスと接触した宇宙人とは

 問題は、複数の「リーディング」の中で、「ナチスドイツは、ある宇宙人と交流(交信)して、UFO技術その他の兵器技術を入手していた」と指摘されているのですが、そのとき、「ナチスが、その宇宙人と交流(チャネリング)して、UFO技術を入手したときに、その交信の主体となった人達(グループ)と、ナチスに黒魔術霊界の秘儀を教えた人達(グループ)は、100%一致している」ということです。

これは、UFO専門家の間では有名な話で、数多くの証拠・証言が残っています。
さすがに、ハッピーサイエンスの「宇宙人リーディング」に出てくるようなタイプの宇宙人ではないでしょうから、まだ登場してきていませんが、ナチスに接触してきた宇宙人は、「○○○座の××××××星人である」と言われています。

私は、「御法話(リーディング)にまだ登場しない宇宙人については、言及しない」という方針で、「ヘラトリ」の記事を書いていますが、今回だけは、ちょっと映画との関連で接点が生じ始めたようにも見えますので、例外的に少し触れることにしました。
 この宇宙人は、「ドイツ人と同じ"金髪碧眼(へきがん)"の姿をしていた」と言われています。(本当の姿なのか、"化けていた"のか分かりません。)
ただし、外見だけ見ると、同じ北欧系なので、プレアデス星人と間違われることがありました。

これが実は、「一部のUFO専門家がプレアデス星と距離を置いている」理由で、両者の区別がついていないからなのですね。

 また、「"他民族を抹殺したり、実験材料に使っても、何とも思わなかった"支配者(ナチス)に接触してきた「宇宙人」である」ということについては、最近、何かと取り沙汰される、"邪神系"、"悪質系"の宇宙人との関連が、気になる人は多いと思います。
 ですから、北欧神話に関連して宇宙人が登場してきた時は、ちょっと注意が必要です。
もちろん、この注意喚起は、今回の『マイティ・ソー』の価値を、いささかも減じるものではありません。
監督は、シェークスピア劇の俳優出身で、名作メーカーとして名高いケネス・ブラナーであり、ストーリーの骨格も、冒頭、申し上げたとおりです。

邪神的・黒魔術的役回りを演じているのは、主神オーディンや主人公のソー(トール:長男)ではなく、弟のロキの方ですが、面白いのは、映画が終了したエンドロールの後で、「続き」が既に始まっており、そこでは、「ラストシーンでアスガルド(神々の住む異星)から堕ちたロキが、地球に(霊体で?)姿を現し、科学者に"悪魔の囁き"(インスピレーション)を与えていることです。

我々の関心内容は、むしろ、「続編」で姿を現わすのかもしれませんね。(以上)



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中国の革命運動の源流は、どこにあるのか  ヘラトリより

2011-07-07 11:19:49 | ご講話・ヘラトリ・リバティ 
   
『中国の革命運動の源流は、どこにあるのか』
(その1)


(本稿は、2011年6月27日北海道正心館七の日講話の内容のエッセンスをまとめたものです。)


 みなさま、こんにちは。
昨日の大川隆法総裁の御法話、「『平和への決断』講義」は、なかなか激しいものがあった、と感じておられる方が多いかもしれません。
というのも、「今、中国で進んでいる革命運動(ジャスミン革命)の源流が、ここにある」
と、はっきりおっしゃいましたのでね。

もちろん、"激しさ"の理由の中には、「霊的洞察から来る最終結論であること」や、「天上界の総意」
(中国風の言い方をすれば、「天帝の意思」)の顕われ(あらわれ)であることが含まれますが、もう一つ、おそらく皆様方が"激しい"と感じられた理由の中には、「(日本のマスコミの報道姿勢ゆえに)皆様が知らされていないことが、あまりにも多いから」ということが、挙げられると思います。

やはり、何事も、「知は力なり」です。
「どういう事実に基づいて、総裁の発言があったのか」ということを知ると、理解が各段に進み、皆様自身の説得力も、はるかに増してくると思われます。
その意味で、今日のお話は、"「『平和への決断』講義」解説"という位置付けになるかと思います。
テーマを「中国問題」に絞り、6ポイントに分けて、背景説明(the background briefing)
をしたいと思います。

日本のマスコミが、報道し始めた

 まず第一点目として、「私の香港講演会(5/22)の後くらいから、中国国内で年間数万から十数万あった暴動等が、今までは一切報道されずに済んできたのに(特に日本では)、とうとうそれが抑え切れなくなって、流れ始めた」とありました。
これについて、少し見てみましょう。
 まず、6/13付け産経(ネット版)で、「広東省都の広州市郊外で、千人以上の出稼ぎ労働者が、警察署を襲撃」と報道されました。(ロイター通信の引用)

原因は、「妊娠中の女性の露天商が、警察から"殴る蹴る"の暴行を受け、それに怒った出稼ぎ仲間の農民達が暴徒化して、警察を襲った」とのこと。
しかも、警察がその女性に対して暴行に及んだ理由が、「暴力団並みに、ショバ代(用心棒代)を要求したところ、その妊娠中の露天商の女性が、健気(けなげ)にもそれを断ったから」というから、恐れ入ります。

背景には、「中国では、農村出身者は戸籍も分けられ、給与面・福祉面で差別を受けたり、場合によっては蔑視(べっし)されたりしている」という、中国社会の"ホンネと建前の違い"があります。
 さらに、その一週間後の東京新聞(6/20付)では、「中国では、この種の抗議活動(暴動)は、年間で十万件超発生している」と、事実上初めて報道しました。

御存じのとおり、東京新聞(親会社:中日新聞)は、朝日、毎日と並んで、日本の左翼系マスコミの中核の一つであり、この「十万件超」という数字は、東京新聞を含めて、これまで日本のマスコミでは、一切報道されてこなかったものですが、ここに来て、とうとう登場しました。

しかも、一週間前に産経(ロイター)が「千人」と報道した、上記事件の暴徒の数を、「数千人規模の暴動」と"上方修正"して報道しています。
加えて、江西省撫州で起きた、「土地を強制収用されて怒った男性が、検察や省政府庁舎3か所に爆弾を仕掛け、自らも自爆した」事件も報道しています。(この事件は、他紙も報道。)

皆さんも、ちょっと考えてみて下さい。これは日本に例えると、「北海道庁と札幌地方検察庁と札幌市役所に爆弾を仕掛けて爆発させ、自らも爆弾で自殺して抗議した」ということになるわけですから、もし日本で起きたら、空前の大スキャンダルとなって、ニュースが世界中を駆け巡るでしょう。

こういうことが、中国では、年に万の単位で起きていて、しかもこれまでは、その情報が世界に漏れるのを、軍と警察の力で抑えてきたのです。

 その他にも、その記事の中では、「同じ広東省の潮州市で、賃金未払いが原因で暴動が発生」とか、「上海では、ガソリン高騰に怒ったトラック運転手数千人がストライキ」
という事件にも触れていますが、さすがにビビったのか、東京新聞の記事の中では、それ以上の詳細には触れられていません。

 しかし、「ヘラトリ編集部」が独自に調べた他媒体の報道によると、前者の「潮州市の事件」では、「給料未払いの抗議に来た労働者の手足(の筋肉)を切断する」という"暴挙"に出たため、"大暴動"に発展したのであり、上海のトラック運転手のストライキについては、「その結果、上海港を出港する貨物船の貨物の量は、通常の2割に激減する」
という"非常事態"に陥ったそうです。

スト自身は一週間程度だったとはいえ、その間「2割に激減」というのは、「東京電力の節電呼びかけ」どころの話ではありません。
しかも、上海警察は、このストを"鎮圧"するのに、(市内数か所で警察と労働者が"激突"した)、七千名以上の警察官と70台以上の機動隊バスを動員し、労働者側に、少なくとも3名以上の死者が出たそうです。

「たかがストライキを収めるのに、死者まで出している」わけです。
全く恐れ入るほかありませんが、これが、日本における報道のベールの奥に隠された「中国の実態」であることを、よく皆さん知っておいて下さい。
(「その2」に続く)

出し抜かれている"ネット警察"

 それに関連して、6/21付けのウォールストリート・ジャーナル紙(WSJ)に面白い社説が載っていました。
共産党選出のお偉方だけで構成されるはずの人民代表大会(地方議会)に、「共産党に関係のない人が勝手に立候補して当選しているケースが増えている」というのです。
何年か前までは、そういう場合は、脅迫と抱き込みで"潰す"(つぶす)ことが出来たそうですが、今はそれをやると、「大規模な反動が起きるので出来ない」というのです。

その理由として、ソーシャル・メディア(フェイスブックやツィッターの中国版)の流行を挙げていました。
立候補する人には、大抵、かなり多くのフォロアー(追随者)がネット上でついているため、彼らに危害を加えると、「あっと言う間にネット空間に話が広がって、大変なことになる」というのです。

この種の中国国内のマイクロ・ブログの最大手のものは、昨年3月の加入者数が500万人だったのが、今年の始めには1億4千万人を超えて、今も増え続けているそうです。
もちろん中国政府は、「フェイスブック」や「ツィッター」など、西側諸国のソーシャル・メディアは排除しており、国内のマイクロ・ブログにも、社内検閲を実施させていますが、何しろクリック一つで、あっと言う間に何万人にも拡散できるので、ネット警察の検閲が回ってくる前に発信して逃走してしまい、しかも、「検閲対象用語」を別の言葉に置き換えて発信しているので、リアルタイムでキャッチすることが難しいなど、「ネット警察が完全に出し抜かれている」のだそうです。

これは、「エジプト、リビアの民主化革命」で起きた現象と全く同じであり、政府が「中国への革命の波及を本気で恐れている」理由が、これでよくわかると思います。事態はここまで進んでいるのです。

 さらにWSJの同社説では、最近、日本など外国での中国の不動産買収が問題になっていますが、「これらの中には、富裕層が、将来の移住のために購入しているものが、結構含まれている」と報じていました。
「富裕層のすでに27%は、海外(移住用)のパスポートを取得しており、約半数が、現在、取得検討中」(投資会社のリポートによる)とのことで、そう言えば、あの温家宝首相も、「アメリカ国内の銀行に莫大な個人資産を隠し持っている」ことを、アメリカ政府にばらされていましたが、要するに、社会の上層部の人間が、そもそも、「自国の政府の行く末に信頼を置いていない」のですね。

少なくとも、日本のセレブの半数が「日本脱出を考えている」ということはありません。
「お金と情報を持っている人間ほど、海外への脱出を考えている」というのは、かなり異常性のある現象だと見て間違いないと思います。

中国の自治区に広がるマスター大川の思想

 二つ目の論点として、「中国の自治区には、私の思想、本が相当入っている」と言っておられました。
これは事実です。いちいち名前は挙げませんが、「ほぼ全ての自治区に入っている」と見て、間違いありません。
多い自治区では、数千から万の単位で、書籍が広がっています。その人達が、大川隆法総裁の思想を、日々、勉強しているわけです。

 三つ目の論点として、「経済格差に対する不満が相当たまっている」とおっしゃっていました。
次期国家主席の習近平氏の出身母体である「太子党」(共産党幹部子弟グループ、現代の貴族階級)への批判は根強いものがあります。
つまり、彼らが「私は経済的に成功した」と言っても、「特権を利用しただけの話だろう」と、庶民は思っているわけですね。

「次期国家主席に内定」したことで、現在では批判が封じ込められていますが、習近平氏の弟と姉は、「近平の特権を利用した不正?蓄財」というスキャンダルの爆弾を抱えていることは有名です。
ここまで来ると、「なんだ、共産党と言っても、昔の"軍閥"や"封建領主"と変わらないじゃないか」と思われるかもしれませんが、その直観は、まさに的を得ています。

ハイエクも全く同じこと(共産党=封建領主)を言っていましたし、総裁先生も、『幸福の法』講義の中で、同じ指摘をされています。
 しばらく前に観たCNNの特集に、「北京のネズミ族」というのがありましたが、「地方から一旗上げようと北京に出てきた人達が、アパートの家賃が高くてとても住めず、地下室を改造した6畳ひと間に、夫婦二人と親戚3人の計5人で共同生活をしている」
様子を放映されていました。
その地下には、100人ほどが住んでいるのですが、その100人で、なんと三つのトイレを共同使用しているそうです!
不動産バブルで家賃が高騰して、地上のアパートに住めないのです。しかも、景気の過熱で物価の高騰が追い打ちをかけて、「踏んだり蹴ったりだ」と言っていました。

当局の公式コメントは、「北京には"地下住宅問題"は存在しない」という、木で鼻をくくったもの。
その一方で、太子党の面々は、郊外の高級住宅街から通っていて、これが、「社会主義」(平等の正義)の名の下に、堂々と行われているのです。
「こんな状態がいつまでも持つわけがない」ことは、ちょっと想像力を働かせれば、お分かり頂けると思います。
(「その3」に続く)

バブル崩壊は、始まったのか?


 さらに御法話の中では、面白いことをおっしゃっていましたね。
「この世以外の力も多少は使っているが、原則、この世の力(ルール)で勝負している」
と。
「この世以外の力」については後述しますが、「この世の力(ルール)」に関しては、「物価高」等、昨今の経済情勢について、触れられていました。これが4つ目の論点です。

 今月に入ってからのWSJ紙は、「中国のバブル崩壊?」に関する記事のオンパレードです。6/9付けの記事でも、「不動産バブルの崩壊が始まった」と題して、「中国の主要都市の不動産価格が、前年同月比で、とうとうマイナス(▲4.9%)に転じた」と報道しました。
これは、かつて日本で、バブル崩壊の痛手(マンション価格の下落等)を経験した方でしたら、今回のデータ(2011年4月)がもし分岐点であったとしたら、その事実が後々に持ってくる意味合いの恐ろしさが、お分かり頂けると思います。

今、欧米の経済紙は、この話題で連日持ち切りなのですが、片や日経新聞の本日の朝刊は、3面に8段を割いての顔写真入り、堂々のインタビューで、中国人民銀行(中央銀行)の政策委員を登場させて、「中国経済、バブル崩壊の公算は小さい」と見出しを付けているのですから、唖然とします。
日経新聞にも、信者さんが結構いるので、あまり言いたくはないのですが、「これでは、詐欺罪(さぎざい)とちゃうか?」と、思わずうなってしまいました。

敢えて好意的に解釈すれば、聞き手の中国総局は、ずいぶん懸念を表明しているのですが、東京本社の編集部の方が、「人民日報」顔負けの見出し、小見出しを付けており、意図を疑わせます。
もしこれが、「二階に昇らせておいて、後で梯子(はしご)をはずす」という老獪(ろうかい)な戦術だとしたら、大したものですが、普通に読むと、ただの提灯(ちょうちん)記事のように読めます。
こんな調子だと、皆様にも「外国紙で自己防衛を図る」ことをお勧めしないといけなくなるかもしれませんね。これは単純に、商品としての「信用力」の問題です。
FT紙やヘラルド・トリビューン紙は日本語版が出ていませんが、WSJ紙は去年から日本語版が出ていますので、英語がわからない方でもアクセスできます。
(これは決して、「今のWSJ紙の編集長と面識があるから言っている」というだけではありません。)

 要するに、「食料品等の物価高であえぎ、特に出稼ぎ系の人は給料を上げてもらえない状況の中で、バブル崩壊が起きて、企業に雇用余力がなくなったらどうなるか」という問題です。これが「この世の力」ということの意味ですね。


渇水直後に、大洪水が起きる意味

 5番目に、「この世以外の力」について、少しだけ触れますと、「特に中国南部で、"渇水続きの直後に大洪水が起きる"という、信じがたい現象が起きてきていることの意味を、よく考えなければならない」とおっしゃっていました。また、「なにしろ、エル・カンターレだからね」とも、おっしゃっていましたね。

「為政者(いせいしゃ)に徳がないと、天変地異(日照り、洪水、地震等)が起きる」
というのは、日本の民主党より、中国の共産党の人の方が、よく信じているそうですから、この点は、本当によく反省していただかないと、大変なことになると思います。
この部分だけでも、翻訳して伝えてあげたいくらいです(笑)。

 最後、6番目に、「13億人もの人が、実は理不尽な状態の下に置かれているというのは、「中国革命」の真意に合っていない」とおっしゃっていましたね。これは少し解説が必要です。
ここで言う「中国革命の真意」とは、「孫文までさかのぼれ」ということをおっしゃっているのです。
孫文が起こそうとしていた「革命」とは、「三民主義」と言って、「民族自決」、「複数政党による民主主義」、「民衆の福祉」の三つの実現を指していました。
今の中国政府は、このうち、どれ一つとして、実現できていません。
これは何度も御法話に出てきた話ですが、「毛沢東は、本来、抗日戦争の最中に、流れ弾に当たって死ぬはずだった人」かもしれないのです。

そうすれば、曲がりなりにも孫文の意志を引き継いだ蒋介石が、中国統一を成し遂げ、その後の中国の歴史は、全く変わったものになっていたかもしれないのです。
 香港での御講演の中で、「孫文は如来の霊格である」と明かされました。
この方は珍しく、大陸の中でも外(台湾等)でも人気のある方です。
私などは、「時期が来たら、"霊言"が出るのでは」と期待してしまいます。きっと、中国の内外にわたって、強烈なインパクトを与えるでしょう。

 以上、6点にわたって、解説を加えてきましたが、重要なことは、「真実を知っていること」です。そうすれば、怖いものはありません。
来年の10月、習近平氏が国家主席に就任している頃には、どうなっているでしょうか。
今から楽しみです。

本日は本当に、ありがとうございました。


北海道正心館館長 7の日ご講話より