利益還元

>経済協力開発機構（OECD）は加盟国の教育状況の調査結果「図表でみる教育2013年版」を発表した。2010年の日本の国内総生産（GDP）に占める教育機関への公的支出の割合は前年と同じ3.6%で、加盟国で比較可能な30カ国中最下位だった。最下位は4年連続。日本では高等教育機関の授業料が高いにもかかわらず、奨学金を受けている学生が少ないことも指摘しており、OECDは「高等教育を受ける人が増えれば社会への利益還元も大きい。公的な経済支援を充実させていくことが重要」としている。(引用終り)

すべての考えは文章になる。文章にならないものは考えではない。
現実に関する内容は、日本語の文章になる。非現実に関する内容は、ならない。
非現実の内容が文章にならないのは、日本語に時制 (tense) がないからである。英語ならなる。
我々仏教徒に親しみのある前世・現世・来世の言葉も、ヒンズー語の時制による考え方に由来している。インド人は、これら非現実の三世界の内容を、頭の中で独立に限りなく展開できる。(余談)
文章ができれば意味もある。意味が通らなければ矛盾も指摘できる。かくして正しい考えが得られる。
現実であれ、非現実であれ、矛盾のない文章は正しい考えを示している。
非現実の内容を現実に変えれば、創造したことになる。現実の内容を現実に再現すれば、模倣したことになる。
現実に関する学問は実学 (技術) になる。非現実に関する学問は哲学になる。
実学は中等教育で行われ、哲学は高等教育で行われる。
日本人には実学があって、哲学が無い。日本は技術立国となり、英米は哲学博士 (Doctor of Philosophy:　Ph. D.) の生産国になった。
日本は海外からの技術研修生に人気がある。一方、英米の大学は世界中からエリート学生を集めている。エリートには教養教育が必要である。政治家たちの国際会議は、英米の大学の同窓会のようなものになるであろう。我が国に、その同窓生は存在するか。
我が国の高等教育は、十分に役立っていない。中等教育の技術力で成り立っている。だから、我が国の教育機関への公的支出の割合も最下位になっている。高等教育が本来の機能を発揮すれば、大同よりも小異をこととする我が国民の政治音痴も解消する。

無哲学・能天気を排して ‘あるべき姿’ を考える。’あるべき姿’ の内容は非現実である。小異は現実、大同は非現実である。小異を捨てて、大同につく。だから、大同の内容を提唱する個人が必要である。他人の考えをまとめて落としどころを見つけるのではなく、自己の意見で他者を集約できる冴えた人物が必要である。大同団結して大きな力を発揮する。さすれば、未来社会の建設も加速する。大同もなく離合集散を繰り返す近視眼の国会議員も国会から消えてなくなる。
高等教育機関で哲学を可能にするためには、英語を知らなければならない。だから我々は、日本語とともに英語の学習にも力を入れなくてはならない。



.