
「苦しい時もある。夜眠れぬ事もあるだろう。どうしても壁がつき破れなくて、俺はダメな人間だと劣等感にさいなまれるかもしれない。私自身、その繰り返しだった」。こちらは本田技研工業の創業者である本田宗一郎氏の名言。人生には、必ず紆余曲折はあるものである。必ずだ。だからその都度に落ち込む事もあるだろう。しかし時が解決してくれる。その経験が役に立っている事を、後から実感をする事だろう。そんなものだと思う。ドナルド・トランプ氏が米国大統領(第47代)を再任する事となった。当然、前回に得たスキルはある筈だ。しかしながら国際政治に於いて、参謀的存在の首脳が同盟国に居ない事だ。それが安倍晋三氏だったのだが、反勢力に暗殺されてしまった。トランプ氏も狙われた。目指すものが同じだったのだろう。なのでその勢力も察しがつく事だろう。米国民主党は親中派だったが、肝心な処は折り目をつけている。それが「TikTok」等の中国系アプリの排除なのだが、日本の場合は寧ろ歓迎だ。いつの間にか、色々と入り込んだものだ。

その点では総務省の在り方も問われる。もしや「放送法を一番、遵守しないのは総務省ではなかろうか?」とすら思える程だからだ。かなり前から問題となっているのが、テレビ局の外資法違反の件だ。今の処、何処のテレビ局も処分を受けてはいないが、各局の外資比率は知らなくとも、「何故、あれ程までに?」と思う程に特亜寄りで、それこそ朝から晩までだ。特に韓国への偏重振りが酷いが、「表現の自由」を傘にしてるのか、やりたい放題だ。だがフジテレビが、その外資系スポンサーから調査を依頼された。例の中居正広氏の性的な不祥事の件だが、叩くと埃がでた。フジテレビ社員の関与が疑われたのだ。アチラでは性的なトラブルに関しては厳しい。そこで総務省の出番だが、これを単に「フジテレビのガバナンス」の問題で済む段階は、既に越えており、放送内容の偏向振りや外資法違反の件も含めて停波が妥当だろう。とは言うものの、総務省官僚の天下りはそんなテレビ局だ。公平な処分は絶望的だ。しかしそれより前にスポンサー離れが原因の資金難から倒産となる可能性が現実的だろう。キッコーマンが、49年続いた番組のスポンサーを降りた。大手スポンサーの降板も深刻だ。塩野義製薬が最後の砦か?現在のフジテレビのCMは「AC」だらけである。


「黄金時代の始まり」宣言 「米国第一」トランプ大統領就任―不法移民で国家非常事態
https://www.jiji.com/jc/article?k=2025012100086&g=int
米連邦最高裁 TikTokの訴え退ける アプリ運用停止の瀬戸際に
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20250118/k10014696671000.html
玉川徹氏「フジテレビがテレビの存在を否定している」中居正広問題でのフジ会見形式にもの申す
…「モーニングショー」(スポーツ報知)
https://news.yahoo.co.jp/articles/e91cae66da2ff167353e3246a4f431897a84b029
フジ、CM差し替え50社超 日産や花王、急拡大
https://news.yahoo.co.jp/articles/d1e4c5cc02eba6748c44638b854654816f20ce55
フジに電波停止求める声、総務省幹部が否定 「法律に処分根拠ない」(毎日新聞)
https://news.yahoo.co.jp/articles/b83e11dc0dccd4c9e695853b2657149862005e55