放言随記

凡人の独り言です。人の役には立ちません。悪しからず。

EVに将来性はあるのか?トヨタはEV製造のべンチャー・米テスラに出資するそうですが。。。

2010年07月11日 02時20分00秒 | 疑問

電気自動車・EVに本当に将来性はあるのでしょうか。


 


電気自動車は、自動車ですから車体やサスペンションはガソリン車と変わりません。エンジンとトランスミッションの代わりにモーターが付いている事になります。


エンジンやトランスミッションよりもモーターを中心とした駆動装置の方が構造が簡単で製造もし易いはずですから、その分安くできるはずです。しかし現状その価格は三菱自動車のi-MiEVを例にすれば以下のとおりです。


¥3,980,000_


共通車体のガソリン車 i はというと以下の金額です。


¥1,218,000_


価格差は、¥2,762,000とガソリン車 i が2台以上買える金額となっています。


量産が進めば、価格が下がると考えられますが、i-MiEVとガソリン車 i は元々同一の車体ですからその効果はそれほど大きくないでしょう。


この価格差をもたらしている要因は、モーターを回すリチウムイオンバッテリーであると考えられます。これも量産が進めば、価格が下がると考えられていますが、はたしてそうでしょうか。


 


最も価格が安く性能のいい量産化されたリチウムイオンバッテリーはノートパソコンに使われているバッテリーと考えられます。ノートパソコンではある程度規格化されたバッテリーセルを複数組み合わせて多くの機種に対応する様に作られています。


 


i-MiEVに搭載されているリチウムイオンバッテリー容量は16kWhです。


iMiEVスペック


ノートパソコン例としてヒューレット・パッカード社の2540p Notebook PCを参照します。容量の単位がWhで表示されていたので採用しました。


2540p Notebook PCスペック


6セルのバッテリーで容量が0.062kWhですから、1,548セルでi-MiEVの容量をまかなう事が出来ます。6セルのバッテリーは¥9,450_ですから、1,548セル分は、¥2,438,710_となります。


それにしてもi-MiEVとガソリン車 i の価格差と近い数字が出てしまい、我ながらびっくりしていますが、量産型のバッテリーですらこの価格です。i-MiEVが更に量産されたとしても価格がガソリン車並になるとは現状のリチウムイオンバッテリーを前提とするなら到底考えられません。バッテリー価格が150万円を下回るとは考えられません。


 


また、リチウムイオンバッテリーには寿命があります。一般的にノートパソコンは3年で寿命となり、充電しても持続しなくなります。つまり3年ごとにバッテリーの交換が必要です。


 


バッテリー価格が150万円と仮定して、車両価格が270万円で、3年ごとに150万円かかる車をいったい誰が買うのでしょうか?電気自動車に本当に将来性はあるのでしょうか?はなはだ疑問です。


 


バッテリーの性能と価格に大きなイノベーションがあったなら将来性があるかもしれません。


 


*三菱自動車i-MiEVの綴りが間違っていたため訂正しました。



在外選挙の記憶。情けない日本人。

2010年07月07日 23時58分32秒 | どうしたものか

筆者は2000年にちょうど海外赴任中で、在外選挙を経験しました。現地の日系メディアも盛んに広報を行っていました。とてもありがたい事だと思い、何の疑問もなく投票所に出かけた所あまりの人出の少なさに驚いたのを良く憶えています。


国は違いますが、10年経った今でも変わらない様ですね。


海外在住の日本人はとにかく選挙に関心がありません。日本の事なんかどうでもいいのかと思えば、以外に一時帰国を楽しみにしています。仕事とレジャーのことしか興味がありません。


在外選挙は各国の大使館や領事館の職員が時間を掛けて準備して行うわけです。それに応えようという気持ちも薄いのです。いつから日本人はこんな冷たい人達になってしまったのかと、とても情けない気持ちになったのも良く憶えています。


 


筆者が赴任していた国では選挙は国民の大きな関心事でした。いつも殺人事件が起こります。当選した候補が反対陣営の有権者に殺されてしまうこともあります。それはさすがに行き過ぎですが、日本人としては自分たちの選挙に対する姿勢を見直すいい教材になる筈ですが、多くの日本人達はあまり反応しません。そもそも報道に接する事がないのか、感受性がないのかよく解りません。


 


現代日本人には何か重大なものが欠けているのは間違いなさそうです。どうしたものか。



つまり他のどこかの政党は日本政党でないということですね。

2010年07月05日 01時23分00秒 | お気に入り

自民党のテレビCMいけてますねぇ。


 


日本の政党自民党ですか、何か、言い得て妙ですね。


 


自民党チャンネル


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会社役員の報酬は高額でも株主が認めるならOKでしょ。

2010年07月05日 00時10分00秒 | 意見

会社役員の報酬は高額でも株主が認めるならOKでしょう。認めないならNGでしょう。それだけのことでしょう。


外野からつべこべ言うのは「ひがみ」というのもではないでしょうか。このところ会社役員の報酬に関する記事はこの「ひがみ」を感じます。


 


一方、その会社の社員は利害関係者として一定の発言権があるように思われますが、雇用契約の範囲でしょう。持ち株会制度のある会社はいい会社です。社員も株主になる事が出来ます。効果の程はともかく、正式につべこべ言うことが出来ますね。メディアの記者も悔しかったらどこかの会社の株主になったらいいのです。それがルールというものではないでしょうか。もしルールが間違っているなら民主的な手続きで変更するのです。


 


上場会社の会社役員とはサラリーマンの目指す最高位です。高額報酬でなければ目指す目標としての格が低くなってしまいます。また、出世したサラリーマンがが役員となり高額報酬を得るならば、それは成功したサラリーマンとして讃えられてた方が、いい世の中なのではないでしょうか。成功した人がいるなら、よかったね、と素直に喜べる心が欲しいものです。


 


もっとも、高額報酬を得る会社役員は成功し続けなければなりません。失敗したら、その地位を追われるのです。