http://mainichi.jp/feature/afterwar70/pacificwar/data1.html
第1回 230万人はどのように戦死したのか？
日中戦争から太平洋戦争で亡くなった軍人・軍属の数について、日本政府は230万人（1937～45年）という数字を公式に採用してきた。だが、彼らがどこで、どのように亡くなったかについては不明確な点が多く、「6割が餓死した」との学説もある。神風特別攻撃隊を題材にした小説、映画が話題になっている今。約4000人とされる航空特攻による戦死者以外の、229万人余はどのような最期を遂げたのか。そんな疑問から、データをひもといてみた。【高橋昌紀／デジタル報道センター】
病死が約６割 兵站軽視のツケ歴史学者・藤原彰氏の独自分析
「戦病死」とその他の割合
| 種別 | 数 |
|---|---|
| 戦病死 | 1,400,000 |
| その他 | 900,000 |
戦病死した兵士 地域別の割合
出典：藤原彰著「餓死した英霊たち」
軍人・軍属の戦没者は、直接の戦闘で亡くなった戦死者と、従軍中に病気などで命を落とす戦病死に大きく分けられる。総務省、厚生労働省などによると、戦没者230万人を戦死、戦病死などの死因別に分類した公的な記録は存在していないという。終戦前後の混乱時に多くの資料が失われたことや、そもそも負け戦における記録の難しさなどが影響している。
一方、研究者の間では、日中戦争から太平洋戦争における日本軍の特徴に餓死者の異常な多さが指摘されてきた。歴史学者の故・藤原彰氏(一橋大名誉教授)は自著「餓死した英霊たち」（青木書店）で、厚生省（現厚生労働省）援護局作成の「地域別兵員及び死没者概数表」（1964年）などを基礎データに独自の分析を試みた。
例えば、44年3月にインド北東部の都市インパールの攻略を目標に開始した「インパール作戦」について、参戦したある中隊長が手記に「中隊310人のうち、戦死40人、戦病死96人、患者42人」と記録していたことなどに着目。同作戦が展開されたビルマ・インド方面の戦没者約18万5000人のうち、約78％に当たる約14万5000人を戦病死者ではないかと推定した。（図参照）
こうした地域別の数値を積み上げて、全戦没者の60％強、140万人前後が戦病死者だったと計算。さらにそのほとんどが餓死者ということになる」と結論づけた。陸軍参謀本部、海軍軍令部をはじめとする日本軍の指導層が、兵站（へいたん）を軽視したツケを、末端の兵士たちが支払わされたといえる。
同著の「むすび」で、藤原氏は餓死がサンゴ礁の孤島や熱帯性の密林だけでなく、多くの人が暮らすフィリピン、ビルマ、中国大陸などでも起きていることを強調。「輸送補給、休養や衛生といった軍隊生存の必要条件までもが作戦優先主義のために軽視または無視された」と、作戦参謀らのエリート軍人を批判している。
戦場別戦没者数
戦線拡大の果て、戦没者 広大な地域に
当時の日本にとって、戦争の継続に必要な石油、鉄鉱石、ボーキサイト、ゴムなどの戦略物資を確保するため、南方の資源地帯の確保は死活問題だった。南方資源による自活自営体制を確立したうえで、防備を固め反攻に出てくるであろう米軍を迎え撃つことが、当初の戦略だった。
しかし、真珠湾やマレー半島などにおける緒戦の戦果が、目をくらませた。日本本土とハワイの中間地点にあるミッドウェー島、オーストラリアに隣接するニューギニア島の占領を目指すなど、日本軍は国力の限界を超えた作戦を多方面で展開。特に地上戦では補給が途絶し、損害を拡大させる主因となった。
厚生省（現厚生労働省）援護局は1964年に国会からの要求を受け、「地域別兵員及び死没者概数表」を発表。日中戦争が始まる37年から太平洋戦争が終わる45年までの軍人や軍属の戦没者（当時の発表では総数が212万1000人）について、地域ごとに内訳を示した。左図の通り、南洋諸島、東南アジア、中国大陸などにわたる広大な地域で、膨大な数の日本の軍人や軍属が命を失ったことが分かる。
図の●は死因別戦没者数の記録が残っている戦場。クリックすると、各戦場の戦病死者などの割合が示される。先に紹介した藤原氏の説を裏付けるように、戦病死者が圧倒的に多いことは一目瞭然だ。
陸軍年別徴兵数
深刻な戦力不足で民間人「根こそぎ動員」
連合国の素早い反攻で制空権と制海権を奪われた日本軍は、多大な出血を強いられ、敗走時にはさらに損害を拡大させた。太平洋全域に広がる大小の島々などに逐次投入された兵士たちにとって、補給が途切れた中での死守命令は玉砕に等しいものだった。政府・軍部は、国民の根こそぎ動員で戦争継続のための戦力を補充しようとする。
1944年には、本土防衛や戦争継続のため必要不可欠な領土とされた「絶対国防圏」が破られ、台湾、あるいは沖縄への米軍侵攻は時間の問題となっていた。米軍は主要な拠点以外は素通りし、島伝いに日本本土へと迫る「飛び石作戦」を展開。無視されたトラック島などに駐留した多くの日本軍守備隊は遊兵となり、餓死の危機に見舞われた。陸軍参謀本部は旧満州・中国の部隊を南方戦線へ転用し続けたが、輸送船が撃沈破され、海没する部隊が相次いだ。
こうして戦力不足は深刻化する。そんな状況がよく分かるのが左に示した「『現役兵』と『召集兵』の人数の推移」のデータだ。「現役兵」は主に、徴兵検査で合格し入営した兵の数。徴兵検査時には「現役兵」には適さないとされた人々が、その後「赤紙」で召集された場合は「召集兵」として扱われた。また、「現役兵」として兵役を終え、2度目に召集された場合も「召集兵」となった。そうした召集兵は、太平洋戦争が開戦した41年に前年の約2.6倍に急増し100万人を突破。翌年には現役兵を上回り、陸軍兵力の過半を占めるようになった。文系学生らへの徴兵猶予も43年に解除され、翌年には現役兵も約1.5倍に急増している。
こうした「根こそぎ動員」は当然、国力全般に影響を与えた。政府は熟練工に代わり、女性や子供らを工場に勤労動員した。しかし、生産能力や品質の低下は避けられず、結局は前線部隊の戦力の低下にもつながった。召集兵自身も多くは体力的なピークを過ぎており、戦闘力を期待するのは難しかった。
「現役兵」と「召集兵」の人数の推移
| 現役兵 | 召集兵 | |
|---|---|---|
| 1941 年 | 1,110,000 | 1,000,500 |
| 1942 年 | 1,181,000 | 1,219,000 |
| 1943 年 | 1,379,000 | 1,521,000 |
| 1944 年 | 2,087,400 | 2,012,600 |
| 1945 年 | 2,774,000 | 3,626,000 |
出典：国民経済研究所
戦陣訓…降伏が許されなかった日本兵
1941年1月8日 東京日日新聞
軍人・軍属戦没者が230万人もの膨大な数に達した一因には、日本軍は降伏を認められないものとみなしていたことが挙げられる。
国際的には1929年のジュネーブ条約で、捕虜の権利は保障されていた。しかし、「非国民」とされることを恐れた皇軍兵士たちは絶望的な戦況下、最後には玉砕という名の全滅を選択したケースが多かった。
「生きて虜囚の辱（はずかしめ）を受けず、死して罪過の汚名を残すこと勿（なか）れ」。その一節で有名な「戦陣訓」が、全軍に示されたのは41年1月8日だった。兵士を奮起させ、戦場に向かわせることが目的だったと解釈することもできるが、兵士個人にとっては捕虜となることは恥辱とされ、残された家族が迫害される恐れがあったという。
公式には初の「玉砕」であるアッツ島の戦いで、日本軍守備隊は43年5月29日に最後の電報を打電した。「敵ニ最後ノ鉄槌（てっつい）」を下すとした上で、「生キテ捕虜ノ辱シメヲ受ケサル様覚悟セシメタリ」と明記。野戦病院の傷病者は自ら、または軍医による「処理」をし、軍属には武器を取らせ、攻撃隊の後方を前進させるとした。
41年1月、この戦陣訓を示達したのは当時の陸軍大臣、東条英機だった。東条は開戦直前には内閣首班となり、戦後の極東国際軍事裁判（東京裁判）ではA級戦犯に指名。占領軍が逮捕に訪れた際に自殺を図ったが、失敗している。
陸軍の特攻作戦を指揮した冨永恭次もまた、戦争を生き抜いた。「昭和の名将と愚将」（半藤一利・保阪正康著）によると、冨永は出撃前の訓示で「諸君はすでに神である。君らだけを行かせはしない。最後の一戦で本官も特攻する」と豪語していたという。
民間人の被害
| 海外 | 国内 | |
|---|---|---|
| 軍人・軍属 | 2,100,000 | 200,000 |
| 民間人 | 300,000 | 500,000 |
出典：厚生労働省など
戦略爆撃、民間人に大きな犠牲
第一次世界大戦時に本格投入された航空機の技術的進歩で、戦闘地域と後方地域の区別は曖昧になった。第二次世界大戦前の1937年に、スペイン内戦で反乱軍を支援したナチス・ドイツの義勇部隊「コンドル軍団」がバスク地方の小都市ゲルニカを空爆したことは、ピカソの絵画「ゲルニカ」の題材になったことで有名。都市を破壊し、敵国民の士気喪失を狙った「戦略爆撃」がエスカレートしていく。
第二次世界大戦では戦略爆撃の標的として、日本軍が重慶（中国）、独軍がロンドン、米英軍がドレスデン（ドイツ）などの都市を破壊。戦略用の兵器も4発重爆撃機、地対地ミサイルなどが開発され、最後は究極の大量破壊兵器・原子爆弾たどり着くことになる。
日本本土では米軍の空襲で、東京、広島、長崎など主な都市が焦土と化した。厚生労働省などによると、日中戦争を含めた太平洋戦争での民間人の戦没者数は約80万人。うち国内で亡くなった約50万人の半数以上が空襲による犠牲者とみられる。
一方、地上戦が繰り広げられた南洋諸島、旧満州、沖縄などでは、連合国軍の攻撃、補給線途絶による飢餓や病気、敗走のなかでの集団自決などで、民間人にも数多くの犠牲者が出た。
民間人戦没者数が多い主な戦闘
| 民間人戦災死者数 | |
|---|---|
| 東京大空襲 | 100,000 |
| 広島原爆投下 | 140,000 |
| 長崎原爆投下 | 73,884 |
| 沖縄 | 94,000 |
出典：広島市、長崎市、沖縄県の資料など / ※数字はおよそ
「230万人」比較すると・・・
| 人数 | |
|---|---|
| 太平洋戦争での戦没者 | 2,300,000 |
| 名古屋市の人口 | 2,275,428 |
| 2012年の死亡者 | 1,256,359 |
| 自衛官の現員 | 224,526 |
出典：名古屋市役所（2014年7月時点）、人口動態統計、防衛白書（平成25年版 2013年3月時点）
