♦️３の４『世界と人間の歴史・世界篇』太陽系（水星、金星）

３の４『世界と人間の歴史・世界篇』太陽系（水星、金星）

　金星は、太陽系で太陽に近い方から２番目の惑星である。また、地球に最も近い公転軌道を持つ惑星である。地球から見ると、金星は明け方と夕方にのみ観測でき、太陽、月についで明るく見える。明け方に見えるのが「明けの明星」、夕方に見えるのが「宵の明星」と言い分けられるところだ。
　ここに天文単位（ＡＵ）というものさしがあって、より内側の水星が０．３９、直ぐ外側の地球が１ＡＵ、そのまた外側の火星が１．５２ＡＵなのに対し、金星のそれは０．７２ＡＵとなっている。これらの配置加減は、「ケブラーの第３法則」に従う。また、この惑星は、「地球型惑星」とか「地球の姉妹惑星」と表現される。これは、太陽系内で大きさと平均密度が最も地球に似ているためだ。金星の半径は地球の０．９５倍、質量は０．８２倍だと推定されており、まさに地球と同じ岩石惑星なのだ。
　それなのに、金星には地球のような生物環境は存在していないと言われている。その要因としては、やはり温度と水、それに生物が呼吸に必要とする酸素などであろうか。
　金星には非常に厚い大気があり、そのほとんどが二酸化炭素であるとのこと。そのため某かの二酸化炭素による温室効果がはたらくであろう。また、金星の表面の温度は昼も夜も摂氏４６０度と、太陽により近い水星よりも高いというから驚きだ。
　大気中には硫酸の粒でできた雲が広がっているともいわれる。その厚さは、何キロメートルもあるらしい。その雲にさえぎられて太陽からの光が直接地表に届くことはない。雲から硫酸の雨が降っても、地表があまりにも高温なため、地表に達する前に蒸発してしまうと考えられている。おまけに、金星の大気の上層では、秒速１００メートルもの風が吹いている。
　この生命起源の観点からは、現在までの、太陽系の条件をあてはめた計算により、軌道半径０．６～０．８ＡＵの間に、地球型惑星の初期進化の明暗を分ける境界があるのではないかと推計されている。ただし、「（現在の知識に不確定要素があり、位置は細かくしぼれていない。惑星のサイズはあまり影響しない）」（「地球と金星の明暗を分けたものとは？」：雑誌「ニュートン」２０１３年８月号）との注釈が付けられている。

　そういえば、太陽に近い方から、水星の自転は59日、公転は約88日、その直径は約0.5万キロメートルだ。次に来る金星の自転は約243日、公転は約225日、その直径は約1.2万キロメートル。この金星だけは、他の7つの惑星とは異なり、自転の向きは公転の向きと回転方向が逆である、なので、金星にいたとすると、厚い雲で視界が遮られるのを無視すると、太陽は西から昇り東に沈むのだろうか。また、なぜ、金星だけこのような向きで自転しているのかは、まだ明らかになっていないようだ。
　その外側を回る地球の自転は約1日、公転は夜景365日、さらにその直径は約1.3万キロメートルだというから、金星とかなり似ているのではなかろうか。それから、火星については、 自転が約687日なのに対して、公転は約0.7日。その外側を回る木星の自転周期は、約10時間にしてかなり早く、12年をかけて太陽の周りを公転し、その直径は約14万キロメートルと地球の約10倍ある。さらに、その外側の土星に至っては、自転が約10時間なのは木星並みながら、公転はなんと約 29年、その直径は約12万キロメートルという。


（続く）

☆★☆★☆★☆★☆★☆★☆★☆★☆★☆★☆★☆★☆★☆★☆★☆★☆★☆★☆★

副▽目次４（Ｄ／Ａ～Ｄ）『自然と人間の歴史・世界篇』（２０１８年９月２０朝時点）、６４２～１０００／０～１０００）

副▽目次４（Ｄ／Ａ～Ｄ）『自然と人間の歴史・世界篇』（２０１８年９月２０朝時点）、６４２～１０００／０～１０００）

☆
☆
☆
☆
６４２．中国の大躍進政策
６４３．中国の文化大革命
６４４．中国の四つの近代化路線
６４５．１９７０年のアメリカ多国籍企業
６４６．１９７０年のソ連経済
６４７．二人のケネディの闘い

６４８．インドの食糧危機

６４９．第三次インドとパキスタンの国境紛争（１９７１）
６５０．ニクソン・ショック
６５1．スミソニアン合意
６５２．第一次石油危機（前半）
６５３．第一次石油危機（後半）
６５４．米中国交正常化
６５５．ロッキード事件（前半）
６５６．ロッキード事件（後半）
６５７．ウォーターゲート事件（前半）
６５８．ウォーターゲート事件（後半）
６５９．チリ革命と反革命（１９６９～１９７３年９月１１日の大統領官邸攻撃開始）
６６０．チリ革命と反革命（１９７３年９月１１日のクーデターによる反革命）
６６１．「超大国アメリカ」の内と外
６６２．第一次石油ショック
６６３．第二次石油ショック
６６４．イラン革命（１９６３～１９８０）
６６５．ブラジル（１９６０年代）
６６６．ペルー（１９６０年代）
６６７．中国の改革・開放政策（１９７６～１９８０）
６６８．中国の改革・開放政策（１９８１）
６６９．劉少奇元国家主席の名誉回復（１９８０）
６７０．ソ連の社会主義改革（～１９８７）

６７１．東欧の社会主義改革（ポーランド、～１９８７）
６７２．東欧の社会主義改革（ハンガリー、～１９８７）
６７３．東欧の社会主義改革（東ドイツ、～１９８７）
６７４．東欧の社会主義改革（チェコスロバキア、～１９８７）

６７５.検討中

６７６.検討中

６７７.検討中

６７８.検討中

６７９.検討中

６８０．国境紛争（イラン・イラク戦争）
６８１．国境紛争（フォークランド戦争）
６８２．国境紛争（アメリカのグレナダ侵略）
６８３．スリーマイル島原発事故
６８４．チェルノブイリ原発事故
６８５．新保守主義（アメリカ）
６８６．新保守主義（アメリカのマネタリズム、合理的期待形成学派）
６８７．新保守主義（イギリス）
６８８．新保守主義（イギリスの労働政策）
６８９．アメリカ航空管制官ストライキ

６９０．１９７０年代からのコンピュータ産業の発展１
６９１．１９７０年代からのコンピュータ産業の発展２
６９２．プラザ合意（その経緯）
６９３．プラザ合意（輸出大国・日本への影響）
６９４．ブラック・マンデー
６９５．債務に喘ぐ中南米諸国（ブラジル、１９８０～１９９０年代）
６９６．債務に喘ぐ中南米諸国（アルゼンチン、１９８０～１９９０年代)

６９７．債務に喘ぐ中南米諸国（メキシコ、１９８０～１９９０年代）
６９８．債務に喘ぐソ連・東欧諸国(１９８０～１９９０年代)

６９９.新保守主義(イギリスの金融)

７００.検討中

７０１.検討中

７０２.検討中

７０３．米ソの核軍縮（１９８０年代）
７０４．核戦争を未然に防いだ男（スタニスラフ・ぺトロフ）
７０５．アメリカの債務国化

７０６．インドのボパール化学工場の爆発（１９８４）

７０７．ソ連の政治経済（１９８８）
７０８．ソ連の政治経済（１９９０年１～６月）
７０９．ソ連の政治経済（１９９０年７～１２月）
７１０．ソ連の経済（１９９１）
７１１．ソ連の社会主義の崩壊（クーデターへ）
７１２．ソ連の社会主義の崩壊（クーデターとその失敗）
７１３．ソ連の社会主義の崩壊（クーデター後）
７１４．ソ連の国民投票（１９９１年３月）
７１５．ソ連から１５の共和国へ
７１６．ソ連の崩壊と核兵器
７１７．ロシアの市場経済化（１９９１～１９９５、概観）
７１８．ロシアの市場経済化（１９９１～１９９５、工業の民営化）
７１９．ロシアの市場経済化（１９９１～１９９５、農業の民営化）
７２０．ソ連社会主義の崩壊要因
７２１．インドの経済改革（１９９～１１９９５）

７２２．カザフスタン
７２３．トルクメニスタン
７２４．ウズベキスタン
７２５．タジキスタン
７２６．キルギス
７２７．ジョージア（旧グルジア）
７２８．アルメニア
７２９．アゼルバイジャン
７３０．ベラルーシ
７３１．モルドバ
７３２．ウクライナ
７３３．バルト３国
７３４．ウクライナ

７３５.検討中

７３６.検討中

７３７.検討中

７３８.検討中

７３９.検討中

７４０.検討中

７４１.検討中

７４２.検討中

７４３.検討中

７４４.検討中

７４５.検討中

７４６.検討中

７４７.検討中

７４８.検討中

７４９.検討中

７５０.検討中

７５１.検討中

７５２.検討中

７５３.検討中

７５４.検討中

７５５.検討中

７５６.検討中

７５７.検討中

７５８.検討中

７５９.検討中

７６０.検討中

７６１.検討中

７６２.検討中

７６３.検討中

７６４.検討中

７６５.検討中

７６６.検討中

７６７.検討中

７６８.検討中

７６９.検討中

７７０.検討中

７７１.検討中

７７２.検討中

７７３.検討中

７７４.検討中

７７５．モンゴル

７７６.検討中

７７７.検討中

７７８.検討中

７７９.検討中

７８０.検討中

７８１.東欧社会主義の崩壊と市場経済化（ポーランド１９７０～１９８８）

７８２．東欧社会主義の崩壊と市場経済化（ポーランド１９８９、政治面）
７８３．東欧社会主義の崩壊と市場経済化（ポーランド１９８９、経済面）

７８４．東欧社会主義の崩壊と市場経済化（チェコとスロバキア）

７８５．東欧社会主義の崩壊と市場経済化（ハンガリー）
７８６．東欧社会主義の崩壊と市場経済化（アルバニア）
７８７．東欧社会主義の崩壊と市場経済化（ルーマニア）
７８８．東欧社会主義の崩壊と市場経済化（ブルガリア）
７８９．東欧社会主義の崩壊と市場経済化（東ドイツ）
７９０．旧ユーゴスラビアの解体
７９１．スロベニア
７９２．クロアチア
７９３．セルビア
７９４．モンテネグロ
７９５．ボスニア・ヘルツェゴビナ
７９６．マケドニア
７９７．中国の天安門事件（１）
７９８．中国の天安門事件（２）
７９９．中国の社会主義市場経済
８００の１．日米半導体摩擦など１

８００の１．日米半導体摩擦など２

★★★

８０１．１９８０年代の米ソの軍縮
８０２．１９９０年の湾岸戦争
８０３．１９９０年代前半の世界経済、投資加熱の行方（１）
８０４．１９９０年代前半の世界経済、投資加熱の行方（２）
８０５．アパルトヘイトの廃止
８０６．アジア通貨危機（タイ、インドネシア発）
８０７．アジア通貨危機（韓国発～１９９７．１１．２１）
８０８．アジア通貨危機（韓国、１９９７）
８０９．アジア通貨危機（韓国、１９９８）

８１０．アジア通貨危機（タイ）

８１１．アジア通貨危機（インドネシア）

８１２．アメリカの金融資本（１９９５～１９９９）

８1３.検討中

８１４.検討中

８１５.検討中

８１６.検討中

８１７.検討中

８１８.インドの政治（１９９８～２００８）

８１９.２０世紀の天文学（２０世紀前半）
８２０．２０世紀の天文学（２０世紀後半）
８２１．２００１．９．１１アメリカ
８２２．２００１．９．１１はなぜ起きたのか

８２３．アメリカのカリフォルニア電力危機
８２4．米英らによるイラクとの戦争（２０００２００３．７）
８２５．米英らによるイラクとの戦争（２）
８２６．アメリカのイラク戦費
８２７．１９９０～９５年の世界金融と円高・ドル安
８２８．１９９５～９９年の世界金融とロシア金融危機（国債金融の視点から）
８２９．１９９５～９９年のロシア金融危機（１９９７～１９９８．６）
８３０．１９９５～９９年のロシア金融危機（１９９８．７～８．２２）
８３１．１９９５～９９年のロシア金融危機（１９９８．８．２３～１９９９）
８３２．ドイツ再統一
８３３．仏独の歴史的和解
８３４．リーマン・ショックと世界恐慌（１）
８３５．リーマン・ショックと世界恐慌（２）
８３６．スノーデン事件
８３７．世界ですすむ経済格差の拡大
８３８．アメリカ経済１（２００９～２０１７）
８３９．アメリカ経済２（２００９～２０１７）
８４０．アメリカ経済（３）経済格差の拡大
８４１．『２１世紀の資本』でみる欧米の所得格差の推移
８４２．アメリカノ経済成長に４つの向かい風
８４３．中南米にはびこる麻薬
８４４．経済格差の拡大（データの紹介）

８４５．中国経済１（２００９～２０１７）
８４６．中国経済２（２００９～２０１７）
８４７．欧州経済（２００９～２０１７）
８４８．日本経済（２００９～２０１７）
８４９．韓国経済（２００９～２０１７）
８５０．インド経済（２００９～２０１７、概略）
８５１．インド経済（２００９～２０１７、多国籍企業下の労働運動）
８５２．インドの労働（概要）

８５３．検討中

８５４.検討中

８５５.検討中

８５６.検討中

８５７.検討中

８５８．インドとアメリカの原子力協定（２００８）

８５９．その他の地域１アフリカ（２００９～２０１７）
８６０．その他の地域２南アメリカ（２００９～２０１７）
８６１.その他の地域３中南米（２００９～２０１７）
８６２．インドの２０１３年食糧安全法

８６３．インドの外資導入（小売業など、２０１２）

８６４．インドのオーストラリアからのウラン鉱石の輸入と国内調達

８６５．（未定）

８６６．（未定）

８６７．インドの市民運動（～２０１７）

８６８．農村雇用保障法からガンジー雇用保障法へ（２００９）

８６９．その他の地域４ロシア（２００９～２０１７）
８７０．その他の地域５北欧（２００９～２０１７）
８７１．その他の地域６アフガニスタンなど紛争地域（１９９３～２０１７）
８７２．中東(２００９～２０１７)
８７３．中東（２０１８）

８７４.朝鮮の南北首脳会談（２０１８）

８７５.東欧（１９９０～２０１８）

８７６.エジプト（１９９０～２０１８）

８７７.ルーマニアなど（１９９０～２０１８）

８７８.トルコ（１９９０～２０１８）

８７９．朝鮮半島(１９９２～２０１８)
８８０．カンボジア内戦と和平の歩み
８８１．ミャンマーのロヒンギャ
８８２の1．シリア内戦(～２０１６)

８８２の２．シリア内戦(２０１７～２０１８)

８８２の３.イラクとＩＳ

８８３．南アジア（インド、パキスタンなど）
８８４．ドバイ・ショック
８８５．イラン核合意
８８６．民族主義の変遷
８８７．アラブの春（チュニジア発、全体へ）

８８８.アラブの春（その本質・拝啓）

８８９．アフリカで帝国主義は生き延びているか（２０１２）
８９０．アラブの大義とは（四国とカタール）
８９１．イギリスの国民投票とＥＵ離脱に向けた動き
８９２．新興国などの核兵器開発
８９３．核軍縮の光と闇
８９４．広がる世界の経済格差
８９５．日本とロシアとの経済協力をめぐって
８９６．中国の外貨準備の変化
８９７．世界政府をめぐって
８９８．世界人口１００億人時代へ
８９９．南アフリカの２０１６～２０１７年
９００.中国の地域格差（２０１５）

９０１.二つの大国の現在(２０１７～２０１８、政治)

９０２.二つの大国の現在(２０１７～２０１８、経済)

９０３.溶ける氷河

９０４.パリ協定(地球温暖化)

 

（作成中）

☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆

♦️878の2『自然と人間の歴史・世界編』トルコ（１９９０～２０１８）

878の2『自然と人間の歴史・世界編』トルコ（１９９０～２０１８）

　トルコは、東洋と西洋の境目に位置しており、どちらの要素もしみじみあって、そのことがおりおりの政治にも反映されてきた。

　２０１６年７月１５日には、軍の一部によるクーデター未遂事件が発生した。彼らの武装蜂起により、首都アンカラにある大国民議会、軍関連施設、大統領府などが襲撃された。これに対して反撃に転じた政権側は、結局は鎮圧する。クーデターは失敗し、双方での死者２４０人、負傷者は２０００人を超える惨劇となったという。政権側は、ギュレン師と信奉者団体が「首謀者」だとみなす。アメリカ在住のギュレン師は、これを否定している。政権は、２０日には、全土に3か月の非常事態宣言を出す。少数民族クルド人に対しても、通信を制限するなどの政治的圧力を加えた模様だ。

　８月２４日、トルコ軍が、過激派組織「イスラム国」（ＩＳ）の掃討を名目にシリア北部に侵入する。１２月１０日、首都イスタンブール中心部で連続爆破テロが起き、４４名が死亡した。

　２０１７年１月１日、イスタンブールの高級ナイトクラブが襲撃され、３９名が死亡した。これには、ＩＳの犯行声明があった。

　４月16日、大統領の大幅な権限強化を盛り込んだ憲法改正案の是非を問う国民投票が実施された。僅差で賛成派が多数を獲得し、憲法改正が成った。当初は２０１９年１１月の実施予定であったが、政権のごり押しで２０１８年6月の大統領選挙を経て本格移行することになる。

　大統領は、この改正で大きな権限を持つことになる。「実権型大統領制」と呼ばれ、非常事態宣言、議会解散権、副大統領・閣僚・上級公務員の任命権、国家予算の提出権を持つ。

　５月２１日、エルアドン大統領が、与党・公正発展党（AKP）に復党したうえ、党首に就任する。7月１６日、国会が4回目の非常事態宣言の延長を宣言し、１９日に発効する。野党第一党の共和人民党（ＣＨＰ｠は「正義は失われている」と批判する。同党が中心となり、１７日に「非常事態の解除や司法の独立」を掲げ、反政権の集会に約１７万5千人（当局発表）が集う。

　２０１８年1月には、少数民族クルド人の武装組織掃討を掲げ、シリア北部で越境軍事作戦を展開する。７月１９日には、一昨年７月のクーデター未遂後に発令それた国家非常事態宣言が解除された。３月に発表の国連人権高等弁務官事務所の報告書によると、次のような出来事があったという。

　「逮捕は約１６万人（２０１７年末まで）、公務員の免職は１５万2千人以上（２０１７年末まで）、人権関連ＮＧＯ・団体の閉鎖１７１９組織、メディア企業の閉鎖１６６社、逮捕・拘束されたジャーナリスト約３００人、民間機関の閉鎖による失職者数２万２４７４人、遮断されたウェブサイト１０万以上」（朝日新聞、２０１８年７月２０日付け）

 

（続く）

☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆