サイバーテロ、ソニック・アタック、生物兵器攻撃は宣戦布告もないし砲弾やミサイルは飛び交わない。戦争だという意識もないうちに相手を疲弊させ、戦意をくじき、壊滅させる。
サイバーテロは以前から既に被害が出ている。しかし疑わしい国を非難する、あるいは経済報復を行う、ひそかに仕返しを企てる、大使を召還するなどでしか対処できていない。否認すれば証拠は上げられないから知らぬ存ぜぬで通る。
ソニック・アタックに至ってはどこから攻撃を受けたかすら不明でいつのまにか頭が痛くなったり思考不能になる。攻撃相手を特定すらできない。米国の大使館員がこの攻撃にさらされているが規模が小さいためか小さな記事にしかならない。
かりに大統領の頭部にソニック攻撃がなされたとしても致命的なダメージはないだろうが、しかし思考に影響を与える可能性もあり極めて危険なインビジブル・ウェポンとなることは間違いないだろう。犯人は迷宮入りする可能性が大だ。
生物兵器攻撃については今回のコロナ禍でWHOが行った調査でよくわかったことがある。仮に意図的に作ったとしても疑われた国が協力したふりをしたくらいでは確な証拠は握れないということだ。探査衛星から決定的な写真をとって証拠だてるような方法は期待できないということを肝に銘じなくてはならないだろう。
やる気になれば相手国を壊滅させるかもしれない恐ろしい悪魔の手段に対し生ぬるい制限でしか対処できない。国民も今一つその恐怖が感じられないために政府を突き上げられない。
これらの兵器は静かに相手を壊滅させ、戦争後は何食わぬ顔でいち早く復興を成し遂げ、他国を尻目に新たな世界秩序をつくり世界を主導する。
「疑わしきは罰せず」は世界共通の法理論だろうが、世界支配を企む一党独裁国には通用しない。しかし民主主義の教育で育った世界の指導者は「独裁国家に対しては、疑わしきは罰す」に理念転換ができていない。
米国のドラマ「２４」など数多くの対テロに立ち向かうヒーローが描かれるが、例外なく明確な証拠のもとに敵を逮捕する。「独裁国家に対しては、疑わしきは罰す」というドラマを見たいものだが製作者の心理的抵抗に打ち勝つのは並大抵ではない。
いわば茹でガエル状態で最悪の事態になっていたというのは子孫のためにも絶対にごめんだ。