京都大学のグループパーキンソン病患者脳にiPS細胞移植 国に承認求める申請 2025年度以降に遅れる

iPS細胞で作った神経細胞 国に承認求める申請 2025年度以降に
NHK　　　https://www3.nhk.or.jp › ... › 科学・文化ニュース一覧　2024/10/30 —

大阪に本社がある製薬会社「住友ファーマ」は、神経の難病、パーキンソン病の治療に使うため開発を進めているiPS細胞から作った神経の細胞について、国に承認を求める申請を行うのは★2025年度以降になると発表しました。

これは住友ファーマが30日、東京都内で開いた決算発表の会見で明らかにしました。
住友ファーマは、京都大学のグループがiPS細胞から神経の細胞を作り、パーキンソン病の患者7人の脳に移植した治験のデータをもとに国に承認を求める申請の準備を進めています。

30日の会見で木村徹社長は「治験のデータとしては想定どおり、期待どおりの結果が出ている」と説明した上で、承認申請は来年度以降になるという見通しを示しました。

会社はこれまで★2024年度中の承認申請を目指すとしていましたが、予定より遅れているということです。

パーキンソン病はドーパミンという神経の伝達物質を作り出す脳の細胞が失われ、手足が震えたり体が徐々に動かなくなったりする難病で、根本的な治療法はありません。

木村社長は「データの★解釈などについて★検討を重ねる必要がある。できるだけ早く申請できるよう戦術を考えたい」と話していました。