『Stars and Stripes（アメリカ軍の星条旗新聞）のダグラス・マッカーサーの肖像』マッカーサーは朝鮮戦争で核兵器使用を進言してトルーマンに解任される
日本敗戦後に占領軍として駐留した米兵４個師団７万人の多くは朝鮮戦争で死んでいるが、米軍の準機関紙『星条旗新聞』の、『MacArthur witnessed ‘fire and fury’-style fight in Korea, and it sickened him』では、連合国軍最高司令官としてＧＨＱを統括し朝鮮戦争を戦ったダグラス・マッカーサー提督（Gen. Douglas MacArthur）が、米軍や韓国側だけでも100万人以上（全体では４００万人）が死んだ当時の「炎と怒り」作戦がどれだけ悲惨だったかを語っている。
★注、
朝鮮戦争ですが戦乱とは別に、実は韓国(アメリカ）側が行った一般市民に対する大虐殺が起きていたが最高度のタブーとして今でも秘密にされているのですから怖ろしい。(もちろん最高司令官のマッカーサーはすべてを知っているが、戦争を優先して黙っていたのですから責任は重い）
日本の在日の４人に１人は済州島出身者なのですが、この原因となったのが済州島四・三事件で、1948年4月3日に在朝鮮アメリカ軍の軍政下にあった済州島の一般の島民の5人に1人、6万人が虐殺され村々の70%が焼き尽くされ住めなくなる。(日本では１９４９年に米軍諜報部が引き起こしたらしい松川事件などが続発、共産党の犯行だとしてレッドパージが行われる）
1950年朝鮮戦争が開始されると米軍の黙認の下で、済州島四・三事件の続き『保導連盟事件』が韓国全土で吹き荒れる。
労働組合とか民主運動など左翼的とみられた人々を登録して政府が管理していた『国民保導連盟』の大虐殺が韓国軍や警察、右翼団体によって行われ、３０万人から１００万人が命を落としているが真相は闇に葬られる。(１９６５年に起きたスハルト将軍によるインドネシア共産党関係者の大虐殺とそっくり同じ事件が１５年も前に米軍主導の韓国でも起きていた）
『日航機の御巣鷹の尾根墜落から３２年、シベリア出兵から９９年の節目』
32年前の1985年の月12日、東京の羽田空港を離陸して大阪の伊丹空港へ向かっていた日本航空123便は相模湾上空で突然垂直尾翼が脱落して操縦不能に陥りながらも出発地点に辿り着いたが、最後には力尽きて首都圏の群馬県南西部の山岳地帯、通称『御巣鷹の尾根』に墜落、乗員乗客524名中520名が死亡する。
この墜落事故で日航の乗員組合や遺族会など関係者が再調査を毎年要求し続けているが未だに原因は不明のまま。（運輸省の事故調は『ボーイング社の修理ミスで隔壁が破壊された』とされたが生存者４名の証言から隔壁破壊による急減圧は起きていなかった）
８月１２日とは日航機墜落から３２年目であるとともに、１９１８年の対ソ干渉戦争（シベリア出兵）から９９年目でもあった。１９１７年に世界で最初の社会主義革命が起きてロシアが第一次世界大戦から離脱すると、『孤立したチョコ軍救出』との胡散臭い人道支援名目で日本軍４個師団７万人強がウラジオストックなど極東やシベリアに派兵、４年以上も無意味に戦って無意味に損害を出し撤兵している。（対ソ干渉戦争は日本以外の列強各国も出兵しているが数的に最大のアメリカ軍でも７千人規模で日本軍が突出していた）
去る者は日々に疎し『とうとう忘れられた２０１７年の「８月１２日」の意味』
ソ連のシベリアに侵攻した最大部隊は４個師団の日本軍で、欧米列強（多国籍軍）の『総司令部』は日本軍が握っていたし、戦費の１０億円は当時の日本国の国家予算の３～４年分もの莫大な額だった。無意味に国富を浪費して何一つ成果をあげれず誰にも感謝されず敵味方の被害だけを拡大して、内閣が崩壊する無意味極まる何一つ得るものが無い『悪い戦争』であった。
この時一兵士として徴兵され従軍した私の父親ですが『対ソ干渉戦争は教科書に載っていない』と口癖のように言っていたが、１世紀前のシベリア出兵とは、ノモンハン事件以上に日本人が忘れたい『大失敗』なのである。だから歴史教科書などには出来る限り書きたくない。
３２年前に５２０人が死んだ日航機事故も同じで、矢張り『真相』は取り上げたくないのである。
マスコミですが、日本政府が原因不明のままで誤魔化したとんでもない事実は書きたくても書けない。ここで一番の問題点とは日本共産党（赤旗）で、読売新聞や毎日新聞のような他の商業紙とは違い（過去には）救助に当たった自衛隊の不思議なサボタージュや、乗員組合などが求める墜落原因の究明を報じていた。
しかし『去る者は日々に疎し』で、一昨年当たりからとうとう忘れられて仕舞う。（日本全体の病的な極度の右傾化に影響されて、最左翼の共産党までが保守化する）
FEMAが公表した建物別の放射性降下物に対する安全度のチャート
『核攻撃を生き残る方法（実際にはほとんど不可能）』2017年8月10日（木） Newsweek
核爆発を生き残ったとしてもその後は放射性降下物を回避しなければならない
＜自分の生活圏が核攻撃を受けた場合、爆発で生き残ったとしても、その後に放射性物質などを回避して生き残れる確率は極めて低い＞
8月8日にトランプ大統領が、北朝鮮がアメリカを脅し続ければ「世界が目にしたことのないような炎と怒り」に直面すると発言すると、「核攻撃で生き残る方法」の検索件数が急上昇したが、核攻撃で生き残る確率は非常に低い。
米連邦緊急事態管理庁（FEMA）の核攻撃対策用の計画指針によれば、放射性降下物の飛散時に最も安全な地下空間は、地上5階建てのアパートの地下1階と2階部分、大規模ビルの地下だ。
2014年英国王立協会の学術専門誌は自力で生存するには 軽量な材料の家やアパートのほとんどは避難場所として「不適切」と指摘している。
2011年米サンディア国立研究所はシカゴで核爆発が起きた『生存確率』研究で、救出される可能性があるのは２７０万人中で10万人だけと発表していた。
（抜粋）
『米海兵隊、全航空機の飛行一時停止へ オスプレイ事故受け』2017年08月12日 AFP
米海兵隊は11日、保有する全航空機の飛行を一時停止すると発表した。オーストラリアで発生し、兵士3人が死亡した同隊の新型輸送機MV22オスプレイ（Osprey）墜落事故を受けた措置。
海兵隊の声明によると、同隊総司令官のロバート・ネラー（Robert Neller）大将が全航空部隊に対し、24時間にわたって全飛行任務を停止する「オペレーショナル・リセット」の実施を指示した。
オペレーショナル・リセットは各航空部隊の任務予定と必要性を考慮し、今後2週間以内に実施される。その内容は「安全な飛行任務、標準化、戦闘即応性の基本に重点をおく」もので、任務の遂行に影響はないとされる。
5日に起きた事故では、日本に配備されていたオスプレイがオーストラリア沖での訓練中に墜落し、海兵隊員3人が死亡した。
8月12日 AFP
『オスプレイの飛行停止（自粛）を米海兵隊に申し入れた小野寺五典防衛相の大殊勲』
吉と出るか凶と出るかはまったく不明だが、前代未聞空前絶後の珍事中の大珍事が現在進行形で我が日本国を舞台にして起きていた。
８月５日沖縄県普天間基地所属のオスプレイがオーストラリアで墜落して３人が行方不明になる（その後死亡が確定）と日本の小野寺五典防衛相がオスプレイの飛行停止（自粛）を米海兵隊に申し入れた。
ところが、日本国防衛相の自粛要請を頭から無視して、海兵隊は傍若無人にも翌日（８月６日）の朝には沖縄でオスプレイを飛ばしている。まさに露骨な挑発である。（前回墜落時の日本側の自粛要請では５日後に飛行再開）
ところが、なんと、この米海兵隊の挑発行為に怯むどころか小野寺五典防衛相は翌日の８月７日にも再度オスプレイの飛行停止（自粛）を米海兵隊に申し入れたのですから驚いた。
（★注、
もしも日本側（防衛官僚）の『運用上必要なら』との前提条件で飛行自粛したなら、今まで米軍はオスプレイを運用上必要ない物見遊山の『遊び』で飛ばしていたことになる。！高偏差値の東大卒のキャリア官僚の『作文』は何とも悪質である）
ところが米海兵隊も一筋縄ではいかない。
８月９日には沖縄のアメリカ軍海兵隊は日本側のオスプレイの飛行自粛には『運用上、必要なら』との文言があったことを盾にして『オスプレイは運用上必要である』と言い張って堂々と反論（公式発表）する始末。今までなら米軍にそこまで言われたら日本側が引っ込むのが常だった。
なんと、８月１０日に共産党議員の質問に答える形で、『運用上必要なら』との前提条件を抜いたオスプレイの飛行自粛を小野寺五典防衛相が言い出したのです。世の中が明らかに変化している。
ところがところが、８月１１日未明に日本政府（防衛省）がオスプレイの安全は確認されたとして飛行再開に同意するとのニュースが飛び出した。(不遜な小野寺の動きを、対米従属命の防衛省のキャリア官僚が一致団結して断固阻んだと思われる）
と思ったら、翌日(８月１２日)には肝心の米海兵隊自身が『全航空機の飛行一時停止』(モラトリアム？)を言い出した。(最後の結果が見えている『出来レース』臭い掛け合い(どつき）漫才風のトランプと金正恩の二人による挑発(罵倒)合戦の激化より、先が読めない米海兵隊と小野寺五典防衛相のやり取り方がはるかに面白い）
日本敗戦後に占領軍として駐留した米兵４個師団７万人の多くは朝鮮戦争で死んでいるが、米軍の準機関紙『星条旗新聞』の、『MacArthur witnessed ‘fire and fury’-style fight in Korea, and it sickened him』では、連合国軍最高司令官としてＧＨＱを統括し朝鮮戦争を戦ったダグラス・マッカーサー提督（Gen. Douglas MacArthur）が、米軍や韓国側だけでも100万人以上（全体では４００万人）が死んだ当時の「炎と怒り」作戦がどれだけ悲惨だったかを語っている。
★注、
朝鮮戦争ですが戦乱とは別に、実は韓国(アメリカ）側が行った一般市民に対する大虐殺が起きていたが最高度のタブーとして今でも秘密にされているのですから怖ろしい。(もちろん最高司令官のマッカーサーはすべてを知っているが、戦争を優先して黙っていたのですから責任は重い）
日本の在日の４人に１人は済州島出身者なのですが、この原因となったのが済州島四・三事件で、1948年4月3日に在朝鮮アメリカ軍の軍政下にあった済州島の一般の島民の5人に1人、6万人が虐殺され村々の70%が焼き尽くされ住めなくなる。(日本では１９４９年に米軍諜報部が引き起こしたらしい松川事件などが続発、共産党の犯行だとしてレッドパージが行われる）
1950年朝鮮戦争が開始されると米軍の黙認の下で、済州島四・三事件の続き『保導連盟事件』が韓国全土で吹き荒れる。
労働組合とか民主運動など左翼的とみられた人々を登録して政府が管理していた『国民保導連盟』の大虐殺が韓国軍や警察、右翼団体によって行われ、３０万人から１００万人が命を落としているが真相は闇に葬られる。(１９６５年に起きたスハルト将軍によるインドネシア共産党関係者の大虐殺とそっくり同じ事件が１５年も前に米軍主導の韓国でも起きていた）
『日航機の御巣鷹の尾根墜落から３２年、シベリア出兵から９９年の節目』
32年前の1985年の月12日、東京の羽田空港を離陸して大阪の伊丹空港へ向かっていた日本航空123便は相模湾上空で突然垂直尾翼が脱落して操縦不能に陥りながらも出発地点に辿り着いたが、最後には力尽きて首都圏の群馬県南西部の山岳地帯、通称『御巣鷹の尾根』に墜落、乗員乗客524名中520名が死亡する。
この墜落事故で日航の乗員組合や遺族会など関係者が再調査を毎年要求し続けているが未だに原因は不明のまま。（運輸省の事故調は『ボーイング社の修理ミスで隔壁が破壊された』とされたが生存者４名の証言から隔壁破壊による急減圧は起きていなかった）
８月１２日とは日航機墜落から３２年目であるとともに、１９１８年の対ソ干渉戦争（シベリア出兵）から９９年目でもあった。１９１７年に世界で最初の社会主義革命が起きてロシアが第一次世界大戦から離脱すると、『孤立したチョコ軍救出』との胡散臭い人道支援名目で日本軍４個師団７万人強がウラジオストックなど極東やシベリアに派兵、４年以上も無意味に戦って無意味に損害を出し撤兵している。（対ソ干渉戦争は日本以外の列強各国も出兵しているが数的に最大のアメリカ軍でも７千人規模で日本軍が突出していた）
去る者は日々に疎し『とうとう忘れられた２０１７年の「８月１２日」の意味』
ソ連のシベリアに侵攻した最大部隊は４個師団の日本軍で、欧米列強（多国籍軍）の『総司令部』は日本軍が握っていたし、戦費の１０億円は当時の日本国の国家予算の３～４年分もの莫大な額だった。無意味に国富を浪費して何一つ成果をあげれず誰にも感謝されず敵味方の被害だけを拡大して、内閣が崩壊する無意味極まる何一つ得るものが無い『悪い戦争』であった。
この時一兵士として徴兵され従軍した私の父親ですが『対ソ干渉戦争は教科書に載っていない』と口癖のように言っていたが、１世紀前のシベリア出兵とは、ノモンハン事件以上に日本人が忘れたい『大失敗』なのである。だから歴史教科書などには出来る限り書きたくない。
３２年前に５２０人が死んだ日航機事故も同じで、矢張り『真相』は取り上げたくないのである。
マスコミですが、日本政府が原因不明のままで誤魔化したとんでもない事実は書きたくても書けない。ここで一番の問題点とは日本共産党（赤旗）で、読売新聞や毎日新聞のような他の商業紙とは違い（過去には）救助に当たった自衛隊の不思議なサボタージュや、乗員組合などが求める墜落原因の究明を報じていた。
しかし『去る者は日々に疎し』で、一昨年当たりからとうとう忘れられて仕舞う。（日本全体の病的な極度の右傾化に影響されて、最左翼の共産党までが保守化する）
FEMAが公表した建物別の放射性降下物に対する安全度のチャート
『核攻撃を生き残る方法（実際にはほとんど不可能）』2017年8月10日（木） Newsweek
核爆発を生き残ったとしてもその後は放射性降下物を回避しなければならない
＜自分の生活圏が核攻撃を受けた場合、爆発で生き残ったとしても、その後に放射性物質などを回避して生き残れる確率は極めて低い＞
8月8日にトランプ大統領が、北朝鮮がアメリカを脅し続ければ「世界が目にしたことのないような炎と怒り」に直面すると発言すると、「核攻撃で生き残る方法」の検索件数が急上昇したが、核攻撃で生き残る確率は非常に低い。
米連邦緊急事態管理庁（FEMA）の核攻撃対策用の計画指針によれば、放射性降下物の飛散時に最も安全な地下空間は、地上5階建てのアパートの地下1階と2階部分、大規模ビルの地下だ。
2014年英国王立協会の学術専門誌は自力で生存するには 軽量な材料の家やアパートのほとんどは避難場所として「不適切」と指摘している。
2011年米サンディア国立研究所はシカゴで核爆発が起きた『生存確率』研究で、救出される可能性があるのは２７０万人中で10万人だけと発表していた。
（抜粋）
『米海兵隊、全航空機の飛行一時停止へ オスプレイ事故受け』2017年08月12日 AFP
米海兵隊は11日、保有する全航空機の飛行を一時停止すると発表した。オーストラリアで発生し、兵士3人が死亡した同隊の新型輸送機MV22オスプレイ（Osprey）墜落事故を受けた措置。
海兵隊の声明によると、同隊総司令官のロバート・ネラー（Robert Neller）大将が全航空部隊に対し、24時間にわたって全飛行任務を停止する「オペレーショナル・リセット」の実施を指示した。
オペレーショナル・リセットは各航空部隊の任務予定と必要性を考慮し、今後2週間以内に実施される。その内容は「安全な飛行任務、標準化、戦闘即応性の基本に重点をおく」もので、任務の遂行に影響はないとされる。
5日に起きた事故では、日本に配備されていたオスプレイがオーストラリア沖での訓練中に墜落し、海兵隊員3人が死亡した。
8月12日 AFP
『オスプレイの飛行停止（自粛）を米海兵隊に申し入れた小野寺五典防衛相の大殊勲』
吉と出るか凶と出るかはまったく不明だが、前代未聞空前絶後の珍事中の大珍事が現在進行形で我が日本国を舞台にして起きていた。
８月５日沖縄県普天間基地所属のオスプレイがオーストラリアで墜落して３人が行方不明になる（その後死亡が確定）と日本の小野寺五典防衛相がオスプレイの飛行停止（自粛）を米海兵隊に申し入れた。
ところが、日本国防衛相の自粛要請を頭から無視して、海兵隊は傍若無人にも翌日（８月６日）の朝には沖縄でオスプレイを飛ばしている。まさに露骨な挑発である。（前回墜落時の日本側の自粛要請では５日後に飛行再開）
ところが、なんと、この米海兵隊の挑発行為に怯むどころか小野寺五典防衛相は翌日の８月７日にも再度オスプレイの飛行停止（自粛）を米海兵隊に申し入れたのですから驚いた。
（★注、
もしも日本側（防衛官僚）の『運用上必要なら』との前提条件で飛行自粛したなら、今まで米軍はオスプレイを運用上必要ない物見遊山の『遊び』で飛ばしていたことになる。！高偏差値の東大卒のキャリア官僚の『作文』は何とも悪質である）
ところが米海兵隊も一筋縄ではいかない。
８月９日には沖縄のアメリカ軍海兵隊は日本側のオスプレイの飛行自粛には『運用上、必要なら』との文言があったことを盾にして『オスプレイは運用上必要である』と言い張って堂々と反論（公式発表）する始末。今までなら米軍にそこまで言われたら日本側が引っ込むのが常だった。
なんと、８月１０日に共産党議員の質問に答える形で、『運用上必要なら』との前提条件を抜いたオスプレイの飛行自粛を小野寺五典防衛相が言い出したのです。世の中が明らかに変化している。
ところがところが、８月１１日未明に日本政府（防衛省）がオスプレイの安全は確認されたとして飛行再開に同意するとのニュースが飛び出した。(不遜な小野寺の動きを、対米従属命の防衛省のキャリア官僚が一致団結して断固阻んだと思われる）
と思ったら、翌日(８月１２日)には肝心の米海兵隊自身が『全航空機の飛行一時停止』(モラトリアム？)を言い出した。(最後の結果が見えている『出来レース』臭い掛け合い(どつき）漫才風のトランプと金正恩の二人による挑発(罵倒)合戦の激化より、先が読めない米海兵隊と小野寺五典防衛相のやり取り方がはるかに面白い）
