【太平洋戦争は遣ら無くとも余計な戦争であったか！】

　ワシントン会議は、1921年 11月から翌 22年2月までワシントン D.C.で開かれた，海軍軍備制限および太平洋・極東問題に関する国際会議。この結果，極東を主要な舞台とするワシントン体制といわれる国際政治体制が樹立した。

　ワシントン体制は、第1次世界大戦後，西方におけるベルサイユ体制と対応し，東亜細亜・太平洋地域に樹立された国際秩序。ワシントン会議(1921年11月～22年2月)で成立した諸条約・決議を基礎としたのでこの名がある。

　其の背景は、第1次大戦は東亜細亜国際関係に大きな変化を齎し，特に日本は東亜細亜諸国への毛唐諸国の蹂躙を止めさせる大陸進出を毛唐諸国はいちゃもんを付けたのだ。戦後，日本が此の地歩を維持しようとする一方で，毛唐諸国列強は勢力回復を目指し，戦勝国の一員となった国民軍等中国大陸簒奪を狙う勢力の台頭に力付けられて，大戦中日本に対して失った権益を回復しようとし，また米国は門戸開放政策を中心とする新秩序を，東亜細亜に樹立しようとしていた。

　此の会議の結果、日本海軍は戦艦の新造等抑えられ、一方、米国には軍拡が認められた。此の間の経緯を詳しく述べているネットの書き込みを紹介したい。

「日露戦争に勝ち、海軍力を着々と増強していた日本は名実ともに世界三大海軍国の一つに成っていた。そして軍人の中には、対米比率が少なくとも7割でないと敵が攻めて来た時に護り切れ無いという戦術論があり、会議では日本代表は対英米7割を主張（米国も、もし日本と戦争になった場合、対日比率が7割で無いと渡洋作戦は出来無いという説も強かった）

　日本代表は海軍大臣の加藤友三郎大将（後、総理大臣）で、日本海海戦の時の聯合艦隊参謀長でした。優れた見識を持ち、米英と日本の国力の差、日本自体の経済状況も熟知していた。当時の日本海軍は八八艦隊などの大建艦計画を推進していましたが、それを達成すると国家予算の大部分を食い潰して日本の財政が崩壊する、それでは行かん、国家あっての海軍だ、と加藤大将は冷静に判断、原敬首相とがっちり組んでワシントン会議を纏め上げました。

　日本の主張の7割が認められ無かったのは、簡単に言うと当時の米・英・日の国力や国際的な地位、世界に対する影響力・存在感の面だ未だ々米英が日本を上回っていたからです。

　5：5：3の比率を受諾する決意をした加藤は、海軍省宛に以下の様なコメントを送っています。

　『国防は軍人の専有物に非ず。戦争も亦軍人のみにて為し得べきものに非ず。仮に軍備は米国に拮抗するの力ありと仮定するも、日露戦争の時の如き少額の金では戦争は出来ず。然らば其の金は何処よりこれを得べしやと言うに、米国以外に日本の外債に応じ得る国は見当たらず。而して其の米国が敵であるとすれば、この途は塞がるるが故に、、、結論として日米戦争は不可能ということに成る。国防は国力に相応ずる武力を備うると同時に、国力を涵養し、一方外交手段により戦争を避くることが、目下の時勢において国防の本義なりと信ず』

　山本五十六や堀悌吉はこの比率に関し、「日本が米の五分の三に押さえられて居ると見ては行かん。建艦能力で日本より圧倒的に巨大なアメリカが日本の三分の五で我慢していると思うべきだ」と言いました。その通りで、真珠湾攻撃の時点でアメリカの戦艦保有数は17隻、日本はその3／5の10隻。しかし米は大西洋と太平洋の両洋艦隊だったので太平洋艦隊は9隻。むしろ日本の方が多かった（空母も同様）然し日本はこのワシントン条約を破棄して自由競争になり、更に太平洋戦争が始まったら5：5：3どころか日米の格差は無茶苦茶に開いてしまったのは御存知の通りですね。」

とのものだが、此れは前提が「戦争はすべきで無かった。」とを固定しての捉え方のものである。では、戦争をし無かった場合、毛唐列強は極東と西太平洋の覇権を抑える自制心が在ったであろうか？当時の毛唐列強は領地拡大に意欲を燃やさず、植民地を抱えて居無い国が存在していたであろうか。毛唐列強には性善説、日本には性悪説を唱える論法に価値は見出せ無いのである。