【ケインズの理論⑥】

【ケインズの理論⑤】からの続き

 「貯蓄は必ずしも資本に対する支出に結び付か無い」と「貯蓄は常に投資に等しい」とは、一見で矛盾するのでは？
 我が此の投稿を書くのに参考にして居る書では、「矛盾し無い」と明言してるが、先ず、此の著者（或いはケイン派）？の明言には、一つの「仮定」を前提として居る。「貯蓄」と言うものには、所謂、「箪笥預金」＝「退蔵金」を無視してるのだ。もしかしたら、著者（或いはケイン派）は、「退蔵金」は合理的経済行動に反し、無視すべきで、又、無視出来る程の金額であるとの前提を置いたと思われる。其の前提を於いて初めて、民間純貯蓄NPS＝民間国内粗投資GPDIが成立つものと我は考えるが、以下、上の等式が正しいとの下で話を進める。
 「投資」には先見を要するので、其れをした結果が総て「先見」の意図に適ったものとは言え無い。もし、投資の誤りで社会経済に何某かの困難が生じたて、生産者が生産したもの総てを売り捌くことが出来無い場合には、其の「投資」に依る「産出高」は減少し失業が発生する。
 然し、民間純貯蓄NPS＝民間国内粗投資GPDIが成立つとの前提は、「支出高＝算出高」を必ずしも成り立たせることを意味し無いことに注意すべきである。「支出高＝算出高」が成立つには、「投資者が在庫品、建物又は設備」に貯蓄からの投資総てを支出し様と望んで居る時だけ、総支出は国民純生産NNPに等しく成る⇨「投資希望額＝貯蓄」の時だけ需要の不足は存在し無いのだ☜と言うことは、我が冒頭に指摘したケインズ派の前提は、矢張り配慮されてたことに成る。

✱ 此処での論説には全く関係無いが、中国や印度の総ての取引の「スマホ決済」は現物としての貨幣を無くす企みで、「専制経済」の悪巧みである。中国は「専制」、印度は「統制」を目論んでる。何処迄、瞞着無国籍経済界に操られる官僚や政治屋は質が悪いか。其れにスマホの利用料は現在スマホ無用の低所得者への税金と成る。

▮ 「産出高の理論」⇨「雇用の理論」である訳
 産出高の減少⇨雇用の減少
 「賃金と物価は下方硬直的であるとの仮定」の下での「非摩擦的・非自発的失業が存在する」との想定をすれば、就職口は狭き門と成る☜「産出高の減少⇨雇用の減少」☜産出高が多ければ、より多くの労働者が必要と成り雇用も増加し、産出高が少なければ、過剰な労働者を抱えて居ることに成り雇用も減少する。

 次に、産出高に関する基本的なケインズ理論を展開する。
 物価と賃金が一定⇨企業は売れると踏んだものを積極的に生産する⇨其の場合、需要が多ければ、生産拡張に向かって失業者中である、より多くの労働者を雇おうとする☜「需要」が「生産高」の多寡の決定要因

 生産高<需要⇨生産高の拡張☜利潤の増大
 生産高>需要⇨売れ残りが出る⇨在庫累積☜下手すると損出☜産出縮小
 生産高＝需要⇨「均衡」が成立可能

 完全雇用に於けるNNP（NNPf）が200⇨産出高と産出高に対する需要との関係は、👇の表と図に示す。

 👆の右の図は左の表を図に描いたものである。此の図では、縦軸には「総需要」、横軸には「NNP」で測られて居る。

 産出高（NNP）は、其れが200に成る迄［総需要］に等しい⇨此れを超えると「『総需要』が如何に大きく成ろうと『産出高』」は200である⇨完全雇用が達成される迄 は、此の線の勾配は1、完全雇用の処で此の線は垂直に成る。

 産出高の決定⇦産出高に対する総需要
👇

 政府と外国貿易が存在し無い経済社会を仮定⇨産出高に対する需要は2つの構成要素に分かれる⇨「消費需要」と「投資需要」
✱ 「消費需要」: 財及びサービスに対する家計の需要
✱ 「投資需要」: 減価償却費を控除した新しい建物及び設備に対する需要に在庫品の増加を加えたもの

 次に、「『総需要』の説明に欠かせ無いもの（＝決定要因）」は、何かを説明する中で、先ずは、「消費需要」について説明して行かなければ成らない。

つづく

 

※ 本投稿文中の綴りや語句の使い方や理論分析の誤りは、適当に解釈して貰うか、コメント欄で指摘して頂きたい。